主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 22.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 7.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 22% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.8倍
- 水準トレンド
- 0.78倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 0日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 ぴあグループは、音楽・スポーツ・演劇・映画など、多彩なライブ・エンタテインメントを通じて人々の心をつなぐサービスを展開しています。エンタテインメントによる感動は、私たちの生活に不可欠な“酸素”のような存在と捉え、「感動のライフラインの構築」をその目標に掲げています。『コンテンツ制作』『チケット流通システム』『ヴェニューネットワーク』『メディア創出』『ぴあのコミュニティ』『将来を担う文化人材の育成と、サステナブルな文化環境の整備』の６つの領域を連携させながら、作り手と受け手を一気通貫で結ぶプラットフォームの構築を目指しています。なお、当社グループは、当社と連結子会社９社、…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針 当社グループは、21世紀のデジタルネットワーク社会において、ＩＴを最大限活用し、レジャー・エンタテインメント領域を楽しむために必要な情報・サービスを提供し、心の豊かさをサポートする「感動のライフライン」を構築することをビジョンに掲げ、21世紀のひとりひとりの生き生きとした生活を支えていくことが使命であると考えております。そして、21世紀の基幹産業たる「21世紀の感動創造企業」を目指し、…
大株主FY2026 有報
- 1矢内廣19.56%
- 2株式会社セブン＆アイ・ホールディングス9.02%
- 3ＴＯＰＰＡＮ株式会社6.97%
- 4きらぼしキャピタル東京Ｓｐａｒｋｌｅ投資事業有限責任組合5.23%
- 5株式会社セブン＆アイ・ネットメディア4.51%
- 6株式会社セブン－イレブン・ジャパン4.51%
- 7三菱地所株式会社4.36%
- 8日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）3.88%
- 9株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口）1.94%
- 10矢内アセットマネジメント株式会社1.28%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 553億円
- 純利益
- 33億円
- EPS
- —
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、純投資目的である投資株式は、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式であるとし、純投資目的以外の目的である投資株式（以下政策保有株式といいます）である投資株式については、取引先との安定的・長期的な取引関係・協力関係の維持強化を目的とする株式としております。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ)保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 保有方針としては、業務提携による関係強化等、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 全役員4名21百万円
- 取締役14名5.15億円
- 社外監査役4名21百万円
- 社外取締役7名53百万円
役員一覧
- 矢内 廣代表取締役社長3,055,000株
- 能勢 正幸常勤監査役32,000株
- 吉澤 保幸専務取締役9,000株
- 小林 覚取締役9,000株
- 木本 敬巳取締役副社長6,000株
- 東出 隆幸取締役5,000株
- 川端 俊宏取締役4,000株
- 村上 元春常務取締役4,000株
- 宮本 暢子取締役3,000株
- 村井 満取締役2,000株
- 一條 和生取締役1,000株
- 佐藤 則之取締役0株
- 松田 政行監査役0株
- 石田 宏樹取締役0株
- 寺田 美穂取締役
- 糸谷 祥輝監査役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,019億円 | 88百万円 | 6.22円 | 3円 | 2.2% |
| 2013 | 1,120億円 | 3.8億円 | 27.19円 | 5円 | 9.3% |
| 2014 | 1,281億円 | 8.1億円 | 57.79円 | 10円 | 17.6% |
| 2015 | 1,271億円 | 12億円 | 84.37円 | 15円 | 21.4% |
| 2016 | 1,386億円 | 12億円 | 85.75円 | 16円 | 17.6% |
