主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 3.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 48.9%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 56% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.7倍
- 水準トレンド
- 0.44倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社6社及び関連会社3社で構成されており、その主な事業内容と当該事業における当社、子会社及び関連会社の位置づけは次のとおりであります。 天然油脂を主たる原料とする主な製品は脂肪酸、高級アルコール、不飽和アルコール、界面活性剤等であり、当社及び子会社である日新理化㈱、日東化成工業㈱で製造し、当社が販売するほか、関連会社であるEdenor Oleochemicals Rika (M) Sdn.Bhd.等で製造し、その一部を当社が仕入れて販売しております。また、一部は市場より仕入れて当社が販売しております。 石油化学製品を主たる原料とする主な製品は可塑剤、機能製品、樹脂添加剤等であり、…
セグメント別売上構成
- 化学製品89.7%234億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)経営理念及び経営ビジョン 経営理念:私たち新日本理化グループは、もの創りを通して広く社会の発展に貢献します。 2030年の経営ビジョン:Be the best SPICE!~心躍る極上のスパイスになる~ 当社は、1919年の創業からこれまで、上記経営理念のもと着実に事業を継続してまいりました。そして2030年のありたい姿を示すものとして、…
大株主FY2026 有報
- 1株式会社ワイエムシィ9.48%
- 2株式会社YMCインベストメント5.68%
- 3株式会社りそな銀行4.99%
- 4フクダ電子株式会社3.22%
- 5日油株式会社2.48%
- 6野村貿易株式会社2.28%
- 7JP JPMSE LUX RE UBS AG LONDON BRANCH EQ CO(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)2.08%
- 8ダイソーケミカル株式会社2.04%
- 9三井住友海上火災保険株式会社1.77%
- 10KHネオケム株式会社1.63%
最新の決算(短信)
2026-05-14PDF2026年3月期決算短信
今期実績
- 売上収益
- 321億円
- 前年比 -1.8%
- 純利益
- 6億円
- 前年比 +14.5%
- EPS
- 16.03円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 325億円
- 前年比 +1.2%
- 営業利益
- 8億円
- 前年比 +38.9%
- 純利益
- 6億円
- 前年比 +0.4%
- EPS / 配当
- 16.09円
- 配当 4.5円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資を純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式として区分しております。 なお、当事業年度末において、当社は保有目的が純投資目的である投資株式を保有しておりません。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、純投資以外の目的で保有する株式について、発行会社との事業上の関係維持・強化や、財務活動の円滑化の観点から保有銘柄を検討するとともに、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名18百万円
- 社内取締役4名1.31億円
- 社外役員 (一括)4名24百万円
役員一覧
- 三浦 芳樹代表取締役会長執行役員125,600株
- 川原 康行取締役(常勤監査等委員)109,300株
- 盛田 賀容子代表取締役社長執行役員研究開発本部管掌61,100株
- 中川 真二取締役執行役員社長補佐24,400株
- 松本 惠司取締役(注)122,000株
- 柳瀬 英喜取締役(注)116,900株
- 竹林 満浩取締役(監査等委員)(注)19,300株
- 織田 貴昭取締役(監査等委員)(注)1
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 295億円 | 8.4億円 | 22.65円 | 5円 | 7.2% |
| 2013 | 285億円 | -7.9億円 | -21.28円 | — | -6.7% |
| 2014 | 306億円 | 2.2億円 | 5.79円 | — | 1.8% |
| 2015 | 303億円 | 3.2億円 | 8.53円 | — | 2.4% |
| 2016 | 279億円 | 97百万円 | 2.61円 | — | 0.7% |
| 2017 | 260億円 | -5.5億円 | -14.68円 | — | -4.4% |
| 2018 | 275億円 | 4.2億円 | 11.13円 | — | 3.2% |
| 2019 | 286億円 | 5.7億円 | 15.39円 | — | 4.1% |
| 2020 | 268億円 | 4.6億円 | 12.35円 | 3円 | 3.4% |
| 2021 | 244億円 | 5億円 | 13.46円 | 3円 | 3.5% |
| 2022 | 324億円 | 8.1億円 | 21.76円 | 5円 | 5.2% |
| 2023 | 331億円 | -4.4億円 | -11.92円 | — | -2.8% |
| 2024 | 329億円 | 2.2億円 | 5.92円 | — | 1.3% |
| 2025 | 327億円 | 5.2億円 | 14円 | 4円 | 3% |
| 2026 | 321億円 | 6億円 | 16.03円 | 4.5円 | 3.2% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他42.2%
- その他法人40.9%
- 金融機関7.4%
- 外国法人等6.2%
- 証券会社3.3%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- アルベス㈱化学製品の販売連結 100%
- 日新理化㈱化学製品の製造連結 100%
- NJC Korea Co., Ltd.化学製品の販売連結 100%
- 日東化成工業㈱化学製品の製造及び販売連結 55%
- 台湾新日化股份有限公司化学製品の製造及び販売持分 43.7%
- Edenor Oleochemicals Rika (M) Sdn.Bhd.化学製品の製造及び販売持分 25%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
京都工場・研究所・京都府 / 京都R&Dセンター・京都府 / 徳島工場・徳島県 / 川崎工場・神奈川県 / 福井工場用地・福井県 / 千葉工場・千葉県 / 堺工場・大阪府 / 日新理化㈱本社工場・千葉県 / 日東化成工業㈱本社工場・神奈川県
費用内訳FY2026 有報
- 研究開発費9.2億円
- 給料手当8.2億円
- 賞与・引当金88百万円
- 退職給付費用65百万円
- 退職給付費用7百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは3%(業種中央値 6.5%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項1)決定方針の決定方法当社は、2021年1月21日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を決議しております。なお、本方針の改定にあたっては、独立社外取締役が過半数を占める指名・報酬諮問委員会に原案を諮問し、その答申内容を踏まえて取締役会で決議するものとしております。2)決定方針の内容の概要取締役(監査等委員である取締役及び社外取締役を除く)の報酬は、基本報酬のみとしております。基本報酬は、取締役としての役割や役位に応じた年額の基準額を12ヶ月で按分した月例の金額を毎月支給することとしております。ただし、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
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