主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 6.7%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 18.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 57% 上回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.4倍
- 水準トレンド
- 1.57倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社15社、非連結子会社２社及び持分法非適用関連会社４社の計22社で構成され、医療機器の販売及びメンテナンス、介護福祉機器の販売及びレンタルを主な事業として取り組んでおります。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。当社グループの事業における位置付け及びセグメントの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。…
セグメント別売上構成
- 医療機器販売事業97.9%2,827億円
- 介護・福祉事業2.1%60億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針・経営戦略等当社グループは、人々の生命や健康にかかわる医療機器を取り扱う企業として、良質かつ適切な医療を効率的に提供する体制確保に資する責任を果たすために『地域医療への貢献』を理念として掲げ、迅速かつ適切で安定した医療機器の供給、それぞれの地域に適応した付加価値の高いサービスの提供、最新の情報提供等を通じて、地域社会、ひいてはすべての人々の健康と豊かな生活へ貢献することを目指しております。このような企業理念の実現のため、…
大株主FY2025 有報
- 1㈱エム・ケー9.80%
- 2㈱Ｍ’ｓ9.80%
- 3㈱イケヤ7.80%
- 4日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)5.00%
- 5メディアスホールディングス従業員持株会4.90%
- 6栗原医療従業員持株会2.70%
- 7池谷 保彦2.20%
- 8野田 了子1.80%
- 9アルフレッサホールディングス㈱1.70%
- 10宮地 修平1.70%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 2,277億円
- 前年比 +3.7%
- 純利益
- 13億円
- 前年比 -6.5%
- EPS
- 57.66円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を「純投資目的」である投資株式、それ以外の中長期的な企業価値の向上に資すると判断し保有する株式を「純投資目的以外の目的」である投資株式として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、中長期的な取引関係の維持や発展が見込まれる場合、又は、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 全役員7名1.62億円
役員一覧
- 池谷保彦代表取締役社長執行役員482,194株
- 宮地修平取締役専務執行役員プレジデント統括本部長375,552株
- 栗原 勝取締役専務執行役員120,461株
- 武井宏人取締役（常勤監査等委員）63,865株
- 芥川浩之取締役専務執行役員コーポレート統括本部長44,180株
- 住吉進也取締役専務執行役員14,642株
- 山口光夫取締役（常勤監査等委員）9,105株
- 古木壽幸取締役常務執行役員7,892株
- 渡部昭彦取締役（監査等委員）1,736株
- 工藤 浩取締役（監査等委員）434株
- 舩山範雄取締役（監査等委員）434株
- 桑原和明取締役（監査等委員）
- 横幕 才取締役（監査等委員）
- 武内秀明取締役（監査等委員）
- 越後純子取締役（監査等委員）
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,328億円 | 4.5億円 | 154.56円 | 40円 | 8.1% |
| 2013 | 1,340億円 | 9億円 | 314.63円 | 75円 | 14.8% |
| 2014 | 1,460億円 | 9.7億円 | 333.55円 | 80円 | 14.1% |
| 2015 | 1,462億円 | 4.3億円 | 137.98円 | 80円 | 5.5% |
| 2016 | 1,584億円 | 9億円 | 277.56円 | 80円 | 10.1% |
| 2017 | 1,627億円 | 8.6億円 | 133.12円 | 50円 | 9% |
| 2018 | 1,681億円 | 7.4億円 | 38.12円 | 14円 | 7.3% |
| 2019 | 1,977億円 | — | — | 14円 | -0.6% |
| 2020 | 2,104億円 | 9.5億円 | 43.66円 | 14円 | 7.2% |
| 2021 | 2,133億円 | 21億円 | 94.81円 | 21円 | 13.9% |
| 2022 | 2,266億円 | 19億円 | 85.3円 | 19円 | 11.3% |
| 2023 | 2,391億円 | 15億円 | 68.32円 | 22円 | 8.4% |
| 2024 | 2,598億円 | 11億円 | 51.21円 | 21円 | 5.9% |
| 2025 | 2,887億円 | 14億円 | 61.91円 | 20円 | 6.8% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他61.9%
- その他法人31.8%
- 金融機関5.6%
- 外国法人等0.4%
- 証券会社0.3%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- マコト医科精機㈱医療機器販売事業連結 100%
- メディアスソリューション㈱医療機器販売事業連結 100%
- ㈱つむぐメディカル医療機器販売事業連結 100%
- ㈱アルバース医療機器販売事業連結 100%
- ㈱オーソエッジジャパン医療機器販売事業連結 100%
- ㈱ミタス医療機器販売事業 介護・福祉事業連結 100%
- ㈱栗原医療器械店医療機器販売事業 介護・福祉事業連結 100%
- ㈱秋田医科器械店医療機器販売事業連結 100%
- 佐野器械㈱医療機器販売事業連結 100%
- ミウル・ヘルスケア㈱医療機器販売事業連結 100%
- ㈱アルセント医療機器販売事業連結 100%
- 協和医科器械㈱医療機器販売事業 介護・福祉事業連結 100%
- ノアインターナショナル㈱医療機器販売事業連結 100%
- メディアスグループ物流準備㈱医療機器販売事業連結 100%
- ㈱アクティブメディカル医療機器販売事業連結 100%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
㈱アルバース本社、支店・東京都 / ㈱ミタス本社、支店・福井県 / マコト医科精機㈱本社、支店・山梨県 / ㈱アクティブメディカル本社、支店・北海道 / ㈱秋田医科器械店本社、営業所・秋田県 / 佐野器械㈱本社・京都府 / ㈱オーソエッジジャパン本社、営業所・東京都 / ㈱アルセント本社、支店・兵庫県 / ノアインターナショナル㈱本社、支店、営業所・北海道 / ㈱つむぐメディカル本社、支店・群馬県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当132億円
- その他販管費66億円
- 業務委託・手数料26億円
- 福利厚生費26億円
- 地代家賃24億円
- 減価償却費11億円
- 退職給付費用6.2億円
- 減価償却費3.3億円
- 役員報酬・賞与1.7億円
- 賞与・引当金63百万円
- 貸倒引当金繰入額16百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは6.8%（業種中央値 7.8%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項A) 基本方針当社の取締役（監査等委員であるものを除く。）の報酬の決定に関する基本方針は、次のとおりです。・当社及び当社グループ全体での中長期的な業績向上、企業価値向上のインセンティブとなること。・継続的な企業経営を可能とするため、優秀な人材を確保できる報酬水準とすること。・役割と成果に基づく、公平かつ公正な報酬制度とするため、報酬委員会（取締役報酬案策定会議）と一体となり、透明性の高いプロセスによって決定させること。取締役(社外取締役及び監査等委員であるものを除く。)の報酬等には、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 事業継続力強化計画認定中小企業庁
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