| 2017 | 1,528億円 | 9.7億円 | 67.94円 | 16円 | 12.6% |
| 2018 | 1,635億円 | 7.1億円 | 50.26円 | 16円 | 9.3% |
| 2019 | 1,800億円 | 8.2億円 | 59.14円 | 20円 | 11.9% |
| 2020 | 1,632億円 | 1.2億円 | 8.94円 | 5円 | 2% |
| 2021 | 674億円 | -67億円 | -479.04円 | — | — |
| 2022 | 258億円 | -11億円 | -74.15円 | — | — |
| 2023 | 328億円 | 14億円 | 92.77円 | — | 39.6% |
| 2024 | 396億円 | 11億円 | 73.23円 | — | 22.6% |
| 2025 | 454億円 | 16億円 | 104.03円 | — | 24.9% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他55.3%
- その他法人34.5%
- 金融機関6.3%
- 外国法人等2.4%
- 証券会社1.6%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ぴあグローバルエンタテインメント㈱レジャー・エンタテインメント関連事業連結 100%
- ぴあフィールドサービス㈱スポーツくじ事業連結 100%
- ぴあ総合研究所㈱レジャー・エンタテインメント関連事業連結 100%
- チケットぴあ九州㈱レジャー・エンタテインメント関連事業連結 100%
- ㈱東京音協レジャー・エンタテインメント関連事業連結 100%
- MECぴあクリエイティブ㈱レジャー・エンタテインメント関連事業連結 70%
- 一般社団法人PFFレジャー・エンタテインメント関連事業連結 69.12%
- PIA DAIMANI Hospitality Experience㈱レジャー・エンタテインメント関連事業連結 65%
- ぴあ朝日ネクストスコープ㈱デジタルメディア・データマーケティング事業持分 44%
- TAプラットフォームソフトウェア共同事業体レジャー・エンタテインメント関連事業持分 33.33%
- TAプラットフォーム㈱レジャー・エンタテインメント関連事業持分 33.33%
- チケットぴあ名古屋㈱レジャー・エンタテインメント関連事業持分 25%
- 北京ぴあ希肯国際文化発展有限公司レジャー・エンタテインメント関連事業持分 22.14%
- ㈱セブン＆アイ・ホールディングス純粋持株会社持分 18.08%
- ダイナミックプラス㈱レジャー・エンタテインメント関連事業持分 15%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 本社・東京都 / 関西支社・大阪府 / 関西支社・大阪府 / ぴあアリーナMM・神奈川県 / ぴあアリーナMM・神奈川県 / 仙台PIT・宮城県 / 仙台PIT・宮城県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当60億円
- 業務委託・手数料33億円
- その他販管費17億円
- その他販管費14億円
- 福利厚生費12億円
- 賞与・引当金9億円
- 地代家賃8.3億円
- 役員報酬・賞与6.9億円
- 貸倒引当金繰入額4.7億円
- その他販管費4.2億円
- 通信費1.6億円
- 退職給付費用1.3億円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは24.9%（業種中央値 10.3%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の取締役の報酬の決定にあたっての方針は、以下のとおりとしております。・取締役（社外取締役を除く。）の報酬は、持続的な成長に向けた健全なインセンティブの一つとして機能するよう、固定報酬、業績連動報酬の２本立てとします。・業績連動報酬における中長期インセンティブに関しては、取締役（社外取締役を除く。）を対象とする株式報酬制度を導入しております。・社外取締役については、定額報酬のみで構成します。・個別の報酬等の額を決定する場合には、当該取締役の職位、在任期間、会社の業績等を勘案します。また、取締役の報酬に関する体系ならびに報酬総額につきましては、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
補助金（交付実績）
- 2022/12/13文部科学省600万円
コロナ禍からの文化芸術活動の再興支援事業
- 2021/03/01文部科学省-34000円
文化施設の感染症防止対策事業
- 2020/09/28文部科学省197万円
文化施設の感染症防止対策事業
国の調達（受注）
- 2025/04/01経済産業省1,035万円
令和６年度補正クリエイター事業者支援事業（エンタメ・スポーツ・伝統のクロスオーバーのモデル実証調査）
- 2024/08/20経済産業省1,727万円
【近畿経済産業局】令和６年度クールジャパン発信イベントをプロトモデルとした地域資源等のＢｔｏＣ プロモーション手法調査事業
認定・届出
- 物品の製造：A 物品の販売：A 役務の提供等：Aデジタル庁
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。