主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 4.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 41.0%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 16% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月16日 〜 2026年7月27日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.1倍
- 水準トレンド
- 0.84倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月27日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社を関連会社とするトヨタ自動車㈱、当社、連結子会社69社及び持分法適用関連会社20社で構成され、自動車部品及び繊維製品の製造・販売を主な内容とし、事業活動を展開しております。 当社グループの事業に係る位置づけは、概ね次のとおりであります。 ☆連結子会社、○持分法適用関連会社
セグメント別売上構成
- 日本43.8%8,912億円
- 北中南米26.4%5,377億円
- Asia14.0%2,851億円
- 中国9.9%2,024億円
- 欧州・アフリカ5.9%1,207億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1)経営方針 当社グループは、経営の基本方針を次のとおり「基本理念」として掲げております。 ① 社会 よき企業市民として社会との調和ある成長を目指す。 ・企業倫理の徹底をはかり、公正で透明な企業活動の推進。 ・クリーンで安全な商品を提供することを使命とし、地球環境保護を重視した企業活動の推進。 ・地域社会の一員としての役割を自覚し、よい社会づくりに貢献。 ② お客さま 革新的な技術開発、製品開発に努め、お客さまに喜ばれる、よい商品を提供する。 ③ 株主 将来の発展に向けた革新的経営を進め、…
大株主FY2026 有報
- 1トヨタ自動車株式会社32.43%
- 2トヨタ不動産株式会社10.27%
- 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社8.96%
- 4株式会社豊田自動織機4.34%
- 5株式会社日本カストディ銀行4.29%
- 6日本発条株式会社4.04%
- 7トヨタ紡織従業員持株会2.21%
- 8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.82%
- 9JP MORGAN CHASE BANK 385632(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)0.91%
- 10株式会社タチエス0.74%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 2兆371億円
- 前年比 +4.2%
- 純利益
- 233億円
- 前年比 +39.2%
- EPS
- 130.3円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする場合を純投資目的である投資株式と考え、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式と考えております。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、中長期的な企業価値の向上を図るため、必要と認める会社の株式を保有し、円滑な事業活動に不可欠な協力関係を維持しております。毎年、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 全役員4.13億円
- 社外監査役31百万円
- 社外取締役50百万円
役員一覧
- 豊 田 周 平取締役会長1,103,000株
- 白 柳 正 義取締役社長代表取締役25,000株
- 岩 森 俊 一取締役執行役員22,000株
- 角 田 浩 樹取締役執行役員代表取締役20,000株
- 足 立 記 通取締役執行役員13,000株
- 小 出 一 夫常勤監査役9,000株
- 尾 崎 秀 典常勤監査役4,000株
- 三 浦 洋監査役
- 塩 川 純 子取締役
- 小 山 明 宏取締役
- 山 崎 康 彦取締役
- 横 山 裕 行監査役
- 瀬 戸 章 文取締役
- 藤 川 義 人監査役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 9,643億円 | 32億円 | 17.45円 | 16円 | 2% |
| 2013 | 1兆795億円 | 158億円 | 85.23円 | 18円 | 9.1% |
| 2014 | 1兆2,184億円 | 126億円 | 68.05円 | 18円 | 6.4% |
| 2015 | 1兆3,055億円 | 52億円 | 28.08円 | 18円 | 2.5% |
| 2016 | 1兆4,158億円 | 39億円 | 21.02円 | 30円 | 1.9% |
| 2017 | 1兆3,579億円 | 454億円 | 244.28円 | 50円 | 21.2% |
| 2018 | 1兆4,074億円 | 448億円 | 241.34円 | 54円 | 17.1% |
| 2019 | 1兆4,174億円 | 275億円 | 147.85円 | 56円 | 9.6% |
| 2020 | 1兆3,726億円 | 248億円 | 132.88円 | 54円 | 8.5% |
| 2021 | 1兆2,721億円 | 312億円 | 166.93円 | 45円 | 10% |
| 2022 | 1兆4,215億円 | 393億円 | 210.15円 | 64円 | 10.9% |
| 2023 | 1兆6,040億円 | 147億円 | 78.57円 | 70円 | 3.7% |
| 2024 | 1兆9,536億円 | 585億円 | 311.74円 | 86円 | 13.8% |
| 2025 | 1兆9,542億円 | 167億円 | 93.65円 | 86円 | 3.7% |
| 2026 | 2兆371億円 | 233億円 | 130.3円 | 86円 | 5% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- その他法人49.9%
- 外国法人等18.6%
- 個人・その他17.4%
- 金融機関13.0%
- 証券会社1.1%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- TBロジスティクス㈱一般貨物自動車運送事業連結 100%
- トヨタ紡織九州㈱自動車部品連結 100%
- トヨタ紡織東北㈱自動車部品連結 100%
- トヨタ紡織アジア㈱自動車部品連結 100%
- トヨタ紡織アメリカ㈱自動車部品連結 100%
- トヨタ紡織イリノイLLC.自動車部品連結 100%
- トヨタ紡織インディアナLLC.自動車部品連結 100%
- トヨタ紡織ウェスタンケンタッキーLLC.自動車部品連結 100%
- トヨタ紡織カナダ㈱自動車部品連結 100%
- トヨタ紡織ケンタッキーLLC.自動車部品連結 100%
- トヨタ紡織ソマン㈱自動車部品連結 100%
- トヨタ紡織テネシーLLC.自動車部品連結 100%
- トヨタ紡織デバイスインディア㈱自動車部品連結 100%
- トヨタ紡織ハイフォン㈲自動車部品連結 100%
- トヨタ紡織ブラジル㈲自動車部品連結 100%
- トヨタ紡織ポーランド㈲自動車部品連結 100%
- トヨタ紡織ミシシッピLLC.自動車部品連結 100%
- トヨタ紡織ヨーロッパ㈱自動車部品連結 100%
- 瀋陽豊田紡織汽車部件㈲自動車部品連結 100%
- 豊田紡織(中国)㈲自動車部品連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
猿投工場・愛知県 / グローバル本社・刈谷工場・愛知県 / 豊橋南工場・愛知県 / 未定・愛知県 / 豊橋北工場・愛知県 / 大口工場・愛知県 / 岐阜工場・岐阜県 / 藤岡工場・愛知県 / 高岡工場・愛知県 / 多治見技術センター・岐阜県 / 堤工場・愛知県 / 東京工場・東京都
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当564億円
- その他販管費287億円
- その他販管費138億円
- 減価償却費122億円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは5%(業種中央値 6.1%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役・執行役員の報酬決定方針(以下「決定方針」という)について、社外取締役が過半数を占める経営諮問会議での審議内容を踏まえ、取締役会において決議しています。なお、取締役の報酬等の決定に関する客観性および透明性を向上し、当社の掲げる2030年中期経営計画実現に向け、業績および企業価値の向上を動機づける報酬制度とすることを目的として2026年3月30日開催の取締役会にて「決定方針」を改定する旨を決議しています。(ⅰ)2026年3月30日改定内容(次年度より適用)・取締役の報酬総額に占める株式報酬比率を引き上げ。・業績連動報酬の算定指標に、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- DX認定制度経済産業省
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