主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 19.6%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 42.0%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 47% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年5月18日 〜 2026年9月25日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.9倍
- 水準トレンド
- 0.53倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年9月25日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、衣料品および身の回り品、雑貨類の小売販売事業を主力としております。「日本発を世界へ」という企業理念のもと、主に以下のブランドを展開しております。 なお、当社グループは衣料品販売事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載は省略しております。加えて、販売チャネルとしては実店舗およびインターネット販売の双方を展開しております。…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針 当社グループは、「日本発を世界へ」を企業スローガンとして掲げ、企業理念「日本発を世界に発信するファッションカンパニーを創造するとともに、事業拡大を通じて、顧客、従業員、取引先、株主の幸せと夢を実現します」の達成に向けて行動しております。 この企業理念の下、当社では「全世界顧客感動」、「ファッションプロフェッショナル集団」、「Next Made in Japan」、「世界10大都市展開」、…
中期経営計画・IR資料（ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1谷 正人23.06%
- 2株式会社MT76.93%
- 3日本マスタートラスト信託銀行(信託口)6.63%
- 4株式会社K Asset Management3.93%
- 5BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)(常任代理人株式会社三菱UFJ銀行)3.55%
- 6THE NOMURA TRUST AND BANKING CO., LTD. AS THE TRUSTEE OF REPURCHASE AGREEMENT MOTHER FUND(常任代理人シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1.93%
- 7上田八木短資株式会社1.79%
- 8株式会社日本カストディ銀行(信託口)1.65%
- 9GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL(常任代理人ゴールドマン・サックス証券株式会社)1.27%
- 10中水 英紀1.25%
最新の決算（短信）
2027年1月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
今期実績
- 売上収益
- 61億円
- 前年比 +24.1%
- 純利益
- 2.4億円
- 前年比 +23.7%
- EPS
- 5.35円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分および基準の考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、以下のとおりの基準で区分しております。 (純投資目的である投資株式) もっぱら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資株式と区分しておりますが、純投資目的の投資株式は保有しておりません。 (純投資目的以外の目的である投資株式) 資本業務提携によるシナジー効果の創出や取引関係の強化を目的とする投資株式と区分しておりますが、当連結会計年度末において純投資目的以外の目的である投資株式は保有しておりません。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役3名97百万円
- 社外役員 (一括)5名17百万円
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 10億円 | 33百万円 | 16,314.24円 | — | 37.1% |
| 2013 | 19億円 | 1.4億円 | 66,870.54円 | — | 78.2% |
| 2014 | 31億円 | 3.1億円 | 8.32円 | — | 77.2% |
| 2015 | 45億円 | 3.9億円 | 10.45円 | — | 51.9% |
| 2016 | 61億円 | 4.3億円 | 67.72円 | — | 31.4% |
| 2017 | 94億円 | 8.6億円 | 64.06円 | — | 38.1% |
| 2018 | 128億円 | 11億円 | 26.99円 | — | 33.4% |
| 2019 | 140億円 | 9.7億円 | 20.49円 | — | 21.2% |
| 2020 | 152億円 | 9.3億円 | 19.65円 | — | 17.1% |
| 2021 | 147億円 | -1.1億円 | -2.44円 | — | -2.5% |
| 2022 | 176億円 | 7.6億円 | 17.15円 | — | 16.8% |
| 2023 | 192億円 | -5.4億円 | -11.76円 | 2円 | -9.6% |
| 2024 | 200億円 | 3.4億円 | 7.31円 | 4円 | 6.2% |
| 2025 | 202億円 | 7.8億円 | 17.85円 | 5円 | 14.6% |
| 2026 | 237億円 | 12億円 | 27.81円 | 6円 | 21.3% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他52.7%
- 外国法人等16.5%
- その他法人15.8%
- 金融機関9.9%
- 証券会社5.0%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- TOKYO BASE HONG KONG.,Ltd.アパレル関連事業衣料品等の小売連結 100%
- 東百国際貿易(上海)有限公司アパレル関連事業衣料品等の小売連結
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本 社・東京都 / HONG KONG.,Ltd.STUDIOUS業態 / UNITED TOKYO業態 / PUBLIC TOKYO業態 / THE TOKYO業態
費用内訳FY2026 有報
- 地代家賃35億円
- 給料手当24億円
- 業務委託・手数料7.5億円
- 減価償却費5.4億円
- 賞与・引当金92百万円
- 賞与・引当金77百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは21.3%（業種中央値 8%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針事項当社は、以下のとおり取締役の報酬等の内容の決定に関する方針を定めております。 1．基本方針当社の役員報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能するよう株主利益と連動した報酬体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針とします。具体的には取締役(監査等委員である取締役および社外取締役を除く。)の報酬は、固定報酬としての基本報酬、短期および中期の会社業績を反映した譲渡制限付株式報酬により構成するものとし、監督機能を担う監査等委員である取締役および社外取締役の報酬は、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。