株式コード

stocks/3395

サンマルクホールディングス

プライム小売業[ 優待: 実施中 ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
8.5%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
44.7%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 29% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月23日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.5倍
水準トレンド
0.71倍
25営業日で1.5倍以上
1
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】 当社グループは、洋食レストラン「ベーカリーレストラン・サンマルク」の全国展開をはじめとして、コーヒーショップ「サンマルクカフェ」、高級回転ずし「すし処函館市場」など複数業態による事業展開を推進してまいりました。今後も継続的な会社の安定的利益成長を図るため、リスク分散の観点からも多業態を組み合わせた会社運営が有効であるとの経営判断のもとに、恒常的な新業態の開発など中期的な施策に鋭意注力しております。このような背景をベースに、当社グループは、中長期的な視野に立ったグループ内における最適な機能の分権と集権を実現するために、2006年3月1日付をもって最終的な持株会社体制に移行いたしました。すなわち、…

セグメント別売上構成

  • 喫茶37.8%268億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1)経営方針 当社グループは、「We create the prime time for you.」(私たちはお客様にとって最高のひとときを創造します)を経営理念に掲げ、「食」を通じて顧客満足向上策を提案し、人々のより豊かな心と生活の形成に貢献すべく、当社の定義するレストラン等飲食店業態の3要素(味・雰囲気・サービス)の品質をバランスよく高めることをめざして日々経営に取り組んでおります。業態開発にあたっては、既に業界内において成熟したマーケット(業態)に着目し、…

大株主FY2026 有報

  • 1片山 智恵美19.31%
  • 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)8.96%
  • 3AAGS S2,L.P.(常任代理人 岡三証券株式会社)5.25%
  • 4株式会社クレオ4.71%
  • 5株式会社日本カストディ銀行(信託口)3.07%
  • 6株式会社中国銀行(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)2.22%
  • 7BNP PARIBAS NEW YORK BRANCH - PRIME BROKERAGE CLEARANCE ACCOUNT(常任代理人 香港上海銀行東京支店 カストディ業務部)1.37%
  • 8公益財団法人サンマルク財団1.05%
  • 9岡山土地倉庫株式会社0.99%
  • 10JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)0.83%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
884億円
前年比 +24.7%
純利益
27億円
前年比 +6.5%
EPS
125.23円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
930億円
前年比 +5.2%
営業利益
53億円
前年比 +2.9%
純利益
29億円
前年比 +7.2%
EPS / 配当
135.28円
配当 54

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方 純投資目的で保有する投資株式は、主に短期間の株価の変動によって利益を享受することを目的として保有するものとし、純投資目的以外の目的で保有する株式は、事業戦略、取引関係などを総合的に勘案し、中長期的な観点から、安定的な関係の構築が可能であり、当社グループの企業価値の向上に資するものとしております。②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 保有している純投資目的以外の目的で保有する株式については、新規保有時と同様に資本コストに見合うリターンやリスクとなっているかを定期的に精査、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役17百万円
  • 社内取締役61.62億円
  • 社外役員 (一括)836百万円

役員一覧

  • 富樫 司常勤監査役41,010
  • 藤川 祐樹代表取締役社長21,959
  • 難波 篤取締役人材開発、リスク・コンプライアンス担当20,559
  • 岡村 淳弘取締役管理本部長15,359
  • 下司 貴永取締役情報システム本部長12,578
  • 一杉 博文取締役店舗開発本部長12,131
  • 飯田 隆文取締役商品本部長10,700
  • 中川 雅文取締役6,227
  • 福原 一義監査役1,000
  • 北川 真也取締役552
  • 渡辺 勝志取締役525
  • 木村 美樹監査役276
  • 原 繭子取締役256
  • 王 玲取締役157

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012447億円36億円159.31円98円11.7%
2013488億円36億円158.52円98円10.7%
2014543億円38億円170.27円104円10.8%
2015608億円41億円185.89円116円10.9%
2016661億円44億円198.15円62円10.8%
2017675億円44億円199.16円62円10.1%
2018691億円36億円162.91円62円7.8%
2019701億円29億円131.84円62円6.2%
2020689億円15億円69.77円62円3.2%
2021440億円-81億円-378.39円44円-19.1%
2022477億円-47億円-222.03円44円-13.7%
2023578億円4.2億円20.15円44円1.4%
2024646億円9.7億円47.47円50円3.2%
2025709億円25億円123.62円52円8.3%
2026884億円27億円125.23円52円8.7%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他64.9%
  • 金融機関14.9%
  • 外国法人等10.7%
  • その他法人8.3%
  • 証券会社1.2%
  • 外国個人0.1%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • ジーホールディングス株式会社レストラン連結 100%
  • 株式会社サンマルクカフェ喫茶連結 100%
  • 株式会社サンマルクグリルレストラン連結 100%
  • 株式会社鎌倉パスタレストラン連結 100%
  • 株式会社ゴリップレストラン連結 100%
  • 株式会社牛かつもと村レストラン連結 100%
  • 株式会社B級グルメ研究所ホールディングスレストラン連結 100%
  • 株式会社OHANAレストラン連結 100%
  • BQ International株式会社レストラン連結 100%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・岡山県 / 店舗・岡山県 / 店舗等・岡山県 / 店舗・東京都 / 店舗・東京都 / ジーホールディングス㈱本社・東京都 / 店舗・京都府 / 店舗・愛知県 / ㈱B級グルメ研究所ホールディングス本社・東京都 / BQ International㈱本社・東京都

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当255億円
  • 地代家賃108億円
  • 減価償却費47億円
  • その他販管費38億円
  • その他販管費37億円
  • その他販管費36億円
  • 福利厚生費20億円
  • 減価償却費17億円
  • 広告宣伝費14億円
  • その他販管費12億円
  • 租税公課4.4億円
  • 役員報酬・賞与3.5億円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは8.7%(業種中央値 8%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の役員報酬等は、担当職務、各期の業績、貢献度等を総合的に勘案して決定しております。当社の取締役の固定報酬の限度額は2016年6月28日開催の定時株主総会において年間報酬総額の上限を4億5千万円以内と決議いただいております。また、取締役(社外取締役を除く)に対する譲渡制限付株式に関する報酬として支給する金銭報酬債権の総額を2021年6月24日開催の第30回定時株主総会において前記報酬等の限度額の範囲内で年額80百万円以内、割り当てる譲渡制限付株式の上限を3万株と決議いただいております。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許38

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