主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 11.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 47.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 44% 上回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.3倍
- 水準トレンド
- 1.44倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 5日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、純粋持株会社である当社、国内連結子会社17社、海外連結子会社2社の計20社で構成されており、システムの開発及びソリューション・サービス(注1)の提供を中核とする総合情報サービス事業を営んでおります。純粋持株会社である当社は、グループ会社の経営管理、事務受託等を行っております。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。当社グループは、「私達は、グローバルな情報技術で、…
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針下記5つの企業理念の基に、「多様な人材と技術力で、日本のITを支える」というパーパスを実現するために、企業努力を重ねていくことを基本方針としております。 (企業理念)一.五方正義(注1)二.顧客満足を実現する総合情報サービスの提供三.高品質・高付加価値の追求四.世界視野での斬新な挑戦五.業界・地域・社会貢献 (2) 目標とする経営指標当社グループは、事業の発展を通じた企業価値の継続的向上を目指しており、…
中期経営計画・IR資料(SYSホールディングス公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1鈴木 裕紀37.26%
- 2安田 鉄也13.72%
- 3三井住友信託銀行株式会社(信託口 甲20号)12.27%
- 4SYSHDグループ従業員持株会7.99%
- 5光通信株式会社1.90%
- 6DAIWA CM SINGAPORE LTD-NOMINEE KATO TOMOHISA(常任代理人 大和証券株式会社)1.67%
- 7石村 藤夫1.04%
- 8長崎 純一1.00%
- 9瀬戸信用金庫0.77%
- 10株式会社三井住友銀行0.75%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 117億円
- 前年比 +13.6%
- 純利益
- 3.2億円
- 前年比 +14.5%
- EPS
- 30.33円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、当社は、株価の上昇や配当による利益を期待して保有する株式を純投資目的である投資株式、営業上の取引関係の維持強化等を勘案して保有する株式を純投資目的以外の目的である投資株式として区分しております。 ② 株式会社オルグにおける株式の保有状況当社及び連結子会社のうち、投資株式の貸借対照表計上額(投資株式計上額)が最も大きい会社(最大保有会社)である株式会社オルグについては以下のとおりであります。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名8百万円
- 社内取締役5名1.12億円
- 社外役員 (一括)3名6百万円
役員一覧
- 鈴木 裕紀代表取締役会長兼社長3,925,071株
- 玉本 真也取締役事業統括本部関西ブロック長52,181株
- 後藤 大祐取締役専務執行役員管理本部長49,870株
- 堀江 克由取締役(常勤監査等委員)48,000株
- 風間 哲也取締役執行役員事業統括本部関東ブロック長4,331株
- 岩田 則子取締役
- 森戸 尉之取締役(監査等委員)
- 深井 貴伸取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2014 | 2.3億円 | 20百万円 | 3,851.06円 | 300円 | 2.5% |
| 2015 | 37億円 | 37百万円 | 17.95円 | 300円 | 5.5% |
| 2016 | 38億円 | 1.4億円 | 69.29円 | 300円 | 18.7% |
| 2017 | 39億円 | 1.6億円 | 153.91円 | 20円 | 13.4% |
| 2018 | 42億円 | 1.5億円 | 57.39円 | 13円 | 9% |
| 2019 | 51億円 | 1.5億円 | 59.97円 | 12円 | 8.7% |
| 2020 | 59億円 | 2.2億円 | 85.93円 | 13円 | 11.5% |
| 2021 | 63億円 | 2.8億円 | 107.18円 | 14円 | 12.9% |
| 2022 | 76億円 | 3.1億円 | 59.15円 | 7.5円 | 12.7% |
| 2023 | 105億円 | 3.7億円 | 71.2円 | 8円 | 13.6% |
| 2024 | 124億円 | 4.7億円 | 45.11円 | 12円 | 15% |
| 2025 | 141億円 | 4.2億円 | 40.29円 | 7円 | 11.9% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 個人・その他80.6%
- 金融機関14.5%
- その他法人2.3%
- 外国法人等2.2%
- 証券会社0.3%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- つくばソフトウェアエンジニアリング株式会社グローバル製造業ソリューション連結 100%
- 株式会社アイガ社会情報インフラ・ソリューション連結 100%
- 株式会社エスワイシステムグローバル製造業ソリューション、社会情報インフラ・ソリューション連結 100%
- 株式会社エス・ケイモバイル・ソリューション連結 100%
- 株式会社オルグ社会情報インフラ・ソリューション連結 100%
- 株式会社グローバル・インフォメーション・テクノロジーグローバル製造業ソリューション、社会情報インフラ・ソリューション連結 100%
- 株式会社スレッドアンドハーフ社会情報インフラ・ソリューション連結 100%
- 株式会社テクノフュージョングローバル製造業ソリューション連結 100%
- 株式会社マリオン社会情報インフラ・ソリューション連結 100%
- 株式会社レゾナント・コミュニケーションズ社会情報インフラ・ソリューション連結 100%
- 株式会社総合システムリサーチグローバル製造業ソリューション連結 100%
- 株式会社HTC社会情報インフラ・ソリューション連結 100%
- 株式会社SYIグローバル製造業ソリューション、社会情報インフラ・ソリューション連結 100%
- シー・アイ・システム株式会社社会情報インフラ・ソリューション連結 100%
- 株式会社ラーカイラムグローバル製造業・ソリューション連結 100%
- サイバーネックス株式会社グローバル製造業ソリューション、社会情報インフラ・ソリューション連結 100%
- 株式会社ネットパーク21社会情報インフラ・ソリューション連結 100%
- PT. SYS INDONESIAグローバル製造業ソリューション連結 100%
- THAI SOFTWAREENGINEERING CO., LTD.グローバル製造業ソリューション連結 100%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・愛知県 / 本社・愛知県 / エスワイシステム東京事業所・東京都 / エスワイシステム東京事業所・東京都
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当6.1億円
- 役員報酬・賞与3.8億円
- 退職給付費用16百万円
- 賞与・引当金6百万円
- 貸倒引当金繰入額3百万円
- 退職給付費用1百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは11.9%(業種中央値 11.1%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項(役員報酬に関する方針)当社の役員報酬制度は、内規に基づき、役位毎の役割・責任を報酬算定の基本としつつ、業績向上に対するインセンティブを強化するため、業績連動性を取り入れた制度としております。このため、当社の役員報酬は、固定報酬である月額報酬、単年度の業績を反映した業績連動賞与、当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとしての譲渡制限付株式報酬により構成しております。役員報酬の額等の決定の役職ごとの方針は定めておりませんが、業務執行から独立した立場にある社外取締役及び取締役(監査等委員)については、業績連動報酬は相応しくないため、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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