主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 14.7%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 67.9%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 17% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.9倍
- 水準トレンド
- 0.83倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社8社(うち非連結子会社2社)、関連会社3社(うち持分法非適用関連会社2社)で構成され、その主たる事業内容は、エレクトロニクス機能材料や高純度化学薬品の製造・販売であります。 当社グループの事業に係わる位置づけは次のとおりであります。 主要な事業の系統図
セグメント別売上構成
- 材料事業98.3%1,377億円
- 装置事業1.7%23億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1) 当社グループの経営方針、経営環境及び優先的に対処すべき課題等① 経営の基本方針 当社グループは、「自由闊達」、「技術のたゆまざる研鑽」、「製品の高度化」、「社会への貢献」の4つの経営理念の下、高度化する顧客からの要望に応える製品の創出を通じた社会への貢献と企業価値の向上に取り組んでいく所存であります。② 目標とする経営指標 当社グループは、事業活動の成果である連結営業利益を重視するとともに、…
大株主FY2025 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)14.77%
- 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)6.48%
- 3明治安田生命保険相互会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)4.57%
- 4株式会社三菱UFJ銀行3.02%
- 5株式会社横浜銀行(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)2.57%
- 6公益財団法人東京応化科学技術振興財団2.46%
- 7三菱UFJ信託銀行株式会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)2.39%
- 8三菱UFJキャピタル株式会社2.15%
- 9東京海上日動火災保険株式会社2.15%
- 10東京応化社員持株会1.64%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 671億円
- 前年比 +23.6%
- 純利益
- 117億円
- 前年比 +55.8%
- EPS
- 97.81円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 専ら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする場合を純投資目的である投資株式とし、それ以外の目的で保有する場合を純投資目的以外の目的である投資株式と区分しております。なお、当社は純投資目的の投資株式を保有しておりません。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、事業開拓型、研究開発型企業としての継続的な事業発展を図るため、各種製品開発面、販売促進面、原材料調達面、製造技術面等における業務シナジーの維持および拡大を目的に、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名30百万円
- 社内取締役5名4.93億円
- 社外役員 (一括)4名58百万円
役員一覧
- 種 市 順 昭代表取締役取締役社長執行役員社長110,000株
- 佐 藤 晴 俊取締役55,000株
- 土 井 宏 介取締役専務執行役員営業本部長51,000株
- 鳴 海 裕 介取締役(常勤監査等委員)32,000株
- 山 本 浩 貴取締役常務執行役員材料事業本部長29,000株
- 大 森 克 実取締役執行役員開発本部長17,000株
- 一 柳 和 夫取締役(監査等委員)3,000株
- 安 藤 尚取締役3,000株
- 中 島 功取締役(監査等委員)
- 池 田 綾 子取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 800億円 | 38億円 | 84.86円 | 38円 | 3.3% |
| 2013 | 729億円 | 54億円 | 121.69円 | 44円 | 4.5% |
| 2014 | 881億円 | 88億円 | 196.61円 | 60円 | 6.2% |
| 2015 | 900億円 | 77億円 | 177.3円 | 64円 | 5.3% |
| 2016 | 888億円 | 63億円 | 177.3円 | 64円 | 4.4% |
| 2017 | 924億円 | 60億円 | 146.18円 | 64円 | 4.1% |
| 2018 | 1,053億円 | 69億円 | 164.92円 | 96円 | 4.7% |
| 2019 | 1,028億円 | 54億円 | 130.02円 | 120円 | 3.7% |
| 2020 | 1,176億円 | 99億円 | 239.42円 | 154円 | 6.7% |
| 2021 | 1,401億円 | 177億円 | 430.73円 | 156円 | 11.5% |
| 2022 | 1,754億円 | 197億円 | 489.56円 | 160円 | 12.1% |
| 2023 | 1,623億円 | 127億円 | 105.1円 | 168円 | 7.2% |
| 2024 | 2,010億円 | 227億円 | 187.29円 | 63円 | 11.8% |
| 2025 | 2,370億円 | 333億円 | 278.42円 | 72円 | 15.6% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 金融機関38.6%
- 外国法人等27.3%
- 個人・その他18.2%
- その他法人12.9%
- 証券会社3.0%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- ティーオーケーエンジニアリング(株)当社製品に関する装置等の設置および管工事をしている。連結 100%
- TOKYO OHKA KOGYO AMERICA, INC.主に北米地域において、当社製品の販売をするとともに製品の開発、製造および販売をしている。連結 100%
- TOK尖端材料株式会社主に韓国において、当社製品の販売をするとともに製品の開発、製造および販売をしている。連結 90%
- 上海帝奥科電子科技有限公司主に中華人民共和国において、製品の販売をしている。連結 70%
- 台湾東應化股份有限公司主に台湾地域において、当社製品の販売をするとともに製品の開発、製造および販売をしている。連結 70%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・神奈川県 / TOK技術革新センター・神奈川県 / 郡山工場・福島県 / 御殿場工場・静岡県 / 阿蘇工場・阿蘇工場阿蘇くまもとサイト・熊本県 / 宇都宮工場・栃木県 / 流通センター・神奈川県 / 台湾東應化股份有限公司工場 / 本社工場
費用内訳FY2025 有報
- 研究開発費155億円
- 給料手当107億円
- その他販管費56億円
- 減価償却費34億円
- 賞与・引当金24億円
- 退職給付費用1.5億円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは14.6%(業種中央値 6.3%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役が受ける報酬等の基本方針を以下のとおり定めております。イ役員区分ごとの報酬等の基本方針(取締役(監査等委員である取締役、社外取締役および業務執行を行わない取締役を除く。)が受ける報酬等の決定に関する基本方針) 当社は、当社取締役会の諮問機関として、指名報酬諮問委員会を設置しており、今後の経営環境の見通しや我が国におけるコーポレートガバナンスに関する考え方等を勘案し、当社のあるべき報酬制度についての審議を経て、当社取締役会にて当社取締役(監査等委員である取締役、社外取締役および業務執行を行わない取締役を除く。以下、「対象取締役」という。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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