主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 15.5%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 51.9%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近営業日の出来高は、直近25営業日の平均の 3.2倍 です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 3.2倍
- 水準トレンド
- 0.75倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループにおける主要な事業の内容等は、以下のとおりです。…
セグメント別売上構成
- 技術35.7%55億円
- 教育34.7%54億円
- 放送15.0%23億円
- スタジオ・プロダクション10.0%16億円
- メディアコンテンツ2.2%3.5億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 （１）経営方針 当社グループの企業理念は、「創造力が生み出す優れた作品やサービスを、広く社会に普及させ、より豊かなコミュニティーの形成・発展に貢献する」というものです。 ブロードメディアとは、broadband mediaの略語であり、既存メディア領域をより広げるbroader mediaという意味を持っています。それが私たちの志です。いずれの日にか、ブロードメディアという社名が、…
中期経営計画・IR資料（ブロードメディア公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1エイブイアイ ジャパン オポチュニティー トラスト ピーエルシー(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)11.81%
- 2NIPPON ACTIVE VALUE FUND PLC（常任代理人 香港上海銀行東京支店 カストディ業務部）10.31%
- 3ゴールドマン・サックス・インターナショナル（常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社）9.45%
- 4吉岡 裕之2.32%
- 5NAVF SELECT LLC（常任代理人 香港上海銀行東京支店 カストディ業務部）1.87%
- 6坂本 誠1.85%
- 7SG/UCITS V/INV（常任代理人 香港上海銀行東京支店 カストディ業務部）1.74%
- 8橋本 太郎1.65%
- 9藤田 浩介1.57%
- 10バンク オブ ニューヨーク ジーシーエム クライアント アカウント ジェイピーアールディ アイエスジー エフイー－エイシー（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行）1.29%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 158億円
- 前年比 +1.7%
- 純利益
- 7.8億円
- 前年比 +133.3%
- EPS
- 109.74円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 145億円
- 前年比 -8.2%
- 営業利益
- 11億円
- 前年比 +3.5%
- 純利益
- 8.9億円
- 前年比 +13.8%
- EPS / 配当
- 124.87円
- 配当 65円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、投資株式の区分について、株式の価値の変動または株式に係る配当により利益を受けることを目的とする投資を純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a. 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、業務提携等の経営戦略の一環として必要と判断した企業、または、取引維持・関係強化等を図るため必要と判断した企業の株式を保有しております。 株式の取得及び保有については、取得金額によって定められた決裁権限及び基本方針に基づき、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役6名1.31億円
- 社外役員 (一括)6名37百万円
役員一覧
- 橋 本 太 郎代表取締役社長143,583株
- 久 保 利 人取締役執行役員技術サービス本部長26,449株
- 押 尾 英 明取締役執行役員CFO経営管理本部長25,979株
- 嶋 村 安 高取締役放送・事業戦略担当21,256株
- 木 村 修 巳取締役執行役員教育サービス本部長4,184株
- 佐 藤 淳 子取締役（監査等委員）
- 北 谷 賢 司取締役（監査等委員）
- 古 屋 俊 一取締役（常勤監査等委員）
- 山 口 畝 誉取締役
- 山 田 純取締役
- 粂 川 操取締役（監査等委員）
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 125億円 | 4.8億円 | 7.32円 | 3円 | 7.2% |
| 2013 | 130億円 | -4.2億円 | -6.51円 | 3円 | -6.4% |
| 2014 | 111億円 | -8.6億円 | -13.16円 | — | -15.2% |
| 2015 | 103億円 | -28億円 | -42.85円 | — | -69.1% |
| 2016 | 100億円 | -12億円 | -15.9円 | — | -48.7% |
| 2017 | 104億円 | -4.5億円 | -5.11円 | — | -30.1% |
| 2018 | 108億円 | 47百万円 | 0.64円 | — | 2.8% |
| 2019 | 111億円 | 1.7億円 | 2.15円 | — | 7.4% |
| 2020 | 115億円 | 4.1億円 | 5.27円 | — | 16.4% |
| 2021 | 110億円 | 1.5億円 | 1.95円 | — | 5.6% |
| 2022 | 123億円 | 10億円 | 133.12円 | 25円 | 32.5% |
| 2023 | 130億円 | 11億円 | 150.67円 | 30円 | 28.6% |
| 2024 | 142億円 | 6.8億円 | 93.5円 | 33円 | 15% |
| 2025 | 155億円 | 3.4億円 | 46.86円 | 50円 | 7.1% |
| 2026 | 158億円 | 7.8億円 | 109.74円 | 60円 | 16.1% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他49.9%
- 外国法人等42.2%
- 証券会社3.5%
- その他法人3.4%
- 金融機関0.7%
- 外国個人0.2%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱ポケットNintendo Switch向けのゲームソフトやVR専用ソフト等の企画・開発・販売及び配信連結 100%
- システムデザイン開発㈱設計からソフトウェア開発、保守運用までワンストップのシステム開発の提供連結 100%
- ブロードメディアeスポーツ㈱プロeスポーツチーム「CAG OSAKA」の運営及びeスポーツ関連イベントの企画・運営連結 100%
- ㈱divプログラミングスクール「テックキャンプ」等の運営連結 100%
- ㈱divxAI技術を活用したソフトウェア開発及びソリューションの提供連結 100%
- ㈱divキャリアIT業界特化型転職支援サービス「divエージェント」等の運営連結 100%
- ㈱釣りビジョンBSデジタル衛星放送、CSデジタル衛星放送、ケーブルテレビ局における「釣りビジョン」の放送・配信・番組制作及び販売連結 51.6%
- Oy Gamecluster Ltd.クラウドゲーム技術の研究・開発と欧州地域におけるクラウドゲーム事業の展開持分 100%
- ガラポン㈱全テレビ番組録画機の企画・製造・販売及びテレビ番組ソーシャルサービスの運営持分 35.4%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 六本木事業所・東京都 / 大阪事業所・大阪府 / ㈱釣りビジョン本社・東京都 / 西宮オフィス・兵庫県
費用内訳FY2026 有報
- 広告宣伝費5.1億円
- 賞与・引当金1.8億円
- 減価償却費1.1億円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは14.4%（業種中央値 9.1%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の役員報酬等の額は、2024年６月27日開催の第28回定時株主総会において、取締役（監査等委員である取締役を除く。）の報酬限度額は年額300,000千円（うち社外取締役分は年額50,000千円以内。なお、使用人兼務取締役の使用人分の報酬を除く。）、監査等委員である取締役の報酬限度額は年額50,000千円と決議されております。また、2024年６月27日開催の第28回定時株主総会において、当社の取締役（社外取締役及び監査等委員である取締役を除き、以下本段落において「対象取締役」という。）に対し、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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