株式コード

stocks/4116

大日精化工業

プライム化学[ 3月決算 ][ 優待: なし ]1.5倍

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
5.8%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
67.5%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年8月3日(月) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月24日2026年8月3日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.5倍
水準トレンド
0.92倍
25営業日で1.5倍以上
4
データ保有期間
2025年12月10日
2026年8月3日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(大日精化工業株式会社)及び関係会社24社により構成されております。当社は子会社21社を連結し、関連会社3社のうち2社について持分法を適用しております。当社グループが営んでいる主な事業内容及び当該事業に係る位置づけは、次のとおりであります。 (カラー&ファンクショナル プロダクト)当セグメントでは、顔料・繊維用着色剤、プラスチック用着色剤、樹脂コンパウンド、顔料分散体、機能性材料など、顔料及び顔料の2次加工品を中心に製造・販売を行っており、主として当社及び連結子会社であるDAICOLOR ITALY S.R.L. 、ハイテックケミ㈱、…

セグメント別売上構成

  • カラー&ファンクショナルプロダクト54.0%673億円
  • グラフィック&プリンティングマテリアル25.7%320億円
  • ポリマー&コーティングマテリアル20.3%253億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1)企業理念、行動指針、必達当社グループでは、創業者である高橋 義博が1968年に制定した社是<必達>を経営方針の中心に据えて経営に取り組んで参りました。職場の目に付くところに掲示し、社是<必達>に込められた精神、考え方を常に確認すると同時に、従業員への浸透を図ることを行ってきました。社是<必達>の精神は、現在においても何らその価値を失っていないものと考えますが、既存の仕事、製品を軸に、…

大株主FY2026 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)12.17%
  • 2大日精化従業員持株会3.54%
  • 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)3.50%
  • 4大樹生命保険株式会社3.24%
  • 5株式会社三井住友銀行3.08%
  • 6高橋 靖2.11%
  • 7株式会社三菱UFJ銀行2.10%
  • 8日本パーカライジング株式会社2.09%
  • 9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.03%
  • 10損害保険ジャパン株式会社1.83%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
1,243億円
前年比 -0.4%
純利益
81億円
前年比 -21.3%
EPS
118.32円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
1,266億円
前年比 +1.9%
営業利益
84億円
前年比 +10.4%
純利益
66億円
前年比 -18.5%
EPS / 配当
96.69円
配当 55

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方当社において、「純投資目的株式」とは、「株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式」をいい、「純投資目的株式以外」とは、「持続的な成長および長期的な企業価値の向上を図る目的で政策的に保有している取引先の株式(いわゆる、政策保有株式)」をいいます。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、「政策保有株式に関する基本方針」に則り、持続的な成長及び長期的な企業価値の向上を図ることができる取引先以外の株式は縮減することとし、保有の目的、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役232百万円
  • 社内取締役61.74億円
  • 社外役員 (一括)534百万円

役員一覧

  • 高橋 弘二代表取締役社長 最高情報セキュリティ責任者 指名・報酬等委員会 委員433,000
  • 青葉 匡彦代表取締役常務 生産機構総括 HR戦略機構総括 指名・報酬等委員会 委員6,000
  • 竹田 治専務取締役 事業機構総括5,000
  • 中野 淳文社外取締役 指名・報酬等委員会 委員2,000
  • 青柳 太洋取締役 技術機構総括2,000
  • 村田 修一取締役 常勤監査等委員1,000
  • 中川 義章社外取締役 指名・報酬等委員会 委員長
  • 五十里 秀一朗社外取締役 監査等委員
  • 若林 市廊社外取締役 監査等委員
  • 長濱 晶子社外取締役 指名・報酬等委員会 委員

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20121,560億円43億円46.46円12円9.1%
20131,520億円57億円61.68円12円10.9%
20141,599億円60億円64.79円12円9.9%
20151,630億円57億円60.99円13円8.1%
20161,608億円39億円42.51円14円5.3%
20171,572億円100億円107.2円15.5円12.5%
20181,674億円84億円450.33円51円9.2%
20191,704億円39億円208.81円85円4.1%
20201,551億円40億円214.24円77.5円4.2%
20211,385億円63億円341.95円45円6.5%
20221,219億円62億円333.7円80円5.9%
20231,220億円20億円108.58円80円1.8%
20241,198億円37億円207.95円110円3.2%
20251,248億円103億円599.63円156円8.4%
20261,243億円81億円118.32円220円6.1%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 金融機関32.4%
  • 個人・その他29.0%
  • その他法人21.7%
  • 外国法人等14.8%
  • 証券会社2.1%
  • 外国個人0.0%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

東京製造事業所・東京都 / 東海製造事業所・静岡県 / 大阪製造事業所・大阪府 / 滋賀製造所・滋賀県 / 坂東製造事業所・茨城県 / 本社・東京都 / 西日本支社・大阪府 / 中部支社・愛知県 / 浮間合成㈱本社・千葉県 / ハイテックケミ㈱本社・千葉県 / 九州大日精化工業㈱本社・福岡県 / 本社・埼玉県

費用内訳FY2026 有報

  • その他販管費85億円
  • 給料手当59億円
  • 研究開発費10億円
  • 賞与・引当金7.9億円
  • 退職給付費用1億円
  • 貸倒引当金繰入額-1百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは6%(業種中央値 6.5%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①取締役の報酬等の内容の決定に関する方針等取締役の報酬は、以下のように業績、職能、職務、経験、見識を勘案し、従業員に対する処遇との整合性を考慮した適切な水準に基づき支給することを基本としています。 a.取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬(a) 取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬に関する基本方針の決定の方法取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬に関する方針は当社の経営方針及び経営戦略に係る重要事項であるとの認識に基づき、社内取締役(監査等委員である取締役を除く。)及び経営の中枢を担う者の中から社内取締役(監査等委員である取締役を除く。)が選任した者により構成される常務会において、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許1,845認定1

認定・届出

  • 物品の製造:A 物品の販売:Aデジタル庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。