主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 6.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 62.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近営業日の出来高は、直近25営業日の平均の 3.4倍 です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 3.4倍
- 水準トレンド
- 1.01倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社及び当社の関係会社（当社、子会社24社、関連会社12社（2026年３月31日現在）により構成）においては、電子材料、エネルギー材料、ライフ＆ヘルスケア、ガラスの４部門に関係する事業を主として行っており、各事業における当社及び関係会社の位置付けは次のとおりであります。 なお、次の４部門は「第５ 経理の状況 １．(1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。 また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １．(1）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。（電子材料事業） 当事業の主要な製品は、…
セグメント別売上構成
- 化成品事業59.5%858億円
- ガラス事業40.5%585億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社及び当社の関係会社（以下、総称して「当社グループ」といいます。）は、“ものづくりで築く より良い未来”「セントラル硝子グループは、ものづくりを通じて、真に豊かな社会の実現に貢献します。」を基本理念としており、また、「独創的な素材・技術によりサステナブルな社会の実現に寄与する」をパーパスとして定義しております。当社グループが創業当時から企業活動の中心に据えております「ものづくり」は、誠実を基本姿勢とした、研究開発、製造、販売等の企業活動全般を意味しており、今後の更なる飛躍に向けても、すべての基礎になるものと考えております。各事業活動においては、伸ばすべき事業に経営資源を投入し、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）13.15%
- 2株式会社日本カストディ銀行（信託口）8.05%
- 3株式会社山口銀行2.53%
- 4CG協力会社持株会2.22%
- 5CG取引先持株会2.18%
- 6DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店）2.12%
- 7みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行1.98%
- 8株式会社みずほ銀行1.98%
- 9日本マスタートラスト信託銀行株式会社（退職給付信託口・山口銀行口）1.77%
- 10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 （常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.70%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 1,445億円
- 前年比 +0.2%
- 純利益
- 84億円
- 前年比 +47.2%
- EPS
- 337.27円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 1,640億円
- 前年比 +13.5%
- 営業利益
- 100億円
- 前年比 -0.3%
- 純利益
- 72億円
- 前年比 -13.9%
- EPS / 配当
- 290.45円
- 配当 170円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式の保有目的として、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する投資株式を純投資目的である投資株式と区分し、それ以外の投資株式を純投資目的以外の目的である投資株式と区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は政策保有上場株式について個別銘柄ごとに検証し、当社の中長期的な企業価値の向上に資さない銘柄は売却を検討し、縮減を進めてまいります。ただし、株式保有先上場会社の財務状況に限らず、提携関係、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役2名38百万円
- 社内取締役7名2.73億円
- 社外役員 (一括)7名53百万円
役員一覧
- 前田 一彦代表取締役社長執行役員7,000株
- 石井 章央取締役専務執行役員5,200株
- 金井 哲男代表取締役専務執行役員2,500株
- 村田 正德取締役（監査等委員）1,400株
- 照井 惠光取締役500株
- 三箇山 俊文取締役（監査等委員）100株
- 河田 正也取締役100株
- 後藤 昌子取締役（監査等委員）
- 石原 詩織取締役
- 西村 俊英取締役（監査等委員）
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,675億円 | 43億円 | 20.57円 | 6円 | 3.8% |
| 2013 | 1,735億円 | 49億円 | 23.23円 | 8円 | 4.1% |
| 2014 | 1,916億円 | 50億円 | 119.58円 | 8円 | 3.9% |
| 2015 | 1,990億円 | 104億円 | 248.42円 | 9円 | 7.2% |
| 2016 | 2,354億円 | 100億円 | 48.4円 | 10円 | 6.4% |
| 2017 | 2,289億円 | 107億円 | 52.2円 | 11円 | 6.5% |
| 2018 | 2,278億円 | 30億円 | 73.45円 | 30円 | 1.7% |
| 2019 | 2,299億円 | 76億円 | 186.44円 | 75円 | 4.5% |
| 2020 | 2,225億円 | 64億円 | 158.59円 | 75円 | 3.9% |
| 2021 | 1,907億円 | 12億円 | 30.4円 | 75円 | 0.8% |
| 2022 | 2,062億円 | -398億円 | -984.58円 | 75円 | -27.3% |
| 2023 | 1,693億円 | 425億円 | 1,222.21円 | 115円 | 37% |
| 2024 | 1,603億円 | 125億円 | 503.55円 | 159円 | 11.4% |
| 2025 | 1,442億円 | 57億円 | 229.14円 | 170円 | 4.9% |
| 2026 | 1,445億円 | 84億円 | 337.27円 | 170円 | 7% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 金融機関36.9%
- 外国法人等26.6%
- 個人・その他24.7%
- その他法人8.2%
- 証券会社3.5%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
宇部工場・山口県 / 川崎工場・神奈川県 / 本社・東京都 / セントラル硝子プロダクツ㈱・三重県 / セントラルグラスファイバー㈱・三重県 / セントラル化成㈱・山口県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当91億円
- 研究開発費67億円
- 賞与・引当金3.6億円
- 退職給付費用2.5億円
- 株式報酬77百万円
- 株式報酬38百万円
- 貸倒引当金繰入額-11百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは6.7%（業種中央値 6.5%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の内容の決定に関する方針等当社は、2025年４月24日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針の改定を決議しております。取締役（監査等委員である取締役を除く。）の個人別の報酬等の内容の決定にあたっては、取締役会から委任を受けた指名・報酬委員会が、決定方針との整合性を含めた多角的な検討を行い、報酬等の内容を決定するため、取締役会は当該内容が決定方針に沿うものであると判断しております。なお、監査等委員である取締役の個別の報酬額は、監査等委員である取締役の協議により決定されます。役員の報酬総額に関しては、2025年６月27日開催の定時株主総会において、以下のとおり決議しております。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達（受注）
- 2023/09/08経済産業省250万円
平成２５年度エネルギー使用合理化技術開発等（未利用熱エネルギー革新的活用技術研究開発）により取得した物品の売払い
- 2022/04/04国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構9.2億円
グリーンイノベーション基金事業／次世代デジタルインフラの構築次世代パワー半導体に用いるウェハ技術開発高品質８インチＳｉＣ単結晶・ウェハの製造技術開発
- 2022/03/31国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構9.2億円
グリーンイノベーション基金事業／次世代デジタルインフラの構築次世代パワー半導体に用いるウェハ技術開発高品質８インチＳｉＣ単結晶・ウェハの製造技術開発
認定・届出
- 物品の製造： 物品の販売：A 役務の提供等： 物品の買受け：Aデジタル庁
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。