主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- -38.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 18.9%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 45% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.6倍
- 水準トレンド
- 0.55倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社15社、関連会社４社及びその他の関係会社１社により構成されており、機能性顔料、電子素材の製造・販売の事業を主たる業務としております。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。 (1）機能性顔料 磁性粉末材料及び各種着色材料等の製造・販売を当社が中心となって行っております。 東京色材工業㈱は、有機顔料の製造・販売を行っております。 また、中国における事業活動として、浙江華源応用新材料股份有限公司は、無機顔料等の製造・販売を行っております。…
セグメント別売上構成
- 電子素材74.6%236億円
- 機能性顔料25.4%81億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 当社グループは、マテリアリティで定めた第98期（2031年３月期）のありたい姿の実現を目指し、第92期（2025年３月期）から第94期（2027年３月期）までの３ヶ年を実行期間とする中期経営計画「Vision2026」を推進しております。第94期（2027年３月期）は「Vision2026」の最終年度にあたり、本計画で掲げた経営目標数値の達成に向けた総仕上げを行うとともに、…
大株主FY2026 有報
- 1TDK株式会社21.79%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）10.35%
- 3株式会社広島銀行3.76%
- 4堤 浩二3.47%
- 5株式会社日本カストディ銀行(三井住友信託銀行再信託分・TDK株式会社退職給付信託口)3.45%
- 6UBS AG SINGAPORE（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ2.38%
- 7株式会社日本カストディ銀行(信託口)1.60%
- 8横田 芳紀1.21%
- 9明治安田生命保険相互会社1.00%
- 10日本生命保険相互会社1.00%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 280億円
- 前年比 -11.4%
- 純利益
- -35億円
- EPS
- -597.39円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 290億円
- 前年比 +3.4%
- 営業利益
- 10億円
- 前年比 +16%
- 純利益
- 5億円
- EPS / 配当
- 86.44円
- 配当 0円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする場合とそれ以外とで区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式 ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、良好な取引関係の維持発展、安定的かつ株価変動の影響を受けにくい強固な財務基盤の構築など政策的な目的のために必要と判断する企業の株式を保有することとしております。当社は、直近事業年度末の状況に照らし、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員2名9百万円
- 社内取締役4名1.00億円
- 社外取締役6名25百万円
役員一覧
- 寳來 茂取締役会長執行役員4,700株
- 沖本 和美取締役(常勤の監査等委員)4,470株
- 久保 恒晃代表取締役社長執行役員 兼調達物流部 管掌1,100株
- 松岡 大取締役専務執行役員創造本部長 兼事業統括室 副室長 兼知財特許グループ 管掌1,000株
- 友川 淳取締役常務執行役員経営企画室長 兼営業本部・事業統括室 管掌600株
- 橋山 秀一取締役
- 浦勇 和也取締役(監査等委員)
- 生嶋 太郎取締役
- 袖野 玲子取締役
- 金澤 浩志取締役(監査等委員)
- 長谷川 臣介取締役(監査等委員)
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 372億円 | 6.2億円 | 13.7円 | 4円 | 2.8% |
| 2013 | 317億円 | 2.6億円 | 5.34円 | 4円 | 1% |
| 2014 | 316億円 | -17億円 | — | — | — |
| 2015 | 340億円 | 5.6億円 | — | 3円 | 2.1% |
| 2016 | 285億円 | -69億円 | -119.21円 | 4円 | — |
| 2017 | 279億円 | -29億円 | -50.81円 | 2円 | — |
| 2018 | 328億円 | 9.8億円 | 170.43円 | 22円 | 5.5% |
| 2019 | 344億円 | — | — | 40円 | — |
| 2020 | 331億円 | -53億円 | -917.09円 | — | — |
| 2021 | 290億円 | -41億円 | -718.76円 | — | — |
| 2022 | 353億円 | 31億円 | 540.59円 | — | 30.3% |
| 2023 | 349億円 | 33億円 | 566.5円 | — | 23.1% |
| 2024 | 262億円 | -36億円 | -620円 | — | — |
| 2025 | 317億円 | -36億円 | -616.44円 | — | — |
| 2026 | 280億円 | -35億円 | -597.39円 | — | — |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他47.4%
- 金融機関21.9%
- その他法人21.8%
- 外国法人等6.2%
- 証券会社2.5%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 戸田ファインテック㈱製造請負派遣連結 100%
- 東京色材工業㈱機能性顔料連結 100%
- 戸田アドバンストマテリアルズInc.電子素材連結 100%
- 戸田アメリカIncorporated電子素材連結 100%
- 戸田コリアソウル Co., LTD.電子素材連結 100%
- 戸田マテリアルズ㈱電子素材連結 100%
- 戸田塑磁材料(浙江)有限公司電子素材連結 100%
- 戸田工業アジア(タイランド) Co., Ltd.電子素材連結 100%
- 戸田工業ヨーロッパ GmbH電子素材連結 100%
- 江門協立磁業高科技有限公司電子素材連結 100%
- 戸田麦格昆磁磁性材料(天津)有限公司電子素材連結 67%
- 浙江東磁戸田磁業有限公司電子素材持分 50%
- ㈱セントラル・バッテリー・マテリアルズ電子素材持分 40%
- BASF戸田バッテリーマテリアルズ合同会社電子素材持分 34%
- 浙江華源応用新材料股份有限公司機能性顔料持分 20.7%
- TDK㈱電子素材持分
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
小野田事業所・山口県 / 大竹事業所・広島県 / 岡山事業所・岡山県 / 本社・広島県 / 東京OFFICE・東京都 / 東京色材工業㈱本社・工場・東京都 / 有限公司本社・工場 / 本社・工場
費用内訳FY2026 有報
- その他販管費23億円
- 研究開発費14億円
- 減価償却費4億円
- 退職給付費用1.1億円
- 賞与・引当金72百万円
- 減価償却費53百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは-32%（業種中央値 6.5%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項１）取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬について当社は、2022年６月28日開催の取締役会において取締役（監査等委員である取締役を除く。）の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議し、2025年６月26日開催の取締役会において、当該方針の内容を一部変更しております。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について指名・報酬諮問委員会へ諮問し、答申を受けております。ａ．基本方針当社の取締役の報酬は、以下の基本方針にもとづき設計・運用いたします。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達（受注）
- 2022/07/26国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構2.9億円
グリーンイノベーション基金事業／ＣＯ２の分離回収等技術開発低圧・低濃度ＣＯ２分離回収の低コスト化技術開発・実証工場排ガス等からの中小規模ＣＯ２分離回収技術開発・実証／Ｎａ－Ｆｅ系酸化物による革新的ＣＯ２分離回収技術の開発
- 2021/06/18国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構3,836万円
水素利用等先導研究開発事業炭化水素等を活用した二酸化炭素を排出しない水素製造技術開発メタン直接改質法による鉄系触媒を用いた高効率水素製造システムの研究開発
認定・届出
- ＤＸ認定制度経済産業省
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