主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 4.7%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 33.7%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月24日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 2.5倍
- 水準トレンド
- 1.14倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、海外子会社１社により構成されており、半導体製品、ディスプレイ、システム製品、バッテリー＆電力機器、その他に関連する商品の仕入及び販売を主たる業務としております。当社は、国内の電子機器及び産業用機器メーカー等を主な顧客としております。海外子会社は、主に日系企業に販売しております。当社グループの当該事業に係る位置づけ及び主な取扱商品は、次のとおりであります。なお、当社グループの取扱商品はセグメント間で共通しているため、セグメント情報に関連づけた記載はしておりません。参考のため、品目区分ごとに記載しております。 (1）半導体製品（位置づけ）創業来の中核分野として、…
セグメント別売上構成
- 日本94.0%411億円
- 海外6.0%26億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針当社グループの経営の基本方針は、「トータルソリューションとして、お客様のニーズを的確に捉え、スピーディーに対応し、お客様の満足できる企業」として、世界中より時代を先取りできる製品を発掘・供給することにより、持続的な成長と企業価値の向上を図ることであります。その実現に向けて、当社グループは、これまで培ってきた顧客・仕入先とのネットワークや提案力を活かし、…
中期経営計画・IR資料（シンデン・ハイテックス公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1藤本 直子4.05%
- 2横山 真弓4.05%
- 3城下 保3.20%
- 4内藤 征吾2.83%
- 5シンデンハイテックス社員持株会2.66%
- 6鈴木 淳1.73%
- 7河合 優1.59%
- 8ヨシダ トモヒロ1.55%
- 9ケーエス興産有限会社1.51%
- 10田村 祥1.44%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 428億円
- 前年比 -2.1%
- 純利益
- 3.5億円
- 前年比 -45.2%
- EPS
- 186.7円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 500億円
- 前年比 +16.8%
- 営業利益
- 17億円
- 前年比 +59.4%
- 純利益
- 8.5億円
- 前年比 +141.5%
- EPS / 配当
- 450.95円
- 配当 135円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とするものを純投資目的である投資株式として区分し、それ以外のものを純投資目的以外の目的である投資株式として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a. 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社が保有している保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式は非上場株式であるため、記載を省略いたします。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名8百万円
- 社内取締役10名1.38億円
- 社外役員 (一括)4名16百万円
役員一覧
- 城下 保取締役会長43,300株
- 鈴木 淳代表取締役社長31,500株
- 田村 祥常務取締役管理本部 管掌27,200株
- 齋藤 敏積常勤監査役24,200株
- 田畑 公史取締役本社第一営業本部長18,000株
- 飯沼 康宏常務取締役本社第三営業本部 管掌海外営業本部 管掌業務本部 管掌情報システム室 管掌12,400株
- 遠藤 高義取締役中部営業本部 管掌7,700株
- 小倉 浩一常務取締役ＰＭ本部 管掌6,000株
- 富田 明彦取締役本社第二営業本部長4,400株
- 歩田 栄一取締役西日本営業本部長西日本システム営業本部長2,100株
- 井上 正廣（注）１取締役2,000株
- 矢島 浩（注）１取締役1,600株
- 藤原 忠信（注）２監査役700株
- 白井 俊徳（注）２監査役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 280億円 | 1.1億円 | 67.04円 | 4000円 | 4.9% |
| 2013 | 318億円 | 1.8億円 | 112.48円 | 50円 | 7.2% |
| 2014 | 384億円 | 4.2億円 | 263.51円 | 60円 | 15% |
| 2015 | 464億円 | 2.7億円 | 166.84円 | 90円 | 8% |
| 2016 | 494億円 | 72百万円 | 40.34円 | 40円 | 2.1% |
| 2017 | 444億円 | 3.6億円 | 219.39円 | 90円 | 10.9% |
| 2018 | 544億円 | 6億円 | 344.08円 | 130円 | 13.6% |
| 2019 | 461億円 | 2.1億円 | 102.09円 | 45円 | 3.9% |
| 2020 | 443億円 | 1.9億円 | 92.88円 | 45円 | 3.5% |
| 2021 | 491億円 | 5億円 | 246.18円 | 75円 | 9% |
| 2022 | 435億円 | 7.5億円 | 367.77円 | 110円 | 12.3% |
| 2023 | 419億円 | 9億円 | 448.8円 | 135円 | 13.5% |
| 2024 | 423億円 | 2.9億円 | 148.25円 | 60円 | 4.2% |
| 2025 | 437億円 | 6.4億円 | 332.77円 | 125円 | 8.9% |
| 2026 | 428億円 | 3.5億円 | 186.7円 | 130円 | 4.7% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他90.4%
- その他法人5.2%
- 証券会社2.5%
- 外国法人等1.5%
- 外国個人0.4%
- 金融機関0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- SDT THAI CO., LTD.同上連結 100%
- Shinden Hong Kong Limited集積回路及び液晶などの電子部品販売連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 本社・東京都 / 静岡営業部・静岡県 / 静岡営業部・静岡県 / 大阪営業部・大阪府 / 大阪営業部・大阪府 / 名古屋営業所・愛知県 / 名古屋営業所・愛知県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当6.4億円
- 業務委託・手数料2.8億円
- 賞与・引当金83百万円
- 貸倒引当金繰入額25百万円
- 研究開発費0百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは4.7%（業種中央値 7.9%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の役員の報酬は、役員報酬規程に基づき、経営内容、役位、経済情勢等を勘案して、月額報酬（月額報酬に業績に連動した変動部分はありません。）を決定しております。取締役の報酬は取締役会で協議した上で決定し、監査役の報酬は監査役会の協議により決定しております。なお、2021年２月18日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議し、2023年２月17日開催の取締役会において、改定しております。ａ．基本方針当社の取締役の報酬は、基本報酬（固定報酬）をベースとして、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 物品の製造： 物品の販売：A 役務の提供等：Aデジタル庁
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。