主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 24.1%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 61.3%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 52% 上回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.3倍
- 水準トレンド
- 1.52倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 9日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、日東紡績株式会社（当社）、子会社24社及び関連会社３社で構成され、電子材料事業、メディカル事業、複合材事業、資材・ケミカル事業、断熱材事業及びその他事業を営んでおり、当該事業における当社及び主たる関係会社の位置づけは次のとおりであります。 なお、次の６事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (１) 連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等) 」の区分と同一であります。 電子材料事業（関係会社６社） 当事業においては、電子材料用途グラスファイバー製品の開発、製造及び販売を行っております。 日東グラスファイバー工業㈱は、当社へ原料及びグラスファイバー製品を販売しております。…
セグメント別売上構成
- Electronic Materials Business41.7%493億円
- Other Businesses14.4%171億円
- Insulation Materials Business12.8%151億円
- Medical Business11.7%139億円
- Composite Materials Business11.3%134億円
- Materials And Chemicals Business8.1%95億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。(１) 経営方針 当社グループは、『日東紡グループは「健康・快適な生活文化を創造する」企業集団として社会的存在価値を高め、豊かな社会の実現に貢献し続けます。』との経営理念に基づいて、時代の要請に即応し、社会の役に立つ新しい価値を創造し提供し続けることで、株主・投資家・行政・地域社会等すべてのステークホルダーと共に喜びを分かち合い、企業価値を高めていくことを目指しております。 (２) 経営環境 当連結会計年度における世界経済は、米国の関税政策の影響による不透明感や中国の景気減速、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）10.25%
- 2株式会社日本カストディ銀行（信託口）6.76%
- 3住友不動産株式会社6.52%
- 4日本生命保険相互会社4.41%
- 5第一生命保険株式会社3.60%
- 6住友生命保険相互会社2.96%
- 7エア・ウォーター株式会社2.73%
- 8株式会社東邦銀行2.47%
- 9株式会社みずほ銀行2.19%
- 10石油資源開発株式会社1.80%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 1,182億円
- 前年比 +8.4%
- 純利益
- 418億円
- 前年比 +225.4%
- EPS
- 1,147.34円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方当社は、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資とし、純投資以外の株式のうち、「子会社関連会社株式」を除いた「その他有価証券」を政策保有株式としております。 なお、当社は純投資目的の株式は保有しておりません。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式(ア)保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 （政策保有に関する方針） 当社は、販売・原燃料調達・金融などに関する当社グループの重要な取引先との良好な関係を構築し、当社グループの事業活動を円滑に進め、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 執行役16名3.63億円
- 社内取締役5名69百万円
- 社外取締役5名76百万円
役員一覧
- 多田 弘行取締役6,400株
- 辻 裕一取締役4,900株
- 松永 隆延取締役1,900株
- 藤重 貞慶取締役1,800株
- 三井田 健取締役200株
- 内藤 亜雅沙取締役200株
- 中島 康晴取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 826億円 | 14億円 | 7.19円 | 5円 | 2.6% |
| 2013 | 821億円 | 28億円 | 14.25円 | 5円 | 5% |
| 2014 | 851億円 | 39億円 | 96.82円 | 5円 | 6.3% |
| 2015 | 902億円 | 46億円 | 115.14円 | 5円 | 6.8% |
| 2016 | 862億円 | 56億円 | 28.1円 | 6円 | 7.6% |
| 2017 | 833億円 | 75億円 | 37.71円 | 7円 | 9.8% |
| 2018 | 845億円 | 103億円 | 263.97円 | 26円 | 12.5% |
| 2019 | 823億円 | 80億円 | 205.76円 | 40円 | 9.1% |
| 2020 | 857億円 | 58億円 | 148.73円 | 45円 | 6.3% |
| 2021 | 787億円 | 81億円 | 208.77円 | 45円 | 8.4% |
| 2022 | 841億円 | 65億円 | 168.04円 | 45円 | 6.4% |
| 2023 | 875億円 | 28億円 | 73.94円 | 55円 | 2.6% |
| 2024 | 933億円 | 73億円 | 200.39円 | 55円 | 6.6% |
| 2025 | 1,090億円 | 128億円 | 352.61円 | 106円 | 10.4% |
| 2026 | 1,182億円 | 418億円 | 1,147.34円 | 127円 | 27.5% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 金融機関39.4%
- その他法人22.8%
- 外国法人等19.9%
- 個人・その他12.7%
- 証券会社5.3%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ニットーボーメディカル㈱メディカル事業連結 100%
- パラマウント硝子工業㈱断熱材事業連結 100%
- ㈱日東紡テクノその他事業連結 100%
- 富士ファイバーグラス㈱複合材事業連結 100%
- 日東紡アドバンテックス㈱資材・ケミカル事業連結 100%
- ㈱双洋その他事業連結 100%
- 日東グラステックス㈱資材・ケミカル事業連結 100%
- 日東グラスファイバー工業㈱電子材料事業連結 100%
- NITTOBO ASIA Glass Fiber Co., Ltd.電子材料事業連結 100%
- Nittobo America Inc.メディカル事業連結 100%
- 台湾日東紡股份有限公司電子材料事業連結 100%
- Baotek Industrial Materials Ltd.電子材料事業連結 47.7%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
福島事業センター・福島県 / 富久山事業センター・福島県 / 日東グラスファイバー工業㈱本社工場・福島県 / 富士ファイバーグラス㈱本社工場・栃木県 / パラマウント硝子工業㈱長沼工場・福島県
費用内訳FY2026 有報
- 荷造運送費43億円
- 研究開発費34億円
- 賞与・引当金14億円
- 退職給付費用2億円
- 減価償却費2億円
- 株式報酬58百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは26.4%（業種中央値 7.4%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①取締役及び執行役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に係る事項当社は、指名委員会等設置会社に関する会社法の規定に基づき、社外取締役が過半数を占め、社外取締役を委員長とする報酬委員会において、外部コンサルタントの客観的なデータ等を踏まえながら、取締役及び執行役の個人別の報酬の決定に関する方針を決定しております。また、その方針は、透明性と合理性を担保させながら、各取締役及び執行役の業績目標の達成を強く動機づけると同時に、中長期的な経営に対する意識を醸成し、株主や投資家の皆様をはじめとするステークホルダーとの利害を一致させるという考えに基づいており、報酬を算定する業績目標項目についても、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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