株式コード

stocks/3087

ドトール・日レスホールディングス

プライム小売業[ 2月決算 ][ 優待: 実施中 ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
6.8%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
77.0%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月23日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.2倍
水準トレンド
1.11倍
25営業日で1.5倍以上
5
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】 当社グループは、当社(共同持株会社)と子会社23社及び関連会社2社で構成され、コーヒーの焙煎加工並びに販売および多業態の飲食店経営を主力事業とし、そのほか、フランチャイズチェーンシステムによる飲食店の募集および加盟店の指導事業、ベーカリー事業、食料品の販売事業等、また各事業に関連するサービス等の事業活動を行っております。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、次の3部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。…

セグメント別売上構成

  • ドトールコーヒーグループ60.5%963億円
  • 日本レストランシステムグループ35.4%563億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1)会社の経営の基本方針 当社グループは、多様化するお客様の心の奥底にある期待感に応える商品とサービスの提供で、ご来店していただくお客様にご満足頂き、また地域社会に愛されることにより、ブランド価値を向上させ企業価値の最大化を目指しております。そのために、「業態開発」、「商品開発」、「店舗開発」等により「飲」と「食」において新たな食文化を創造し、激しく変化する経営環境を迅速に察知するとともに柔軟に対応することで、日本の外食業界をリードし「外食産業における日本一のエクセレント・リーディングカンパニー」の地位確立を目指してまいります。 (2)目標とする経営指標 当社グループとしては、…

中期経営計画・IR資料(ドトール・日レスホールディングス公式IR)古い順・最後が最新

大株主FY2026 有報

  • 1大林 豁史15.24%
  • 2株式会社マダム・ヒロ8.88%
  • 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7.23%
  • 4鳥羽 博道3.24%
  • 5日本たばこ産業株式会社3.14%
  • 6株式会社日本カストディ銀行(信託口)2.39%
  • 7鳥羽 豊1.98%
  • 8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)1.28%
  • 9JPモルガン証券株式会社1.24%
  • 10大林 美重子1.14%

最新の決算(短信)

2026年2月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

今期実績

売上収益
1,591億円
前年比 +6.9%
純利益
72億円
前年比 +5.1%
EPS
170.71円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、投資株式について、もっぱら株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ② 当社及び連結子会社のうち、投資株式の貸借対照表価額(投資株式計上額)が最も大きい会社(最大保有会社)であるD&Nレストランサービス株式会社については以下のとおりであります。 イ.保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式該当事項はありません。…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 全役員153.41億円
  • 監査等委員419百万円
  • 社外取締役36百万円
  • 社外役員 (一括)622百万円

役員一覧

  • 大林 豁史代表取締役 会長6,403,600
  • 宮島 忠取締役37,094
  • 星野 正則代表取締役 社長31,400
  • 合田 知代取締役20,617
  • 竹林 基哉常務取締役15,500
  • 関根 一博取締役11,200
  • 榎 一繁取締役9,200
  • 河野 雅治取締役(監査等委員)1,900
  • 浅井 廣志取締役(監査等委員)1,687
  • 松本 省藏取締役(監査等委員)1,600
  • 岩田 明子取締役300

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20121,077億円25億円51.32円26円3.1%
20131,078億円36億円74.68円26円4.2%
20141,135億円39億円80.44円26円4.5%
20151,200億円52億円108.32円28円5.8%
20161,248億円55億円113.23円28円5.8%
20171,269億円61億円126.7円30円6.2%
20181,312億円67億円142.8円32円6.8%
20191,292億円59億円133.89円32円6%
20201,312億円61億円137.13円34円5.8%
2021961億円-110億円-248.38円24円-11%
20221,094億円12億円27.63円26円1.3%
20231,269億円34億円77.56円30円3.6%
20241,406億円55億円124.89円40円5.6%
20251,488億円69億円156.97円50円6.8%
20261,591億円72億円170.71円57円6.9%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他58.5%
  • 外国法人等14.6%
  • その他法人14.5%
  • 金融機関9.8%
  • 証券会社2.6%
  • 外国個人0.1%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • エフアンドエフシステム㈱日本レストランシステムグループ連結 100%
  • ㈱サンメリーその他連結 100%
  • ㈱ドトールコーヒードトールコーヒーグループ連結 100%
  • ㈱プレミアムコーヒー&ティーその他連結 100%
  • ㈱マグナドトールコーヒーグループ連結 100%
  • 日本レストランシステム㈱日本レストランシステムグループ連結 100%
  • 日本レストランデリバリー㈱日本レストランシステムグループ連結 100%
  • 日本レストランフーズ㈱日本レストランシステムグループ連結 100%
  • 日本レストランベジ㈱日本レストランシステムグループ連結 100%
  • D&Nインターナショナル㈱その他連結 100%
  • D&Nコンフェクショナリー㈱その他連結 100%
  • D&Nレストランサービス㈱日本レストランシステムグループ連結 100%
  • 日本レストランプロダクツ㈱日本レストランシステムグループ連結 100%
  • ㈱Les Deuxドトールコーヒーグループ連結 100%
  • 台灣羅多倫和餐餐飲股份有限公司その他連結 100%
  • D&N Singapore Pte Ltdその他連結 90%
  • 和餐餐飲管理(上海)有限公司その他連結 70%
  • D&N KOREA Co., Ltd.その他連結 65%
  • 日本レストランハムソー㈱日本レストランシステムグループ連結 60%
  • T&Nアグリ㈱日本レストランシステムグループ持分 50%

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当308億円
  • その他販管費289億円
  • 地代家賃180億円
  • その他販管費42億円
  • 賞与・引当金12億円
  • 退職給付費用3.8億円
  • 役員報酬・賞与97百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは6.9%(業種中央値 8%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】イ.役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針の内容及び決定方法当社は役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針を定めており、取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬につきましては、総額の限度額を株主総会の決議により決定した上で、限度額の範囲内で個別の報酬額を決定しております。その方針の内容は、業績動向等を勘案の上、代表権の有無、役位、役割・責任範囲、常勤・非常勤を考慮し、実績、経営に関する貢献度を評価して決定することとしております。決定方法につきましては、取締役会は報酬委員会に委任し、報酬委員会において、世間水準との比較・報酬体系等の検討を行った上で個別の報酬額を決定しております。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

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