stocks/3673
ブロードリーフ
プライム情報・通信業[ 優待: なし ][ 株式分割 ]主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 5.1%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 58.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 32% 上回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.8倍
- 水準トレンド
- 1.32倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 10日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループ（当社、連結子会社及び持分法適用会社）は、主にモビリティ産業をはじめとする市場に、クラウドサービス及びパッケージシステムの提供を行っております。Broadleaf Cloud Platform上の多様なサービスを組み合わせることでお客様の業務を総合的にサポートすることが可能となり、お客様の経営・業務改革の支援を実現しております。モビリティ産業に従事している事業者に加え、機械工具取扱事業者、旅行取扱事業者、携帯電話販売代理事業者等に対して、業務効率化及び経営・業務改革を支援しております。また、整備工場や製造工場における改善活動を支援する作業分析・業務最適化ソフトウェアを提供しております。当該ソフトウェアは、…
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針及び経営戦略等当社グループは、「感謝と喜び」を企業理念に掲げ、人や企業が深く結びつくために欠かせない“心”を大切 に、お客様とともに繁盛するビジネスを進めております。「感謝と喜び」の心を根本に、幅広い業種・業界により良い製品・サービスを提供することにより、お客様の事業創造に貢献するとともに、社会課題を解決することに努めてまいります。このような企業理念の実現に向けた努力が、…
中期経営計画・IR資料（ブロードリーフ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1株式会社日本カストディ銀行（信託口）年金他23.28%
- 2株式会社エスアイエル7.51%
- 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）年金他6.34%
- 4ノーザン トラスト カンパニー エイブイエフシー リ フィデリティ ファンズ（常任代理人 香港上海銀行東京支店）4.99%
- 5日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）投資信託4.22%
- 6TVC MATSU FUND（常任代理人 香港上海銀行東京支店）3.78%
- 7エヌオーアイ投資事業有限責任組合2.85%
- 8パーシングディヴィジョンオブドナルドソンラフキンアンドジェンレットエスイーシーコーポレイション（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店）2.79%
- 9ザ バンク オブ ニューヨーク 133612（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）2.24%
- 10株式会社日本カストディ銀行（信託口）投資信託2.05%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 55億円
- 前年比 +15.9%
- 純利益
- 5.4億円
- 前年比 +175.1%
- EPS
- 5.98円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株価の変動によるキャピタルゲインや配当等による利益の確保を目的とするものを純投資目的である投資株式と考えており、現時点においてはそれらの株式を保有しておらず、また、保有の予定もありません。純投資目的以外の目的である投資株式につきましては、安定的かつ良好な取引関係の維持・発展並びに新事業における将来の取引や業務提携の可能性等の目的に資するかどうかを保有の判断の基準としており、下記に記載の銘柄を保有しておりますが、その株式総数は僅少であり、また保有目的も適切であると判断しております。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名13百万円
- 社内取締役2名2.73億円
- 社外役員 (一括)5名34百万円
役員一覧
- 大山 堅司取締役社長(代表取締役)1,335,254株
- 山中 健一取締役副社長166,832株
- 高田 坦史取締役48,900株
- 鬼澤 盛夫取締役25,400株
- 西本 強監査役3,400株
- 平澤 謙二常勤監査役3,200株
- 山口 畝誉取締役
- 永井 美保子監査役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2011 | 153億円 | 35億円 | 155.96円 | — | 28.2% |
| 2012 | 156億円 | 8.2億円 | 36.3円 | — | 5.6% |
| 2013 | 180億円 | 19億円 | 76.91円 | 20円 | 10.9% |
| 2014 | 189億円 | 22億円 | 84.03円 | 20円 | 10.6% |
| 2015 | 168億円 | 20億円 | 40.01円 | 25円 | 9.7% |
| 2016 | 168億円 | 19億円 | 39.47円 | 30円 | 9.6% |
| 2017 | 182億円 | 19億円 | 43.63円 | 22円 | 9.9% |
| 2018 | 213億円 | 27億円 | 30.36円 | 12円 | 13% |
| 2019 | 226億円 | 31億円 | 35.4円 | 13円 | 14% |
| 2020 | 212億円 | 25億円 | 28.16円 | 13.2円 | 10.3% |
| 2021 | 207億円 | 22億円 | 24.72円 | 8.7円 | 8.6% |
| 2022 | 138億円 | -24億円 | -27.54円 | 1円 | -9.8% |
| 2023 | 154億円 | -15億円 | -16.76円 | 1円 | -6.5% |
| 2024 | 180億円 | 3.4億円 | 3.85円 | 2円 | 1.5% |
| 2025 | 208億円 | 12億円 | 13.79円 | 6円 | 5.2% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 金融機関36.4%
- 外国法人等31.5%
- 個人・その他20.3%
- その他法人10.0%
- 証券会社1.8%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 株式会社タジマシステム販売、システムサポート連結 100%
- Broadleaf I.T.Solutions Inc.システム販売、システムサポート連結 100%
- 株式会社キャリママ営業・事務・受電代行連結 93.3%
- SALES GO株式会社システム開発・販売、営業支援コンサルティング連結 93.3%
- Zenmov株式会社システム開発・販売持分 37.3%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
東京本社・東京開発事業所・東京事業所・東京都 / 札幌事業所・北海道 / 福岡事業所・福岡県
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは5.2%（業種中央値 11.1%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。 (1) 役員の報酬等の決定に関する方針当社の取締役の報酬制度は、「基本報酬」、「役員賞与」、「譲渡制限付株式報酬（RS）」及び「株式給付信託型報酬(BBT)」で構成しております。取締役（社外取締役を除く）の報酬は、株主総会決議により定めた各報酬の限度額の範囲内で、取締役会決議により一任された評価報酬委員会の決定に基づき支給することとしております。評価報酬委員会に委任する理由は、委員長を社外取締役が務め、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達（受注）
- 2017/11/27防衛省89万円
作業分析ソフトウェア
認定・届出
- 物品の製造： 物品の販売：B 役務の提供等：B 物品の買受け：Aデジタル庁
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。