主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 44.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 53.9%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 20% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月24日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.0倍
- 水準トレンド
- 0.80倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（㈱ZOZO）の他、主に連結子会社６社（㈱ZOZO NEXT、ZOZO Apparel USA, Inc.、ZOZO NEW ZEALAND LIMITED、南通卓騰信息科技有限公司、LYST LTD、ZOZO U.K. LIMITED）によって構成されており、ファッションECサイト「ZOZOTOWN」、ファッションメディア「WEAR」等の運営を主な事業として行っております。 当社グループはEC事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載はしておりません。EC事業内の各事業区分の主な事業内容は、以下のとおりです。…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (１) 会社の経営方針当社グループは「世界中をカッコよく、世界中に笑顔を。」という企業理念のもと、“想像”と“創造”を繰り返し、高付加価値なサービスを提供していくクリエイター集団であり続け、世界中の全ての尊い個性がファッションで繫がる未来を目指すことを基本姿勢に事業活動を行っております。また、ESG（Environment/環境・Society/社会・Governance/ガバナンス）に関する課題に積極的に対応していくことが、ステークホルダーをはじめ、…
中期経営計画・IR資料（ＺＯＺＯ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1Ｚホールディングス中間株式会社51.51%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）13.99%
- 3株式会社日本カストディ銀行（信託口）5.13%
- 4ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ （常任代理人）株式会社みずほ銀行決済営業部1.81%
- 5ＮＯＲＴＨＥＲＮ ＴＲＵＳＴ ＣＯ．（ＡＶＦＣ） ＲＥ ＮＯＮ ＴＲＥＡＴＹ ＣＬＩＥＮＴＳ ＡＣＣＯＵＮＴ （常任代理人）香港上海銀行東京支店 カストディ業務部1.39%
- 6前澤 友作1.34%
- 7ＪＰ ＭＯＲＧＡＮ ＣＨＡＳＥ ＢＡＮＫ ３８５６３２ （常任代理人）株式会社みずほ銀行決済営業部1.31%
- 8ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＷＥＳＴ ＣＬＩＥＮＴ － ＴＲＥＡTＹ ５０５２３４ （常任代理人）株式会社みずほ銀行決済営業部1.14%
- 9ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５１０３ （常任代理人）株式会社みずほ銀行決済営業部1.12%
- 10ＪＰモルガン証券株式会社1.02%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 2,284億円
- 前年比 +7.2%
- 純利益
- 479億円
- 前年比 +5.7%
- EPS
- 54.11円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、もっぱら株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式（政策保有株式）に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、持続的な成長と社会的価値、経済的価値を高めるため、経営戦略の一環として、また、取引先及び地域社会との良好な関係を構築し、事業の円滑な推進を図るため必要と判断する企業の株式を保有しています。当社は、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役3名61百万円
- 社外役員 (一括)6名54百万円
役員一覧
- 栁澤 孝旨取締役副社長兼CFO494,700株
- 澤田 宏太郎代表取締役社長兼CEO242,700株
- 廣瀬 文慎取締役兼COO180,150株
- 宇都宮 純子取締役（監査等委員）9,000株
- 五十嵐 弘子取締役（監査等委員）
- 及川 卓也取締役
- 永田 佑子取締役
- 秀 誠取締役
- 西山 久美子取締役（監査等委員）
- 閑歳 孝子取締役
- 齋藤 太郎取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 318億円 | 46億円 | 42.18円 | 15円 | 40.4% |
| 2013 | 351億円 | 54億円 | 16.53円 | 20円 | 41.5% |
| 2014 | 386億円 | 78億円 | 24.27円 | 25円 | 50% |
| 2015 | 412億円 | 90億円 | 27.93円 | 34円 | 40.4% |
| 2016 | 544億円 | 120億円 | 112.38円 | 47円 | 55.5% |
| 2017 | 764億円 | 170億円 | 54.66円 | 36円 | 72.7% |
| 2018 | 984億円 | 202億円 | 64.68円 | 29円 | 57.4% |
| 2019 | 1,184億円 | 160億円 | 52.2円 | 24円 | 50.5% |
| 2020 | 1,255億円 | 188億円 | 61.6円 | 30円 | 65.9% |
| 2021 | 1,474億円 | 309億円 | 101.3円 | 41円 | 68.8% |
| 2022 | 1,662億円 | 345億円 | 115.02円 | 58円 | 62.5% |
| 2023 | 1,834億円 | 395億円 | 131.83円 | 65円 | 60.1% |
| 2024 | 1,970億円 | 443億円 | 148.19円 | 104円 | 55% |
| 2025 | 2,131億円 | 453億円 | 50.9円 | 107円 | 49.4% |
| 2026 | 2,284億円 | 479億円 | 54.11円 | 39円 | 46.6% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- その他法人51.6%
- 外国法人等24.0%
- 金融機関17.4%
- 個人・その他4.0%
- 証券会社3.0%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱ZOZO NEXT新規事業の創出、研究開発連結 100%
- ZOZO Apparel USA, Inc.本社向け営業支援並びにプロジェクトマネジメント支援連結 100%
- ZOZO NEW ZEALAND LIMITED計測技術等の開発連結 100%
- 南通卓騰信息科技有限公司生産プラットフォームのコンサルティング連結 100%
- LINEヤフー㈱インターネット広告事業、イーコマース事業及び会員サービス事業などの展開並びにグループ会社の経営管理業務など持分 51.5%
- Zホールディングス中間㈱持株会社持分 51.5%
- ソフトバンクグループジャパン㈱持株会社持分 51.5%
- ソフトバンクグループ㈱持株会社持分 51.5%
- ソフトバンク㈱移動通信サービスの提供、携帯端末の販売、固定通信サービスの提供、インターネット接続サービスの提供持分 51.5%
- Aホールディングス㈱持株会社持分 51.5%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・千葉県 / ZOZOBASE・千葉県 / ZOZOBASE・茨城県
費用内訳FY2026 有報
- 荷造運送費379億円
- その他販管費322億円
- 給料手当208億円
- 広告宣伝費171億円
- 業務委託・手数料115億円
- 減価償却費53億円
- 賞与・引当金23億円
- 減価償却費23億円
- 研究開発費19億円
- 退職給付費用7.2億円
- 役員報酬・賞与62百万円
- 株式報酬-29百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは46.6%（業種中央値 7.5%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別の総額及び対象となる役員の員数役員区分報酬等の総額（百万円）報酬等の種類別の総額（百万円）対象となる役員の員数（名）固定報酬業績連動報酬金銭報酬非金銭報酬等基本報酬賞与譲渡制限付株式取締役(社外取締役を除く)6114458△1413監査等委員(社外取締役を除く)―――――社外役員5454――6 (注)１賞与は、当事業年度に係る役員賞与引当金繰入額を記載しております。２非金銭報酬等として取締役に対して、業績連動型譲渡制限付株式報酬を交付しております。譲渡制限付株式の額の算定の基礎とした業績指標は「株価成長率」「連結営業利益」「ESG評価指標」であります。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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