主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 11.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 53.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月30日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 2.5倍
- 水準トレンド
- 0.89倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月30日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(KHネオケム株式会社)、子会社4社及び関連会社1社(2025年12月31日現在)により構成されており、各種石油化学製品の製造・販売を主たる業務としています。「オキソ技術」をコア技術として、さまざまな産業分野に特色ある化学製品を提供しています。オキソ技術とはオレフィン(注1)とオキソガス(注2)を原料にアルデヒド(注3)を製造する技術です。当社グループは1970年にオキソ技術によるアルデヒドの大量生産を開始して以来、アルデヒドを原料にアルコールや脂肪酸(注4)などの生産品目を拡充し、溶剤(注5)や可塑剤(注6)原料、…
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 <経営方針>(1) 企業理念 当社グループは、以下の企業理念に基づき、様々な産業分野に特色のある高品質な化学製品を提供することを主方針として経営諸活動を遂行しております。・ 企業使命 「化学の力」で、よりよい明日を実現する。・ 経営姿勢 確かな技術と豊かな発想で、夢を「かたち」にする。・ 行動指針 「新たな一歩」を踏み出して、さらなる高みに挑戦する。・ 安全指針 自分を守る、仲間を守る。…
大株主FY2025 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)14.81%
- 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)8.04%
- 3東ソー株式会社5.27%
- 4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)3.39%
- 5株式会社みずほ銀行2.09%
- 6GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1.87%
- 7JUNIPER (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)1.86%
- 8THE BANK OF NEW YORK 133652 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.84%
- 9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505019(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.48%
- 10NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE WS WALES PENSION PARTNERSHIP (WALES PP) ASSET POOLING ACS UMBRELLA(常任代理人 香港上海銀行東京支店)1.47%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 256億円
- 前年比 -11.2%
- 純利益
- 13億円
- 前年比 -23.8%
- EPS
- 38.49円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とするものを純投資目的である投資株式として区分し、取引関係の維持・強化等を通じて中長期的な視点で企業価値向上に資すると判断して保有するものを純投資目的以外の目的である投資株式として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、企業価値向上を目的とし、相互に経営方針や事業内容、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名21百万円
- 社内取締役4名1.42億円
- 社外役員 (一括)5名54百万円
役員一覧
- 髙橋 理夫代表取締役社長社長執行役員39,619株
- 濵本 真矢取締役常務執行役員30,753株
- 藤間 敏明取締役執行役員5,955株
- 高橋 功取締役(常勤監査等委員)5,214株
- 宮入 小夜子取締役5,100株
- 河合 和宏取締役(監査等委員)1,900株
- 土屋 淳取締役1,300株
- 菊池 祐司取締役800株
- 田村 恵子取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 775億円 | 13百万円 | — | — | 0.1% |
| 2013 | 869億円 | 20億円 | 5,800.12円 | — | 10.3% |
| 2014 | 1,435億円 | 26億円 | 76.6円 | 8820円 | 11.5% |
| 2015 | 1,035億円 | 77億円 | 226.56円 | 41117円 | 38.6% |
| 2016 | 802億円 | 60億円 | 173.56円 | 50円 | 28.4% |
| 2017 | 947億円 | 82億円 | 222.12円 | 54円 | 29.3% |
| 2018 | 1,012億円 | 67億円 | 182.77円 | 54円 | 20.1% |
| 2019 | 942億円 | 69億円 | 187.09円 | 60円 | 18% |
| 2020 | 773億円 | 40億円 | 109.12円 | 60円 | 9.6% |
| 2021 | 1,171億円 | 137億円 | 368.95円 | 75円 | 27.9% |
| 2022 | 1,149億円 | 81億円 | 217.73円 | 85円 | 14.1% |
| 2023 | 1,152億円 | 68億円 | 184.23円 | 90円 | 11.1% |
| 2024 | 1,198億円 | 84億円 | 225.81円 | 90円 | 12.6% |
| 2025 | 1,151億円 | 78億円 | 218.15円 | 105円 | 11.2% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 外国法人等36.2%
- 金融機関27.0%
- 個人・その他21.2%
- その他法人12.1%
- 証券会社3.5%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- KH Neochem Americas, Inc.化学品の輸出入及び販売連結 100%
- ㈱黒金ファインズ健康食品原料、医薬原料、工業薬品等の販売連結 74%
- 黒金化成㈱電子情報分野、医療分野向け高機能有機材料等の受託製造連結 70.9%
- ㈱ジェイ・プラス各種可塑剤の製造及び販売持分 50%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
千葉工場・千葉県 / 堺物流センター・大阪府 / 知立工場・愛知県 / 黒金化成㈱テクニカルセンター・愛知県 / 美濃加茂工場・岐阜県
費用内訳FY2025 有報
- その他販管費68億円
- 荷造運送費43億円
- 給料手当13億円
- 研究開発費13億円
- 荷造運送費12億円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは10.8%(業種中央値 6.3%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社では、以下のとおり役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針を定めております。イ.役員の報酬等の額又は算定方法の決定に関する方針の内容a.取締役(監査等委員である取締役及び社外取締役を除く。以下、「取締役」という。)の報酬等の決定に関する方針<役員報酬に関する基本方針>1)報酬等は、以下を実現する内容とすることを基本方針とする。・中長期的な業績向上と企業価値の増大への十分なインセンティブとなる・多様で優秀な人材を獲得できる競争力を有する・株主をはじめとするステークホルダーとの利害の共有を図る2)上記基本方針に基づき、報酬等は、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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