主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 11.6%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 39.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月24日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.2倍
- 水準トレンド
- 1.07倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 7日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社13社及び持分法適用関連会社3社、非連結子会社1社で構成されております。主な関係会社については、「第1 企業の概況 4 関係会社の状況」をご参照ください。当社グループは「地球環境を大切にし、世界の人々に信頼され、常に創造し挑戦する。」という経営理念に基づき事業活動を展開しております。当社グループの主要な事業であるシリコンウェーハ再生事業は、ラサ工業株式会社が25年間世界の半導体製造会社にサービスを提供してきた事業を引き継いだものであり、半導体製造過程で発生するモニタウェーハ(※1)の再生を行う事業であります。シリコンウェーハの再生は、…
セグメント別売上構成
- 半導体関連装置・部材等39.4%302億円
- ウェーハ再生事業35.9%275億円
- プライムシリコンウェーハ製造販売事業24.5%188億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの主要な事業であるウェーハ再生事業及びプライムシリコンウェーハ製造販売事業は、半導体市場の影響を受けます。足許におきましては、半導体需要は好調となっており、中長期的にはAI関連の需要拡大を背景とした世界の長期的な半導体需要は増加傾向にあり、半導体メーカーからの需要も増加しております。このような中、当社グループとしては国内外を問わず半導体メーカーの需要を取り込む必要があります。また、日々進歩しているプライムシリコンウェーハ製造工程結晶技術や、再生加工工程における微細化技術の開発にも対応していく必要があります。これらを踏まえた上で、…
中期経営計画・IR資料(RS Technologies公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1R.S.TECH HONG KONG LIMITED(常任代理人 方 永義)35.85%
- 2方 永義8.04%
- 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7.94%
- 4INTERACTIVE BROKERS LLC(常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社)3.46%
- 5株式会社日本カストディ銀行(信託口)2.88%
- 6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505019(常任代理人 株式会社みずほ銀行)2.87%
- 7那須マテリアル株式会社2.58%
- 8BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG(FE-AC)(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)1.69%
- 9鈴木 正行1.69%
- 10本郷 邦夫1.47%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 192億円
- 前年比 +8.7%
- 純利益
- 19億円
- 前年比 +12.2%
- EPS
- 72.54円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式とし、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、業務提携や取引維持・強化等の事業活動上、必要がある場合に限り、上場株式を政策的に保有します。これら政策保有株式については、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 社内取締役4名3.05億円
- 社外役員 (一括)4名36百万円
役員一覧
- 方 永義代表取締役社長11,655,461株
- 遠藤 智取締役製造部長137,069株
- 大澤 一生取締役125,278株
- 戸松 清秀取締役 経営戦略本部長兼経営管理本部長1,365株
- 伊澤 太郎取締役1,000株
- 張 翠萍取締役監査等委員
- 清水 夏子取締役監査等委員
- 金森 浩之取締役 監査等委員
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2011 | 62百万円 | -32百万円 | -6.34円 | — | — |
| 2012 | 14億円 | 50百万円 | 9.93円 | — | 49.6% |
| 2013 | 35億円 | 5.3億円 | 52.48円 | — | — |
| 2014 | 46億円 | 6.6億円 | 65.95円 | — | 43.3% |
| 2015 | 53億円 | 1.4億円 | 56.72円 | — | 7.1% |
| 2016 | 89億円 | 8.6億円 | 159.97円 | 10円 | 29.5% |
| 2017 | 109億円 | 21億円 | 199.31円 | 5円 | 47.6% |
| 2018 | 255億円 | 36億円 | 294.8円 | 10円 | 30.6% |
| 2019 | 245億円 | 30億円 | 236.98円 | 15円 | 15.6% |
| 2020 | 256億円 | 28億円 | 219.15円 | 20円 | 12.7% |
| 2021 | 346億円 | 33億円 | 255.56円 | 25円 | 12.6% |
| 2022 | 499億円 | 77億円 | 299.29円 | 35円 | 20.5% |
| 2023 | 519億円 | 77億円 | 292.76円 | 30円 | 15% |
| 2024 | 592億円 | 94億円 | 358.21円 | 35円 | 15.2% |
| 2025 | 767億円 | 93億円 | 351.4円 | 45円 | 12.5% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 外国法人等62.1%
- 個人・その他19.5%
- 金融機関11.8%
- その他法人3.8%
- 証券会社2.5%
- 外国個人0.4%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 株式会社DG Technologies半導体関連装置・部材等連結 100%
- 艾斯科技(厦門)有限公司半導体関連装置・部材等連結 100%
- 艾爾斯半導體股份有限公司ウェーハ再生事業連結 100%
- 艾索精密部件(惠州)有限公司半導体関連装置・部材等連結 100%
- 山東有研半導体材料有限公司プライムシリコンウェーハ製造販売事業連結 85%
- 艾斯能源(山東)有限公司半導体関連装置・部材等連結 67.2%
- 有研半導体硅材料股份公司プライムシリコンウェーハ製造販売事業連結 57.1%
- 北京有研RS半導体科技有限公司プライムシリコンウェーハ製造販売事業連結 51%
- 艾斯能源科技(攀枝花)有限公司半導体関連装置・部材等連結 51%
- 山東有研RS半導体材料有限公司プライムシリコンウェーハ製造販売事業持分 28.1%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 三本木工場・宮城県 / 艾爾斯半導體股份有限公司 台南工場 / 有研半導体硅材料股份公司北京工場 / 山東有研半導体材料有限公司山東工場
費用内訳FY2025 有報
- 研究開発費19億円
- 給料手当14億円
- 減価償却費11億円
- 業務委託・手数料8.1億円
- 荷造運送費5.5億円
- 役員報酬・賞与4.1億円
- 貸倒引当金繰入額22百万円
- 退職給付費用13百万円
- 賞与・引当金5百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは6.4%(業種中央値 4.8%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針の決定権限を有する者は取締役会であります。役員の報酬等の額又はその算定方法に関する方針を以下のとおり定めております。a.取締役(監査等委員である取締役を除く)の個人別の報酬等のうち、次の事項の決定に関する方針取締役(監査等委員である取締役を除く。)報酬は、基本報酬・賞与・譲渡制限付株式報酬によって構成されています。取締役(監査等委員である取締役を除く。)の金銭報酬等の限度額は2022年3月30日開催の第12回定時株主総会において、年額550,000千円以内(使用人分給与は含まない)と決議されており、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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