主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 11.6%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 57.3%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月24日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.0倍
- 水準トレンド
- 1.01倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 0日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】イビデン株式会社(当社)の企業集団は、子会社29社及び関連会社1社であり、事業内容は、電子、セラミック、建設、建材、樹脂、食品等の製造・販売を主に、設備工事関係、保守、サービス等を行っているほか、グループ製品・原材料等の運送業務を営んでおります。当社グループの事業内容と当該事業における位置付けは、次のとおりであります。…
セグメント別売上構成
- 電子58.5%2,433億円
- セラミック19.8%826億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針① 経営の基本方針当社は、「私たちは、人と地球環境を大切にし、革新的な技術で、豊かな社会の発展に貢献します」という企業理念の実現のために、「共有すべき行動精神」として「誠実」「和」「積極性」及び「イビテクノの進化」を掲げ、全役職員の行動の柱としております。この方針に基づき、社会に有用な技術・製品の開発・提供を行うとともに、全てのステークホルダーから信頼・評価される企業経営に努めております。② 中期経営計画と活動の柱当社グループでは、次の飛躍に向け、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)14.07%
- 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)8.34%
- 3株式会社豊田自動織機4.45%
- 4イビデン協力会社持株会2.74%
- 5株式会社十六銀行2.52%
- 6株式会社大垣共立銀行2.29%
- 7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.21%
- 8GIC PRIVATE LIMITED-C (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)1.99%
- 9大樹生命保険株式会社1.82%
- 10株式会社三井住友銀行1.65%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 4,162億円
- 前年比 +12.7%
- 純利益
- 637億円
- 前年比 +89%
- EPS
- 228.16円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、もっぱら株式の価値の変動又は配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、事業展開において取引関係の維持を図ることが、当社の事業価値を高める上で有意義であると判断した場合に保有する株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容1. 保有方針当社の基本方針である社会に有用な技術・製品の開発・提供を行うことで企業価値を向上させるためには、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員3名49百万円
- 社内取締役4名4.39億円
- 社外役員 (一括)8名72百万円
役員一覧
- 青 木 武 志代表取締役会長190,000株
- 河 島 浩 二代表取締役社長88,000株
- 加 藤 久 始取締役24,000株
- 鈴 木 歩取締役14,000株
- 野 田 幸 宏取締役(監査等委員)12,000株
- 丸 山 晴 也取締役5,000株
- 浅 井 紀 子取締役4,000株
- 松 林 浩 司取締役(監査等委員)3,000株
- 籔 ゆ き 子取締役(監査等委員)3,000株
- 小 池 利 和取締役1,000株
- 堀 江 正 樹取締役(監査等委員)
- 後 藤 もゆる取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 3,009億円 | 106億円 | 74.41円 | 30円 | 4% |
| 2013 | 2,859億円 | 22億円 | 15.97円 | 30円 | 0.8% |
| 2014 | 3,103億円 | 175億円 | 126.58円 | 30円 | 5.8% |
| 2015 | 3,181億円 | 191億円 | 138.37円 | 35円 | 5.7% |
| 2016 | 3,141億円 | 75億円 | 55.29円 | 35円 | 2.2% |
| 2017 | 2,665億円 | -628億円 | -472.26円 | 35円 | -21.5% |
| 2018 | 3,004億円 | 116億円 | 83.21円 | 35円 | 4.3% |
| 2019 | 2,911億円 | 33億円 | 23.66円 | 35円 | 1.2% |
| 2020 | 2,960億円 | 113億円 | 81.08円 | 35円 | 4.2% |
| 2021 | 3,235億円 | 257億円 | 183.94円 | 35円 | 8.8% |
| 2022 | 4,011億円 | 412億円 | 295.35円 | 40円 | 12.1% |
| 2023 | 4,175億円 | 522億円 | 373.73円 | 50円 | 13.3% |
| 2024 | 3,705億円 | 315億円 | 225.44円 | 40円 | 6.9% |
| 2025 | 3,694億円 | 337億円 | 241.32円 | 40円 | 6.8% |
| 2026 | 4,162億円 | 637億円 | 228.16円 | 45円 | 12.2% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 金融機関41.3%
- 外国法人等34.4%
- 個人・その他13.6%
- その他法人9.7%
- 証券会社1.0%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- イビデンヒューマンネットワーク㈱その他連結 100%
- イビデン物産㈱その他連結 100%
- イビケン㈱その他連結 100%
- イビデンエンジニアリング㈱その他連結 100%
- イビデンオアシス㈱その他連結 100%
- イビデングリーンテック㈱その他連結 100%
- タック㈱その他連結 100%
- ㈱いえ・VISIONその他連結 100%
- イビデンU.S.A.㈱電子、セラミック、その他連結 100%
- イビデンアジアホールディングス㈱その他連結 100%
- イビデンエレクトロニクスマレーシア㈱電子連結 100%
- イビデングラファイトコリア㈱セラミック連結 100%
- イビデンコリア㈱電子、セラミック連結 100%
- イビデンシンガポール㈱電子連結 100%
- イビデンハンガリー㈱セラミック連結 100%
- イビデンフィリピン㈱電子連結 100%
- イビデンメキシコ㈱セラミック連結 100%
- イビデンヨーロッパ㈱電子、セラミック、その他連結 100%
- エルジーグラファイト㈱セラミック連結 100%
- マイクロメック㈱セラミック連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
大垣事業場・岐阜県 / 大垣中央事業場・岐阜県 / 青柳事業場・岐阜県 / 河間事業場・岐阜県 / 大野事業場・岐阜県 / 大垣北事業場・岐阜県 / 衣浦事業場・愛知県 / 神戸事業場・岐阜県 / 動電力・岐阜県 / 本店・岐阜県 / 東京支店及び営業所・東京都 / 技術開発・岐阜県
費用内訳FY2026 有報
- 研究開発費299億円
- 賞与・引当金12億円
- 退職給付費用3.6億円
- 役員報酬・賞与1.7億円
- 減価償却費93百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは12.1%(業種中央値 7.4%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】1.役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針は以下のとおりであり、指名・報酬委員会の審議及び答申を踏まえ、2021年2月26日に開催されました当社第947回取締役会において決議しております。①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針及び決定方法当社グループは、「私たちは、人と地球環境を大切にし、革新的な技術で、豊かな社会の発展に貢献します。」を企業理念としております。この企業理念のもと、当社の役員報酬制度は、経営責任が明確になり、かつ、持続的な成長による中長期的な企業価値向上へのインセンティブとなるように、設計しております。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 物品の製造:A 物品の販売: 役務の提供等:Aデジタル庁
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