株式コード

stocks/3433

トーカロ

プライム金属製品[ 優待: なし ]2.0倍

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
15.1%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
74.8%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月23日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
2.0倍
水準トレンド
1.09倍
25営業日で1.5倍以上
7
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社7社、非連結子会社2社で構成され、溶射加工を中心とし、その周辺分野としてTD処理加工、ZACコーティング加工、PTA処理加工、PVD処理加工等を行っております。これらはいずれも、被加工品の表面にその基材とは異なる性質の皮膜を形成し新たな機能を付与する「表面改質加工」と呼ばれるものであります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであり、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。 (1) 溶射加工(単体) (主な関係会社:当社) 溶射加工は、半導体・FPD(フラットパネルディスプレイ)製造装置の部品、…

セグメント別売上構成

  • 海外子会社17.2%93億円
  • 国内子会社4.9%27億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社は、溶射加工を中核とする表面処理加工の専業メーカーとして「技術とアイデア」「若さと情熱」「和と信頼」「グッド・サービス」を社是として掲げ、株主、取引先、社員、地域社会等あらゆるステークホルダーとの良好な信頼関係を基礎に、表面処理皮膜が持つ省資源化、省力化、環境負荷の低減等の諸機能を通じて社会に貢献し、「高技術・高収益体質の、内容の充実した企業グループ」を実現することを経営の基本理念としております。当社は、「高技術・高収益体質の、…

大株主FY2026 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社18.22%
  • 2株式会社日本カストディ銀行10.84%
  • 3BBH FOR FIDELITY LOW-PRICED STOCK FUND (PRINCIPAL ALL SECTOR SUBPORTFOLIO)(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)4.60%
  • 4トーカロ従業員持株会4.31%
  • 5NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE FIDELITY FUNDS(常任代理人 香港上海銀行東京支店)3.51%
  • 6GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)2.43%
  • 7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.37%
  • 8西條 久美子1.74%
  • 9STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.54%
  • 10KIA FUND 136(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1.31%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
585億円
前年比 +7.9%
純利益
101億円
前年比 +25%
EPS
169.19円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
650億円
前年比 +11.1%
営業利益
150億円
前年比 +6.4%
純利益
102億円
前年比 +1.7%
EPS / 配当
172.02円
配当 86

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、専ら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、持続的な企業価値の向上を企図して企業提携等の重要な事業目的のために必要な場合に保有する株式を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a. 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、原則として政策保有株式を保有しません。当事業年度において、当社は純投資目的以外の目的で保有する非上場株式以外の株式を有しておりません。…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役344百万円
  • 社内取締役53.20億円
  • 社外役員 (一括)740百万円

役員一覧

  • 吉 積 隆 幸代表取締役専務執行役員129,118
  • 後 藤 浩 志取締役専務執行役員管理本部長99,479
  • 進 英 俊監査役(常勤)76,541
  • 小 林 和 也代表取締役社長執行役員60,874
  • 水 津 竜 夫取締役常務執行役員 開発本部長52,995
  • 浜 田 博 介監査役(常勤)35,700
  • 髙 畠 剛取締役常務執行役員 製造本部長29,895
  • 吉 田 敏 彦監査役6,100
  • 瀧 原 圭 子取締役(非常勤)4,000
  • 佐 藤 陽 子取締役(非常勤)1,600
  • 冨 田 和 之取締役(非常勤)1,300
  • 鎌 倉 利 光取締役(非常勤)800
  • 加 地 則 子監査役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012220億円20億円130.47円40円10%
2013209億円19億円123.28円40円8.8%
2014226億円22億円35.78円50円9.5%
2015261億円30億円49.85円60円12.2%
2016287億円30億円198.4円75円11.2%
2017290億円41億円267.8円85円13.9%
2018343億円48億円79.56円60円14.9%
2019397億円54億円89.51円30円15.2%
2020381億円44億円72.45円25円11.3%
2021393億円55億円89.86円35円12.9%
2022438億円69億円113.62円45円14.8%
2023481億円74億円120.83円50円14.3%
2024467億円63億円105.53円53円11.6%
2025542億円81億円135.45円68円13.9%
2026585億円101億円169.19円85円15.8%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 外国法人等33.6%
  • 個人・その他33.5%
  • 金融機関30.6%
  • 証券会社1.9%
  • その他法人0.3%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • 株式会社寺田工作所国内子会社連結 100%
  • 日本コーティングセンター株式会社国内子会社連結 100%
  • TOCALO USA, Inc.海外子会社(TOCALO USA、米国)連結 100%
  • 東賀隆(昆山)電子有限公司海外子会社(東賀隆、中国)連結 90%
  • 東華隆(広州)表面改質技術有限公司海外子会社(東華隆、中国)連結 70%
  • 漢泰国際電子股份有限公司海外子会社(漢泰国際電子、台湾)連結 50%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・兵庫県 / 溶射技術開発研究所・兵庫県 / 東京工場行田事業所・千葉県 / 東京工場鈴身事業所・千葉県 / 宮城技術サービスセンター・宮城県 / 名古屋工場・愛知県 / 神戸工場・兵庫県 / 明石工場・兵庫県 / 明石播磨工場・兵庫県 / 倉敷工場・岡山県 / 北九州工場・福岡県 / 神奈川営業所他・神奈川県

費用内訳FY2026 有報

  • その他販管費17億円
  • 研究開発費14億円
  • 賞与・引当金4.6億円
  • 減価償却費4.5億円
  • 役員報酬・賞与3.7億円
  • 荷造運送費3.6億円
  • 減価償却費26百万円
  • 貸倒引当金繰入額24百万円
  • 退職給付費用-1億円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは14.5%(業種中央値 6%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項a. 基本方針当社は、企業価値向上に向けた適切なインセンティブとなるように、役員の報酬体系は、常勤・非常勤の別を含めた各役員の職務・職責及び会社の業績等を考慮したものとしております。2018年6月28日開催の定時株主総会及び2016年6月24日開催の定時株主総会にて決議された報酬総額の上限額は、年額として取締役400百万円、監査役100百万円であります。 b. 取締役報酬当有価証券報告書提出時点の当社の社外取締役及び非常勤取締役を除く取締役の報酬は、固定報酬としての基本報酬(月例の金銭報酬)と業績連動報酬としての金銭報酬及び株式報酬により構成されており、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許210認定1

認定・届出

  • 物品の製造:A 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁

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