主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 26.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 71.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 39% 上回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.7倍
- 水準トレンド
- 1.39倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社グループは、独立系の情報サービス企業として当社及び連結子会社6社により構成されており、ソフトウエア開発事業及びシステム販売事業を営んでおります。(1)ソフトウエア開発事業①ビジネスソリューション事業イ.業務システム開発事業 業務システム開発事業は、金融業、医薬業、通信業、流通業、運輸業、製造業、公共等の幅広い各分野において、エンドユーザーや情報システム子会社からの受託開発を中心に行っております。その他、大手SIベンダーからの受託開発も行っております。具体的には各分野で培った技術により、Web系や基幹系、フロント業務からバックオフィス業務、新規システム開発や保守開発を行い、各分野の大手企業との信頼関係を築き上げ、…
セグメント別売上構成
- ソフトウェア開発事業96.4%233億円
- システム販売事業3.6%8.7億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針 当社グループは「社員の生活を守り、且つ社会に貢献する」の経営理念のもと、「顧客起点」を企業理念の中核としてサービスを提供しております。変化の激しい経営環境にあって、中期経営方針を「付加価値の追求と変化対応への取り組みから、経営の安定成長を目指す」として、事業に取り組んでおります。 (2)目標とする経営指標 当社グループは、事業の発展を通じて、企業価値の継続的向上を目指しております。…
中期経営計画・IR資料(デジタル・インフォメーション・テクノロジー公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1NIインベストメント株式会社13.49%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)10.25%
- 3市川 聡7.38%
- 4YIインベストメント株式会社6.75%
- 5FIインベストメント株式会社6.41%
- 6株式会社日本カストディ銀行(信託口)4.23%
- 7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505044(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)3.20%
- 8DIT社員持株会3.18%
- 9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.23%
- 10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505019(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.18%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 193億円
- 前年比 +6.2%
- 純利益
- 16億円
- 前年比 -2%
- EPS
- 55.57円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、純投資目的とは専ら株式の価値変更や株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする場合と考えております。一方、純投資目的以外とは当社の顧客及び取引先等との安定的・長期的な取引関係の維持・強化や当社の中長期的な企業価値向上に資する場合と考えております。②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式 当社は、ステークホルダーの皆様との共存共栄を図りながら、持続的な成長と中長期的な企業価値向上に努めるとの基本的考え方のもと、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名6百万円
- 社内取締役4名62百万円
- 社外役員 (一括)6名24百万円
役員一覧
- 市川 聡代表取締役社長執行役員CS本部・TS本部・NB本部・企画営業部・内部監査室 管掌1,093,500株
- 村山 憲一郎取締役40,300株
- 中川 彰二取締役上席執行役員企画営業部長36,300株
- 柴尾 明子取締役上席執行役員管理本部長兼管理本部経理部長30,300株
- 小松 裕之取締役副社長執行役員経営企画本部長PS本部・経営企画本部 管掌27,400株
- 中島 久幸常勤監査役26,720株
- 北之防 敏弘取締役
- 大熊 厚志取締役
- 小河原 茂取締役
- 石塚 健一郎監査役
- 西井 正昭取締役
- 鈴木 清明監査役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 59億円 | 46百万円 | 14.11円 | 3円 | 7.7% |
| 2013 | 74億円 | 1.1億円 | 16.96円 | 4円 | 15.4% |
| 2014 | 81億円 | 2.1億円 | 16.26円 | 7円 | 24.8% |
| 2015 | 85億円 | 3億円 | 22.93円 | 20円 | 23.2% |
| 2016 | 93億円 | 3.5億円 | 95.2円 | 24円 | 19.6% |
| 2017 | 103億円 | 4.7億円 | 60.67円 | 15円 | 21.3% |
| 2018 | 111億円 | 5.3億円 | 34.57円 | 16円 | 21.1% |
| 2019 | 124億円 | 7.4億円 | 48.07円 | 16円 | 26.5% |
| 2020 | 135億円 | 9.8億円 | 64.18円 | 20円 | 29.6% |
| 2021 | 144億円 | 12億円 | 78.47円 | 24円 | 29.2% |
| 2022 | 162億円 | 14億円 | 94.38円 | 40円 | 28.6% |
| 2023 | 182億円 | 14億円 | 95.18円 | 36円 | 25.1% |
| 2024 | 199億円 | 17億円 | 112.83円 | 46円 | 26% |
| 2025 | 242億円 | 22億円 | 147.38円 | 72円 | 29% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 個人・その他38.0%
- その他法人26.5%
- 外国法人等17.1%
- 金融機関16.3%
- 証券会社2.1%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 株式会社シンプリズムソフトウエア運用サポート事業連結 100%
- 株式会社ジャングルソフトウエアプロダクト事業連結 100%
- DITマーケティングサービス株式会社システム販売事業連結 100%
- DIT America, LLC.ソフトウエア検証サービス事業連結 100%
- システム・プロダクト株式会社ソフトウエア開発事業連結 80%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 本社・東京都 / 大阪事業所・大阪府 / 大阪事業所・大阪府 / 川崎事業所・神奈川県 / 川崎事業所・神奈川県 / 愛媛事業所・愛媛県 / 愛媛事業所・愛媛県 / 仙台事業所・宮城県 / 仙台事業所・宮城県 / 函館事業所・北海道 / 函館事業所・北海道
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当11億円
- 減価償却費1.7億円
- 退職給付費用42百万円
- 賞与・引当金2百万円
- 貸倒引当金繰入額0百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは28.6%(業種中央値 11.1%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員報酬の内容イ.提出会社の役員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別の総額及び対象となる役員の員数役員区分報酬等の総額(千円)報酬等の種類別の総額(千円)対象となる役員の員数(人)固定報酬業績連動報酬譲渡制限付株式報酬左記のうち、非金銭報酬等取締役(社外取締役を除く)62,49253,8505,4503,1923,1924監査役(社外監査役を除く)6,0006,000---1社外役員24,00024,000---6(注1)使用人兼務取締役の使用人分給与のうち重要なもの該当事項はありません。(注2)提出会社の役員等ごとの連結報酬等の総額等は、連結報酬等の総額が1億円以上の者が存在しないため、記載しておりません。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- DX認定制度経済産業省
- 物品の製造: 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁
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