株式コード

stocks/4042

東ソー

プライム化学[ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
4.9%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
59.0%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 16% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月23日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.4倍
水準トレンド
0.84倍
25営業日で1.5倍以上
0
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社95社及び関連会社16社で構成され、石油化学、クロル・アルカリ、機能商品、エンジニアリングを主な事業内容とし、さらに各事業に関連する物流、その他の事業活動を展開しております。なお、当社グループの連結決算対象会社数は104社(連結子会社89社、持分法適用会社15社)であります。また、事業に係る位置づけ及び事業の種類別セグメントとの関連は次のとおりであります。 石油化学事業☆当社は、エチレン・プロピレン等オレフィン製品、低密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン及び樹脂加工製品、機能性ポリマー等の製造・販売を行っております。◇北越化成㈱はポリエチレンフィルム等の製造・販売を行っており、…

セグメント別売上構成

  • クロル・アルカリ35.1%3,734億円
  • 機能商品25.4%2,705億円
  • 石油化学19.3%2,048億円
  • エンジニアリング15.9%1,693億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針当社グループは、「化学の革新を通して、幸せを実現し、社会に貢献する」という企業理念のもと、事業を通じた社会価値の創出や社会課題解決に取り組んでいます。当社グループが目指す持続可能な社会と、その社会における存在意義(パーパス)を定義し、2025年5月に「東ソーグループサステナビリティ基本方針」を策定しました。この「東ソーグループサステナビリティ基本方針」のもと、サステナビリティ経営及び持続可能な社会の実現に向けた活動を推進してまいります。…

大株主FY2026 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)16.14%
  • 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)6.75%
  • 3NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST(常任代理人 香港上海銀行)3.12%
  • 4株式会社みずほ銀行2.21%
  • 5三井住友信託銀行株式会社2.10%
  • 6日本生命保険相互会社2.10%
  • 7東ソー共和会1.76%
  • 8NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS(常任代理人 香港上海銀行)1.73%
  • 9三井住友海上火災保険株式会社1.72%
  • 10野村信託銀行株式会社(投信口)1.61%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
1兆199億円
前年比 -4.1%
純利益
416億円
前年比 -28.3%
EPS
132.4円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的に保有する株式を純投資目的である投資株式とし、取引関係の維持・発展などを目的に保有する株式を純投資目的以外の目的である投資株式としております。なお、当社は純投資目的である投資株式を保有しておりません。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a. 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役130百万円
  • 社内取締役63.95億円
  • 社外役員 (一括)81.16億円

役員一覧

  • 桒 田  守代表取締役社長社長執行役員61,000
  • 吉 水 昭 広取締役常務執行役員 技術本部長 エンジニアリングセクター長45,000
  • 安 達  徹代表取締役専務執行役員35,000
  • 米 澤  啓常勤監査役19,000
  • 大 道 信 勝取締役常務執行役員 機能商品セクター長17,000
  • 亀 崎 尊 彦取締役常務執行役員 石油化学セクター長 購買・物流部長13,000
  • 日 高 真 理 子取締役(社外)5,000
  • 本 坊 吉 博取締役(社外)4,000
  • 橋 寺 由 紀 子取締役(社外)2,000
  • 中 野 幸 正取締役(社外)1,000
  • 寺 本 哲 也監査役(社外)0
  • 眞 武 尚 史常勤監査役(社外)0
  • 尾 﨑 恒 康監査役(社外)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20126,871億円94億円15.67円6円5.6%
20136,685億円169億円28.17円6円9.4%
20147,723億円296億円98.7円6円14.5%
20158,097億円623億円207.94円10円24.5%
20167,537億円397億円62.61円14円12.6%
20177,430億円757億円116.56円24円20.1%
20188,229億円888億円273.49円44円19.6%
20198,615億円781億円240.62円56円15.1%
20207,861億円556億円171.03円56円10%
20217,329億円633億円197.89円60円10.7%
20229,186億円1,079億円339.23円80円16.3%
20231兆644億円503億円158.14円80円7%
20241兆56億円573億円180.07円85円7.5%
20251兆634億円580億円182.13円100円7.2%
20261兆199億円416億円132.4円100円5%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 金融機関41.0%
  • 外国法人等25.1%
  • 個人・その他21.8%
  • その他法人7.6%
  • 証券会社4.5%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • レンソール㈱石油化学連結 100%
  • 北越化成㈱石油化学連結 100%
  • 東ソー・クォーツ㈱機能商品連結 100%
  • 東ソー・スペシャリティマテリアル㈱機能商品連結 100%
  • 東ソー・ニッケミ㈱その他連結 100%
  • 東ソー・ファインケム㈱機能商品連結 100%
  • 東ソー日向㈱機能商品連結 100%
  • 東ソー物流㈱その他連結 100%
  • 東北東ソー化学㈱クロル・アルカリ連結 100%
  • 燐化学工業㈱機能商品連結 100%
  • 東ソー・シリカ㈱機能商品連結 100%
  • トーソー・アドバンスド・マテリアルズSdn.Bhd.機能商品連結 100%
  • トーソー・アメリカ,Inc.機能商品連結 100%
  • トーソー・ヘラス・シングル・メンバー S.A.機能商品連結 100%
  • トーソー・ベトナム・ポリウレタン Co.,Ltdクロル・アルカリ連結 100%
  • トーソー・ヨーロッパ N.V.機能商品連結 100%
  • 東曹(中国)投資有限公司クロル・アルカリ連結 100%
  • マブハイ・ビニル Co.クロル・アルカリ連結 88%
  • 大洋塩ビ㈱クロル・アルカリ連結 84%
  • フィリピン・レジンズ・インダストリーズ,Inc.クロル・アルカリ連結 80%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

