主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 17.1%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 76.2%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 2.1倍
- 水準トレンド
- 1.12倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 7日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象としており、当連結会計年度より、従来の報告セグメントに含まれていた「SH事業」について、量的な重要性が低下したため「その他」として記載する方法に変更しております。 当社グループは、株式会社シーティーエスを基礎とした商品・サービス別のセグメントから構成されており、「DDS事業」及び「SMS事業」の2事業を報告セグメントとしております。 各事業の内容は、次のとおりであります。<DDS事業> 建設会社の本社及び建設現場において、…
セグメント別売上構成
- DDS事業58.3%69億円
- SMS事業29.7%35億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)経営方針 当社グループは、社名の由来でもあります「Construction Total Support service」を基本に、土木・建築会社を中心に、DDS事業、SMS事業の2事業を主力としてお客様のニーズに対応した商品・サービスをレンタルと販売をもって提供しております。 ①当社の経営理念 「全国の建設現場の課題を、デジタルデータサービスと測量計測システムを中心に、…
中期経営計画・IR資料(シーティーエス公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1有限会社横島38.70%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)9.80%
- 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)3.50%
- 4THE BANK OF NEW YORK MELLON 140040(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.60%
- 5株式会社八十二銀行2.00%
- 6光通信株式会社1.90%
- 7KIA FUND 136(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1.80%
- 8猪股 和典1.60%
- 9シーティーエス社員持株会1.30%
- 10野村信託銀行株式会社(信託口)0.90%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 127億円
- 前年比 +7.8%
- 純利益
- 27億円
- 前年比 +22.7%
- EPS
- 65.06円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的である株式と位置付けています。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、業務提携、取引の維持・強化等事業活動上の必要性等を勘案し、保有する株式数を含め合理性があると認める場合に限り、上場株式を政策的に保有しております。これらは、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名6百万円
- 社内取締役5名57百万円
- 社外役員 (一括)6名12百万円
役員一覧
- 横 島 泰 蔵取締役会長執行役員100,000株
- 横島 連代表取締役社長執行役員経営戦略本部長8,890株
- 平 野 精 一取締役(監査等委員)5,939株
- 横 山 隆取締役(監査等委員)1,729株
- 竹 村 淳 一取締役(監査等委員)1,185株
- 長谷川 千 晶取締役(監査等委員)1,046株
- 佐々木 弘 道取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 39億円 | 2.6億円 | 24.39円 | 8.75円 | 12.8% |
| 2013 | 45億円 | 3.5億円 | 16.24円 | 5.63円 | 16% |
| 2014 | 55億円 | 4.9億円 | 11.39円 | 3.88円 | 19.6% |
| 2015 | 61億円 | 6.1億円 | 14.24円 | 5円 | 20.9% |
| 2016 | 65億円 | 7.1億円 | 66.49円 | 5.5円 | 22% |
| 2017 | 73億円 | 8億円 | 39.93円 | 6円 | 23.2% |
| 2018 | 86億円 | 10億円 | 25.01円 | 9円 | 14.8% |
| 2019 | 86億円 | 11億円 | 24.63円 | 11円 | 15.1% |
| 2020 | 92億円 | 12億円 | 29.24円 | 12.2円 | 16.7% |
| 2021 | 100億円 | 15億円 | 34.14円 | 14円 | 17.5% |
| 2022 | 105億円 | 17億円 | 40.8円 | 18円 | 18.7% |
| 2023 | 108億円 | 18億円 | 41.51円 | 22円 | 17.3% |
| 2024 | 111億円 | 19億円 | 43.86円 | 22.5円 | 16.3% |
| 2025 | 118億円 | 22億円 | 52.46円 | 25円 | 17.5% |
| 2026 | 127億円 | 27億円 | 65.06円 | 29円 | 18.8% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- その他法人40.9%
- 個人・その他27.2%
- 金融機関16.6%
- 外国法人等14.1%
- 証券会社1.1%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱レンタライズその他連結 100%
- ㈱CTSラインテックその他連結 100%
- ファイルフォース㈱DDS事業持分 31.8%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社長野支店・長野県 / 本社長野支店・長野県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当15億円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは18.8%(業種中央値 9.1%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の取締役の報酬額は、2025年6月20日開催の第35回定時株主総会において、取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬額を年額1億5,000万円以内(使用人兼務取締役の使用人分給与は含まない。)、監査等委員である取締役の報酬額を年額3,000万円以内とすることと決議されております。また、当社は、2025年6月20日開催の取締役会において、役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針を定めており、その内容は次のとおりであります。イ役員報酬の基本方針取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬は、株主総会で決議された報酬限度額の範囲内で、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達(受注)
- 2026/01/28公正取引委員会266万円
経営事項審査結果のデータ購入
認定・届出
- 物品の製造: 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁
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