stocks/3271
ＴＨＥグローバル社
スタンダード不動産業[ 優待: なし ][ 株式分割 ]3.1倍 2日連続主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 33.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 26.8%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近営業日の出来高は、直近25営業日の平均の 3.1倍 です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月16日 〜 2026年7月27日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 3.1倍
- 水準トレンド
- 0.03倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月27日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、2024年７月１日、株式会社グローバル住販を存続会社、細沼興業株式会社を消滅会社とする吸収合併をいたしました。また、2025年１月10日、合同会社京橋釣鐘に対する匿名組合契約を終了いたしました。さらに、2025年５月９日、当社が出資しております特定目的会社グローバル外苑前について、支配が一時的でなくなったため連結子会社に該当することとなりました。その結果、株式会社THEグローバル社の傘下に、連結子会社８社、当社を含め計９社から構成されております。また、SBIホールディングス株式会社は当社の親会社であります。当社グループは、首都圏を基盤に、分譲マンションや収益物件などの開発販売など、…
セグメント別売上構成
- 収益物件事業83.8%517億円
- 分譲マンション事業13.9%86億円
- ホテル事業1.0%5.9億円
- 建物管理事業0.9%5.3億円
- 販売代理事業0.5%3.3億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1）会社の経営の基本方針当社グループは、経営基本方針として「不動産価値創造企業として、変化する時代のスピードに対応し、一歩先のニーズを見据えます。既成概念に囚われず、新しい発想による価値を創造し、お客様の夢を叶えます。」を掲げ、他にはない価値、他にはないサービスを創造するオンリーワン企業を目指しております。当社グループは、顧客満足なくして企業成長はあり得ないという信念のもとに、…
中期経営計画・IR資料（ＴＨＥグローバル社公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1SBIホールディングス株式会社51.95%
- 2旭化成ホームズ株式会社9.88%
- 3立花証券株式会社5.03%
- 4ＳＣＢＨＫ ＡＣ ＥＦＧ ＢＡＮＫ ＡＧ（常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行）3.64%
- 5日本証券金融株式会社1.36%
- 6西川 晶0.78%
- 7ＭＳＩＰ ＣＬＩＥＮＴ ＳＥＣＵＲＩＴＩＥＳ （常任代理人 モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社）0.77%
- 8ＬＧＴ ＢＡＮＫ ＬＴＤ （常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行）0.69%
- 9奥田 晃久0.62%
- 10籠谷 亮一0.55%
最新の決算（短信）
2026年6月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
今期実績
- 売上収益
- 181億円
- 前年比 -38.4%
- 純利益
- 7.4億円
- 前年比 -34.7%
- EPS
- 26.01円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が株式価値の変動又は配当により、利益を得ることを目的として保有している株式を純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式として区分しております。 ② 保有目的が投資目的以外の目的である投資株式該当事項はありません。当社は、株価変動によるリスク回避及び資産効率の向上の観点から、投資先との事業上の関係や当社との協業に必要がある場合を除き、これを保有しない方針であります。 ③ 保有目的が純投資目的である投資株式該当事項はありません。
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名18百万円
- 社内取締役3名1.08億円
- 社外役員 (一括)3名23百万円
役員一覧
- 岡田 圭司代表取締役社長執行役員1,000株
- 上村 直子取締役監査等委員
- 中野 剛章取締役常勤監査等委員
- 山上 友一郎取締役監査等委員
- 山名 徳雄取締役執行役員
- 明石 昌取締役
- 髙村 正人取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 297億円 | 15億円 | 119.1円 | 15円 | 41% |
| 2013 | 246億円 | 5.5億円 | 42.14円 | 15円 | 11.7% |
| 2014 | 375億円 | 10億円 | 79.78円 | 15円 | 19.5% |
| 2015 | 275億円 | 3.1億円 | 23.52円 | 15円 | 5.3% |
| 2016 | 258億円 | 9.4億円 | 71.46円 | 17円 | 15% |
| 2017 | 314億円 | 9.5億円 | 70.56円 | 17円 | 13.5% |
| 2018 | 387億円 | 20億円 | 148.73円 | 25円 | 24% |
| 2019 | 359億円 | 6.3億円 | 46.6円 | 25円 | 6.7% |
| 2020 | 257億円 | -48億円 | -356.36円 | — | — |
| 2021 | 184億円 | -41億円 | -191.69円 | — | — |
| 2022 | 258億円 | 4.6億円 | 16.38円 | — | 13.5% |
| 2023 | 424億円 | 17億円 | 61.72円 | — | 39.3% |
| 2024 | 270億円 | 27億円 | 95.91円 | 29円 | 41% |
| 2025 | 617億円 | 37億円 | 130.14円 | 40円 | 39.2% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- その他法人63.0%
- 個人・その他22.5%
- 外国法人等7.0%
- 証券会社5.9%
- 金融機関1.6%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 株式会社グローバル・ハート建物管理事業連結 100%
- 株式会社グローバル・ホテルパートナーズホテル事業連結 100%
- 株式会社グローバル住販販売代理事業連結 100%
- 株式会社グローバル投資顧問その他連結 100%
- 株式会社グローバル・メディカルラボその他連結 100%
- Global L-seed Ho Chi Minh Company Limited分譲マンション事業連結 100%
- Global Office Company Limitedその他連結 100%
- 特定目的会社グローバル外苑前収益物件事業連結
- SBIホールディングス株式会社株式等の保有を通じた企業グループの統括・運営等持分
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / ILLROSE THE GALLERY TOKYO・東京都 / グローバル住販本社・東京都 / グローバル・ハート本社・東京都
費用内訳FY2025 有報
- その他販管費8.2億円
- 租税公課6.9億円
- 業務委託・手数料5.4億円
- 給料手当4.4億円
- 役員報酬・賞与2.5億円
- 賞与・引当金7百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは39.2%（業種中央値 11.4%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項役員の報酬限度額については、2023年９月26日の第13期定時株主総会において、取締役（監査等委員を除く。）については年額500,000千円以内（内、社外取締役分は50,000千円以内）、監査等委員である取締役については年額50,000千円以内と決議いただいております。当該定時株主総会終結時点の取締役（監査等委員を除く。）の員数は５名（うち、社外取締役１名）、監査等委員である取締役の員数は3名（うち、社外取締役2名）です。当社は、2023年９月26日開催の取締役会において、取締役（監査等委員を除く。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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