主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 19.4%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 69.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.5倍
- 水準トレンド
- 0.98倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社および連結子会社1社で構成され、SIサービスおよびソフトウエア開発を主たる業務としております。他に、コンピュータ機器等の商品販売、WEBサイトの運営ならびにクラウドサービス(SaaS)、ソフトウエアプロダクト開発販売等も行う総合情報サービス業であります。当社グループはソフトウエア関連事業の単一セグメントであるため、業務区分別の内容を記載しております。業務区分別事業内容および当社と子会社の当該事業に係わる位置付けは次のとおりであります。 業務区分業務区分別事業内容主な会社SIサービス業務請負契約にて、顧客の情報化ニーズから情報システムを提案・開発・構築を提供するサービス。…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針当社グループは、独立系企業として顧客の企業系列や使用しているハードウエアの制約を受けることなく様々な業種・業態のシステム構築に携わり、確かな技術力とノウハウを蓄積しております。これらの技術を基に常に顧客の抱える問題に最適なソリューションを提供し続けることを企業の使命とし、収益基盤の拡大と企業の発展・継続を実現するため、①時流に乗る経営、②衆知を集める経営、③運命共同体の経営、④高能率・高配分の経営、⑤顧客志向の経営を経営理念としております。今後、…
中期経営計画・IR資料(システムリサーチ公式IR)古い順・最後が最新
- 2018決算説明資料2018.09.13 決算説明会資料 2018年9月 個人株主様向け会社説明会資料
- 2022統合報告書2022.06.24 事業報告書 第42期 株主通信
- 2024決算説明資料2024.06.13 決算説明会資料 2024年3月期 決算説明会オンデマンド配信
- 2025決算説明資料2025.05.22 決算説明会資料 2025年3月期 決算説明会資料
- 2025決算説明資料2025.11.20 IR Presentation Financial Results Presentation for the First half of the Fiscal Year Ending March 31, 2026
- 2026中期経営計画書2026.02.09 IR|資料 2026年2月開催 個人投資家様向け会社説明会資料を公開しました最新
大株主FY2026 有報
- 1山田敏行14.39%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)9.71%
- 3システムリサーチ従業員持株会5.95%
- 4STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM02 505002(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)3.84%
- 5伊藤範久3.69%
- 6大澤日出巳2.17%
- 7株式会社日本カストディ銀行(信託口)1.90%
- 8STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部1.80%
- 9伊藤まち子1.60%
- 10布目秀樹1.58%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 291億円
- 前年比 +12.1%
- 純利益
- 26億円
- 前年比 +18.9%
- EPS
- 157.49円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 323億円
- 前年比 +10.9%
- 営業利益
- 39億円
- 前年比 +10.9%
- 純利益
- 28億円
- 前年比 +8.6%
- EPS / 配当
- 171.01円
- 配当 70円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準および考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、前者は専ら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とするものとし、後者はそれ以外のものを区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式A 保有方針および保有の合理性を検証する方法ならびに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当該株式が安定的な取引関係の構築や成長戦略に則った取引関係の維持・強化に繋がり、当社の中長期的な企業価値の向上に資すると判断した場合について、保有していく方針です。個別の銘柄については、この方針に則り、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内取締役6名1.47億円
- 社外取締役4名24百万円
役員一覧
- 平山 宏代表取締役社長130,306株
- 梅本 美恵取締役37,300株
- 渡邉 貴文取締役36,200株
- 五十棲 一智取締役28,900株
- 太田 吉信取締役19,600株
- 鳥居 文孝取締役監査等委員(常勤)5,300株
- 中川 智取締役4,800株
- 安井 悟取締役監査等委員
- 水野 大取締役 監査等委員
- 越川 靖之取締役監査等委員
- 鈴木 仁取締役監査等委員
- 鈴木 春美取締役監査等委員
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 72億円 | 1.7億円 | 40.71円 | 50円 | 7.5% |
| 2013 | 76億円 | 2.3億円 | 54.26円 | 50円 | 9.6% |
| 2014 | 91億円 | 3.7億円 | 89.53円 | 50円 | 14.7% |
| 2015 | 100億円 | 4.1億円 | 97.87円 | 50円 | 13.7% |
| 2016 | 105億円 | 5.6億円 | 134.62円 | 60円 | 16.4% |
| 2017 | 115億円 | 6.4億円 | 153.38円 | 45円 | 16.5% |
| 2018 | 127億円 | 6.7億円 | 159.47円 | 50円 | 15.1% |
| 2019 | 142億円 | 9.2億円 | 220.22円 | 60円 | 18.3% |
| 2020 | 163億円 | 12億円 | 148.06円 | 50円 | 21.2% |
| 2021 | 162億円 | 11億円 | 130.32円 | 60円 | 16.2% |
| 2022 | 184億円 | 15億円 | 178.52円 | 60円 | 19.5% |
| 2023 | 216億円 | 16億円 | 191.61円 | 70円 | 18.5% |
| 2024 | 233億円 | 20億円 | 117.81円 | 80円 | 20% |
| 2025 | 259億円 | 22億円 | 132.29円 | 60円 | 19.6% |
| 2026 | 291億円 | 26億円 | 157.49円 | 70円 | 20.6% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他62.8%
- 金融機関16.2%
- 外国法人等15.3%
- 証券会社3.0%
- その他法人2.7%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 株式会社ソエルSIサービス業務連結 75%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・愛知県 / 情報センター・愛知県 / 開発センター・愛知県 / 第1開発センター・愛知県 / 第2開発センター・愛知県 / 東京支店・東京都 / 大阪支店・大阪府
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当9.8億円
- 役員報酬・賞与2.3億円
- 賞与・引当金2.3億円
- 退職給付費用46百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは20.6%(業種中央値 11.1%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を2025年6月25日に取締役会決議により定めております。a.役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針の内容取締役(監査等委員である取締役および社外取締役を除く)の報酬は、月毎に固定額を支払う固定報酬と、中長期的な企業価値向上に向けたインセンティブ付与を目的とした、退任時に譲渡制限を解除する譲渡制限付株式報酬とし、譲渡制限付株式報酬については、役員株式報酬規程で一年ごとの交付株式数と、交付株式数の累積上限を定めております。社外取締役(監査等委員である取締役を除く)の報酬は、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達(受注)
- 2025/03/05財務省1.5億円
財務局におけるRPAソフトウェアの導入及び導入支援業務
- 2015/05/01国税庁90万円
各種システムの動作検証業務
認定・届出
- DX認定制度経済産業省
- DX認定制度経済産業省
- 物品の製造: 物品の販売: 役務の提供等:Aデジタル庁
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