株式コード

stocks/3678

メディアドゥ

プライム情報・通信業[ 2月決算 ][ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
9.6%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
33.4%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 29% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月23日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.4倍
水準トレンド
0.71倍
25営業日で1.5倍以上
2
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】 当社グループは、事業持株会社である当社(株式会社メディアドゥ)、子会社15社及び関連会社1社により構成されております。著作物を公正な利用環境のもと、できるだけ広く頒布し著作者に収益を還元するという「著作物の健全なる創造サイクルの実現」をミッション、「MORE CONTENT FOR MORE PEOPLE!」をビジョンに掲げ、日本における文化の発展及び豊かな社会づくりに貢献するため、積極的な業容の拡大と企業価値の向上に取り組んでおります。 日本国著作権法第一章 総則の第一条に謳われる『著作物は文化の発展に寄与』、『著作物の利用と保護の調和』を第一義に、デジタル化された数多くの著作物をより多くの人に届け、…

セグメント別売上構成

  • 電子書籍流通事業93.1%1,011億円
  • 戦略投資事業6.9%75億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下の通りであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針 当社グループは、著作物を公正利用のもと、出来るだけ広く頒布し著作者に収益を還元するという「著作物の健全なる創造サイクルの実現」をミッションに、「MORE CONTENT FOR MORE PEOPLE!」をビジョンに掲げ、日本における文化の発展、及び豊かな社会づくりに貢献するため、積極的な業容拡大と企業価値の向上に取り組んでおります。また、…

大株主FY2026 有報

  • 1藤田 恭嗣16.39%
  • 2株式会社FIBC11.42%
  • 3光通信株式会社7.56%
  • 4日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7.23%
  • 5株式会社UH Partners 26.26%
  • 6株式会社小学館3.72%
  • 7株式会社講談社3.59%
  • 8株式会社トーハン3.23%
  • 9株式会社クレディセゾン3.08%
  • 10株式会社集英社2.93%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
1,085億円
前年比 +6.5%
純利益
18億円
前年比 +33.3%
EPS
119.85円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社では、保有目的が「純投資目的である投資株式」と「純投資目的以外の目的である投資株式」の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を「純投資目的である投資株式」と区分し、それ以外を「純投資目的以外の目的である投資株式」と区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、安定株主の確保を目的とした、あるいは資本効率の悪化を招く恐れのある、いわゆる持合いと呼ばれる上場企業株式の保有を行いません。…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役17百万円
  • 社内取締役61.52億円
  • 社外役員 (一括)632百万円

役員一覧

  • 藤田 恭嗣代表取締役社長CEO2,486,444
  • 大和田 和惠常勤監査役256,000
  • 花村 佳代子取締役 COO20,342
  • 関谷 幸一取締役3,708
  • 中島 真琴常勤監査役0
  • 宮城 治男取締役0
  • 杢野 純子取締役0
  • 椎名  毅監査役0
  • 金丸 絢子取締役0
  • 長與 明子監査役0

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
201236億円16百万円2.18円5.1%
201341億円4百万円0.61円1.4%
201455億円1.8億円22.24円20%
201581億円2.4億円25.49円2円14.6%
2016112億円3.3億円34.06円7.2円16.4%
2017155億円4.1億円41.65円8.8円16.8%
2018372億円3.6億円32.56円10.5円10.5%
2019506億円-12億円-106.02円10.5円-29.4%
2020659億円8.8億円64.58円13円17.4%
2021835億円15億円104.52円21円17%
20221,047億円16億円99.75円21円10.9%
20231,017億円11億円68.35円6.3%
2024940億円-3.2億円-21.08円22円-1.9%
20251,019億円14億円90.08円36円8.1%
20261,085億円18億円119.85円40円9.9%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • その他法人45.2%
  • 個人・その他36.1%
  • 金融機関11.1%
  • 外国法人等6.5%
  • 証券会社1.1%
  • 外国個人0.1%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • アルトラエンタテインメント㈱電子コミックのカラーリング事業連結 100%
  • ジャイブ㈱書籍・雑誌の企画、編集、出版及び販売連結 100%
  • ㈱メディアドゥテック徳島オペレーション業務受託連結 100%
  • ㈱日本文芸社書籍・雑誌の企画、編集、出版及び販売連結 100%
  • Media Do International, Inc.電子書籍取次、海外事業統括連結 100%
  • NetGalley France SARL書籍Webマーケティングツールの提供連結 100%
  • NetGalley UK Ltd.書籍Webマーケティングツールの提供連結 100%
  • NetGalley, LLC書籍Webマーケティングツールの提供連結 100%
  • Quality Solutions, Inc.出版ワークフロー管理・書誌情報管理サービスの提供連結 100%
  • Supadü Limited出版Eコマースソリューションの提供連結 100%
  • ㈱がんばろう徳島バスケットボールチームの運営連結 68%
  • ㈱フライヤーテキストの要約サイト運営連結 58%
  • ㈱PUBFUNPOD出版サービス事業持分 49%
  • ㈱MyAnimeListアニメ・マンガのコミュニティサイトの運営持分 30.3%
  • テック情報㈱ソフトウェア開発持分 25%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・東京都

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当28億円
  • 業務委託・手数料12億円
  • 減価償却費4.6億円
  • 賞与・引当金95百万円
  • 研究開発費87百万円
  • 退職給付費用70百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは9.8%(業種中央値 11.1%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項a.取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針の決定の方法当社は、取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決定しております。なお、当該決定方針は、任意に設置された取締役会の諮問機関である指名報酬諮問委員会からの答申の内容を踏まえて決定しております。b.取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針の内容の概要取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針の内容は次の通りであります。(ⅰ)基本方針・企業価値の持続的な向上を強く動機づける報酬設計とすること・株主をはじめとするステークホルダーに対する説明責任の観点から、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許179

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