主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 3.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 16.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 29% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.4倍
- 水準トレンド
- 0.71倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、太陽光パネル製造事業、太陽光発電所及び関連設備の販売並びに売電に関するグリーンエネルギー事業を主要な事業として行っております。 当社グループのセグメント区分における事業内容は次のとおりです。 １．太陽光パネル製造事業 当社の連結子会社であるVietnam Sunergy Joint Stock Company(以下、「VSUN」という。)を中心とした太陽光パネル製造のグループ会社と、TOYO Company Limited(以下、「TOYO」という。)のグループ会社のTOYO SOLAR COMPANY LIMITED(以下、「TOYO SOLAR」という。)が連携し、太陽光パネルの製造販売の他、…
セグメント別売上構成
- 太陽光パネル製造事業88.9%643億円
- グリーンエネルギー事業10.3%74億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社が判断したものです。 (1)経営方針当社グループは、企業理念を「Best Values」とし、先進的な商品・業務・サービスの提供を中心に、価値の創造を通じて社会生活の改善と向上を図り、社会の持続可能な発展に貢献し続けることを掲げています。また、企業のビジョンを「Excellent Creative Company」に定めております。 (2)経営環境 当連結会計年度におけるわが国経済は、各種政策の効果も見られ、雇用・所得環境の改善が進み、緩やかな回復基調となりました。一方、世界経済は、欧米における高金利の継続や米国の政策動向、…
中期経営計画・IR資料（Ａｂａｌａｎｃｅ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1龍 潤生24.43%
- 2有限会社飯塚フューチャーデザイン3.61%
- 3日野 豊2.75%
- 4BNYM AS AGT/CLTS NON TRATY JASDEC(常任代理人株式会社三菱UFJ銀行 取締役頭取執行役員 半沢 淳一)2.38%
- 5山下 博2.13%
- 6塚本 勲2.07%
- 7楽天証券株式会社1.67%
- 8株式会社SBI証券1.51%
- 9飯塚 芳枝1.00%
- 10BANK JULIUS BAER AND CO. LTD. SINGAPORE CLIENTS(常任代理人株式会社三菱UFJ銀行 取締役頭取執行役員 半沢 淳一)0.85%
最新の決算（短信）
第2四半期決算短信 PDF (584.61 KB)
今期実績
- 売上収益
- 587億円
- 純利益
- 28億円
- EPS
- 149.78円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資を純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社の政策保有株式は、営業上の取引関係の維持・強化を図ることを目的とした場合に、取締役会の決議により株式を保有します。また、保有継続については、年１回以上取締役会で保有目的の妥当性を評価し、市場動向を鑑みながら売却を進めます。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役4名47百万円
- 社外役員 (一括)5名8百万円
役員一覧
- 龍 潤生代表取締役会長兼CEO4,360,000株
- 藤澤 元晴取締役副会長16,000株
- 国本 亮一代表取締役社長兼COO1,000株
- 中谷 百合子取締役監査等委員
- 本間 勝取締役監査等委員
- 柳瀬 重人取締役監査等委員
- 柴田 一泰取締役
- 橋本 公一取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 13億円 | 31百万円 | 1,203.1円 | — | — |
| 2013 | 23億円 | -2.9億円 | -86.03円 | — | — |
| 2014 | 33億円 | 2.3億円 | 62.78円 | — | 48.9% |
| 2015 | 44億円 | 2億円 | 39.65円 | 10円 | 21% |
| 2016 | 45億円 | 2.3億円 | 45.92円 | 11円 | 20.5% |
| 2017 | 65億円 | -1.7億円 | -40.15円 | 11円 | -15.3% |
| 2018 | 73億円 | 7.6億円 | 145.92円 | 17円 | 53.2% |
| 2019 | 60億円 | 3.2億円 | 61.16円 | 17円 | 16.9% |
| 2020 | 67億円 | 2.1億円 | 40.91円 | 17円 | 10.4% |
| 2021 | 269億円 | 5.4億円 | 102.63円 | 17円 | 17.6% |
| 2022 | 921億円 | 8.1億円 | 52.78円 | 18円 | 16.3% |
| 2023 | 2,153億円 | 50億円 | 321.68円 | 8円 | 53.8% |
| 2024 | 2,090億円 | 95億円 | 547.83円 | 8円 | 52.4% |
| 2025 | 724億円 | 9.5億円 | 53.5円 | 3円 | 4% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他80.2%
- その他法人6.8%
- 外国法人等6.0%
- 証券会社5.4%
- 外国個人1.3%
- 金融機関0.3%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 日本未来エナジー株式会社グリーンエネルギー事業連結 100%
- 株式会社フレックスホールディングスグリーンエネルギー事業連結 100%
- J.MIRAI株式会社グリーンエネルギー事業連結 100%
- WWB株式会社グリーンエネルギー事業その他事業連結 100%
- 合同会社WWBソーラー03グリーンエネルギー事業連結 100%
- 大衡村太陽光発電所匿名組合事業グリーンエネルギー事業連結 100%
- 角田電燃開発匿名組合事業グリーンエネルギー事業連結 100%
- 株式会社カンパニオソーラーグリーンエネルギー事業連結 99.9%
- 株式会社バローズグリーンエネルギー事業連結 99.9%
- FUJI SOLAR株式会社太陽光パネル製造事業連結 51%
- PV Repower株式会社グリーンエネルギー事業連結 51%
- TOPTOYO INVESTMENT Private Limited太陽光パネル製造事業連結 45.4%
- TOYO AMERICA LLC太陽光パネル製造事業連結 45.4%
- TOYO China Co., LTD太陽光パネル製造事業連結 45.4%
- TOYO Company Limited太陽光パネル製造事業連結 45.4%
- TOYO SOLAR Company Limited太陽光パネル製造事業連結 45.4%
- TOYO SOLAR MANUFACTURING ONE MEMBER PLC太陽光パネル製造事業連結 45.4%
- TOYO Solar Texas LLC太陽光パネル製造事業連結 34%
- Vietnam Sunergy Joint Stock Company太陽光パネル製造事業持分 44.3%
- 東陽パワー株式会社グリーンエネルギー事業持分 39%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / バローズ本社・大阪府 / 角田電燃開発匿名組合事業本社・東京都 / 本社・東京都
費用内訳FY2025 有報
- その他販管費32億円
- 給料手当22億円
- 減価償却費11億円
- 業務委託・手数料9.6億円
- 租税公課6.4億円
- 減価償却費2.3億円
- 役員報酬・賞与92百万円
- 研究開発費48百万円
- 賞与・引当金33百万円
- 貸倒引当金繰入額4百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは2.2%（業種中央値 11.1%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社では、2025年６月28日開催の定時株主総会において、監査等委員でない取締役の報酬等の総額を３億円以内と、また、監査等委員である取締役の報酬等の総額を１億円以内と決議しております。なお、当社の業務執行取締役の個人別の報酬等の額については取締役会決議にもとづき代表取締役社長国本亮一がその具体的内容について委任を受けることができるものとし、その権限の内容は、各取締役の基本報酬の額としております。代表取締役社長に権限を一任した理由は、当社全体の業績等を勘案しつつ、各取締役や職責等の評価を行うには代表取締役社長が最も適していると判断したものであります。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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