南陽事業所・山口県 / オルガノ㈱本社・東京都 / 工場・茨城県 / 東ソー物流㈱本社・山口県 / 東ソー・エスジーエム㈱本社・山口県 / 工場・山口県 / 東ソー・クォーツ㈱本社・山形県 / 工場・山形県 / 東ソー・ファインケム㈱本社・山口県

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当393億円
  • 研究開発費230億円
  • 減価償却費53億円
  • 賞与・引当金28億円
  • 退職給付費用6.4億円
  • 減価償却費1.4億円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは4.6%(業種中央値 6.5%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項1. 報酬等の額の算定方法の決定方針企業業績と企業価値の持続的な向上、及び優秀な人材の確保を目的とした報酬体系とすることを基本方針としております。役員の報酬等は、株主総会で決議された報酬等の総額の範囲内で決定することとしています。当社の取締役報酬等に関する株主総会の決議年月日は2024年6月21日であり、決議の内容は、取締役の報酬等の総額を年額6億70百万円以内(この額は①現金報酬部分5億90百万円〔うち社外取締役80百万円以内〕、②社外取締役を除く取締役に対する株式報酬部分80百万円とし、使用人兼務役員の使用人分給与及び賞与を含まない。)とするものです。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

補助金1国の調達9特許5,912認定1

補助金(交付実績)

  1. 2022/05/20経済産業省1,140万円

    令和3年度基礎素材産業の低炭素化投資促進に向けた設計・実証事業補助金

国の調達(受注)

  1. 2024/07/11国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構1.4億円

    カーボンリサイクル・次世代火力発電等技術開発CO2分離・回収技術の研究開発二酸化炭素分離膜システム実用化研究開発/革新的CO2分離膜モジュールによる効率的CO2分離回収プロセスの実用化検討

  2. 2024/05/31国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構451万円

    カーボンリサイクル・次世代火力発電等技術開発カーボンリサイクル・次世代火力推進事業産業間連携によるカーボンリサイクル技術実装推進事業/周南コンビナートにおける産業間連携カーボンリサイクル事業の実装に向けた調査

  3. 2023/07/27国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構2,883万円

    燃料電池等利用の飛躍的拡大に向けた共通課題解決型産学官連携研究開発事業水素利用等高度化先端技術開発水電解用酸化マンガン系酸素生成(OER)触媒の運転方法・製造方法の確立と大型化へ向けた研究開発

  4. 2022/03/14国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構1.4億円

    CCUS研究開発・実証関連事業CO2分離・回収技術の研究開発二酸化炭素分離膜システム実用化研究開発/革新的CO2分離膜モジュールによる効率的CO2分離回収プロセスの研究開発

  5. 2022/01/06国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構850万円

    革新的プラスチック資源循環プロセス技術開発石油化学原料化プロセス開発複合プラスチックからのモノマー回収液相プロセスの開発

認定・届出

  • 再生利用認定環境省

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。