主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 7.4%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 74.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月24日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.0倍
- 水準トレンド
- 1.07倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 5日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当連結会計年度において、当社及び当社の関係会社が営んでいる事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社の異動は、以下のとおりであります。当連結会計年度において、新たに設立した小松美特料(蘇州)咨詢有限公司を連結の範囲に含めております。当社グループは当社、子会社8社及び関連会社2社で構成され、「繊維事業」を主な事業として展開しております。当社グループの事業内容、及びセグメントは次のとおりであります。 当 社(※1):合繊ファブリック、薄膜ファブリックの企画・開発・製造及び販売。 連結子会社 小松美特料(蘇州)貿易有限公司(※1):繊維製品、環境関連製品、繊維製品等の製造設備及び部品、染料・薬品の販売。…
セグメント別売上構成
- 繊維事業98.7%390億円
- その他の事業1.3%5.1億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。(1)会社の経営の基本方針当社は、「小松マテーレは人々の感動を創造します。」「小松マテーレは地球・社会に貢献します。」「小松マテーレは社員と共に成長します。」の三つの理念を基に、“驚き”と“感動”があふれる素材を創造し続ける「化学素材メーカー」を目指しております。この実現に向けて、事業環境が急激に変化する現在、こうした環境変化をいち早く感知し柔軟に対応していくための組織体制の強化と積極的な経営投資を実行します。具体的には、中期経営計画に基づき、海外事業の拡大、高付加価値商品の開発、地球環境保護、…
中期経営計画・IR資料(小松マテーレ公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1東レ株式会社9.42%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社8.96%
- 3THE SFP VALUE REALIZATION MASTER FUND LTD.(常任代理人立花証券株式会社)8.88%
- 4株式会社北國銀行5.03%
- 5小松マテーレ松栄会4.54%
- 6THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A LONDON SPECIAL OMNIBUS SECS LENDING ACCOUNT(常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)3.41%
- 7日本生命保険相互会社3.23%
- 8三井住友信託銀行株式会社3.09%
- 9三谷産業株式会社2.24%
- 10株式会社北陸銀行2.17%
最新の決算(短信)
2026年3月期決算短信をアップしました。
今期実績
- 売上収益
- 416億円
- 前年比 +5.2%
- 純利益
- 15億円
- 前年比 -48.9%
- EPS
- 38.51円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 420億円
- 前年比 +1.1%
- 営業利益
- 15億円
- 前年比 -40.1%
- 純利益
- 20億円
- 前年比 +33.3%
- EPS / 配当
- 52.46円
- 配当 27円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方当社は、株価変動によるリスク回避及び資産効率の向上の観点から、投資先との事業上の関係や当社との協業に必要がある場合を除き、上場株式を保有しておりません。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する検証内容中長期的な観点から、発行会社との取引関係の維持・強化や取引の円滑化を通じて、当社の企業価値の増大に資すると認められる株式について保有しております。保有の合理性は保有目的、経済合理性、取引状況などにより検証しております。また、保有の適否は保有意義の再確認、取引状況、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名14百万円
- 社内取締役5名1.81億円
- 社外役員 (一括)8名38百万円
役員一覧
- 中山 大輔代表取締役社長91,000株
- 佐々木 久衛取締役会長87,000株
- 米谷 俊泰代表取締役専務生産本部長48,000株
- 小川 直人常務取締役技術開発本部長30,000株
- 中村 重之取締役27,000株
- 米澤 和洋取締役 (常勤監査等委員)24,000株
- 坂下 清司取締役(監査等委員)
- 堀内 節郎取締役
- 大西 洋取締役
- 山下 修二取締役
- 横越 亜紀取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 372億円 | 14億円 | 33.66円 | 12円 | 5% |
| 2013 | 359億円 | 12億円 | 28.04円 | 14円 | 4% |
| 2014 | 368億円 | 7.7億円 | 18.05円 | 12円 | 2.5% |
| 2015 | 367億円 | 6.3億円 | 14.77円 | 12円 | 2% |
| 2016 | 380億円 | 8.6億円 | 20.19円 | 12円 | 2.7% |
| 2017 | 359億円 | 14億円 | 33.44円 | 12円 | 4.4% |
| 2018 | 387億円 | 21億円 | 49.72円 | 14円 | 6.2% |
| 2019 | 391億円 | 21億円 | 49.66円 | 14円 | 6% |
| 2020 | 365億円 | 14億円 | 32.06円 | 15円 | 3.9% |
| 2021 | 300億円 | 18億円 | 42.38円 | 16円 | 5.1% |
| 2022 | 314億円 | 22億円 | 52.26円 | 18円 | 6.1% |
| 2023 | 354億円 | 11億円 | 27.86円 | 20円 | 3.1% |
| 2024 | 367億円 | 18億円 | 46.03円 | 22円 | 5% |
| 2025 | 395億円 | 29億円 | 73.42円 | 25円 | 7.6% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 金融機関29.1%
- その他法人26.7%
- 個人・その他26.2%
- 外国法人等16.9%
- 証券会社1.1%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱エヌエスケーエコーマークマークデザイン製作・二次加工連結 100%
- ㈱コマクソン合繊ファブリックの製造・販売連結 100%
- ㈱コマツインターリンク保管・輸送業・物流連結 100%
- インターリンク金沢㈱繊維製品販売連結 100%
- 小松美特料(蘇州)貿易有限公司繊維製品製造・販売連結 100%
- 吉田産業㈱繊維製品製造・販売連結 80%
- ㈱トーケン総合建設持分 42.6%
- 根上工業㈱化学品製造持分 24.8%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
第2製造部・石川県 / 第2製造部・石川県 / 第3製造部・石川県 / 第3製造部・石川県 / 第5製造部・石川県 / 第5製造部・石川県 / 研究開発センター・石川県 / 研究開発センター・石川県 / 供用施設・石川県 / 供用施設・石川県 / 本社・石川県 / 本社・石川県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当17億円
- 研究開発費5.8億円
- 賞与・引当金3.1億円
- 退職給付費用63百万円
- 減価償却費60百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは3.8%(業種中央値 4.5%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項1.基本方針当社の取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬制度は、取締役会の任意の諮問機関である報酬委員会の助言を受けて、当社グループの連結業績、当社の株価、外部の報酬水準など客観的な視点を取り入れて設計する。固定報酬としての「基本報酬」、グループ連結業績を反映した「業績連動報酬」及び株式報酬としての「譲渡制限付株式報酬」によって構成する。ただし、社外取締役(監査等委員である取締役を除く。)については、独立した客観的立場から監督する役割を担うことから、「基本報酬」のみとする。なお、上記の報酬委員会とは、年に1回以上開催され、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 物品の製造:A 物品の販売:Aデジタル庁
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