主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 17.2%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 48.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 2.4倍
- 水準トレンド
- 0.92倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社は、グループ会社等の経営管理及びそれに付帯または関連する業務等を行っております。なお、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。当社及び関係会社で構成される当社グループの主な事業内容は以下のとおりです。事業内容主な関係会社デジタルマーケティング事業主に国内のグループ各社が、デジタル領域に軸足を置き、販促支援メディアの運営、プロモーション・マーケティング支援、システムの受託開発及び保守・運用、人材供給等、…
セグメント別売上構成
- デジタルマーケティング事業43.3%125億円
- データマーケティング事業34.3%99億円
- インサイト事業22.4%65億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。また、当該将来に関する事項については、取締役会で合理的な根拠に基づく適切な検討を経たものであります。なお、当該将来に関する事項については、その達成を保証するものではありません。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループでは、当社グループのミッションとして「未来をつくろう / Discover Something New.」を掲げ、お客様の成功に向かい、事業・マーケティング上の課題の抽出、解決策の企画、実行案の提示等、ゴールに向かうための未来をつくるグループとして、事業運営しております。また、…
中期経営計画・IR資料(クロス・マーケティンググループ公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1五 十 嵐 幹26.90%
- 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)15.50%
- 3合同会社general investment4.70%
- 4株式会社CARTA HOLDINGS3.40%
- 5株式会社ビデオリサーチ2.50%
- 6五 十 嵐 史 子2.00%
- 7上田八木短資株式会社1.80%
- 8株式会社プレミアム・キャピタル・マネジメント1.60%
- 9岩 崎 泰 次1.50%
- 10五 十 嵐 将1.30%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 236億円
- 前年比 +5.9%
- 純利益
- 13億円
- 前年比 -2.6%
- EPS
- 67.21円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社グループは、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、純投資目的である投資株式は、専ら株式価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式であり、純投資目的以外の目的である投資株式は、事業戦略、取引先との事業上の関係などを総合的に勘案し、投資先企業との取引関係の維持・強化により、当社グループの中長期的な企業価値の向上を果たすことを目的として保有する株式であります。② 当社における株式の保有状況当社は、子会社の経営管理を行うことを主たる業務とする会社であり、投資株式の保有状況は以下のとおりであります。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 社内取締役2名1.19億円
- 社外役員 (一括)3名14百万円
役員一覧
- 五十嵐 幹代表取締役社長兼CEO5,170,086株
- 小野塚 浩二取締役CFOグループ経営企画本部本部長84,646株
- 内田 輝紀取締役(監査等委員)
- 成松 淳取締役(監査等委員)
- 田原 泰明取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2013 | 63億円 | 4.4億円 | 24.62円 | 10円 | 19.7% |
| 2014 | 81億円 | 2.5億円 | 13.61円 | 4.5円 | 9.5% |
| 2015 | 149億円 | 5.6億円 | 30.81円 | 6円 | 17.2% |
| 2016 | 160億円 | 8.4億円 | 42.85円 | 5.5円 | 20.7% |
| 2017 | 168億円 | -7億円 | -36円 | 5.5円 | 4.6% |
| 2018 | 175億円 | 5.1億円 | 25.92円 | 5.5円 | 14% |
| 2019 | 186億円 | -4.8億円 | -24.12円 | 6円 | — |
| 2020 | 160億円 | 4.7億円 | 23.67円 | 6.2円 | 13.6% |
| 2021 | 108億円 | 5.4億円 | 27.5円 | 4円 | 14.3% |
| 2022 | 249億円 | 16億円 | 79.07円 | 9.6円 | 31.9% |
| 2023 | 251億円 | 10億円 | 51円 | 12円 | 17.1% |
| 2024 | 262億円 | 12億円 | 62.06円 | 13円 | 18.2% |
| 2025 | 289億円 | 14億円 | 71.47円 | 14円 | 18% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 個人・その他59.5%
- 金融機関15.3%
- その他法人13.8%
- 外国法人等7.0%
- 証券会社4.3%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- ㈱クロス・マーケティングデータマーケティング事業インサイト事業連結 100%
- ㈱メディリードインサイト事業連結 100%
- ㈱クロス・コミュニケーションデジタルマーケティング事業連結 100%
- ㈱エクスクリエ(旧:㈱ドゥ・ハウス)デジタルマーケティング事業連結 100%
- Kadence International Inc.(USA)データマーケティング事業連結 100%
- ㈱リサーチパネルデータマーケティング事業持分 40%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
㈱クロス・マーケティンググループ本社・東京都 / ㈱クロス・マーケティンググループ本社・東京都 / ㈱エクスクリエ本社・東京都 / ㈱エクスクリエ本社・東京都 / ㈱メタサイト本社・東京都 / ㈱メタサイト本社・東京都
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当32億円
- 賞与・引当金2.7億円
- 減価償却費2.6億円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは18%(業種中央値 11.1%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項1.各取締役の報酬等の額又はその算定方法に係る決定に関する事項当社は「取締役の個人別の報酬等の内容決定に関する方針」(以下「決定方針」といいます。)を以下のように定めております。決定方針は、東京証券取引所に独立役員として届け出ている社外取締役を委員の過半数とし、かつ委員長とする任意の指名・報酬委員会(以下「指名・報酬委員会」といいます。)における審議を経た上で、2021年10月14日付取締役会で決議されたものです。当事業年度における各取締役の報酬等の額は、決定方針に則り、取締役会の委任を受けた指名・報酬委員会が審議の上で決定しております。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
3675 クロス・マーケティンググループ を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。