主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 14.5%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 28.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 27% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.0倍
- 水準トレンド
- 0.73倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 0日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、子会社16社で構成されており、2026年３月31日現在、157店舗を展開しております。（但し、海外子会社が運営または管理する店舗については2025年12月31日現在の数字であります。）セグメント別の店舗数は、日本140店舗、北米９店舗、ミクロネシア２店舗、アジア６店舗となっております。当社グループは、様々な業態のレストランを運営しており、国内に83店舗、海外に14店舗の直営展開を行っております。カプリチョーザ、トニーローマ及びサラベスについては、国内に57店舗、海外に３店舗のフランチャイズ展開を行っております。今後も全業態について立地条件、地域等を検討しながら、…
セグメント別売上構成
- 日本73.2%234億円
- 北米22.1%71億円
- ミクロネシア4.0%13億円
- アジア0.8%2.4億円
- 欧州—
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 （１）会社の経営の基本方針当社グループは「ダイニングカルチャーで世界をつなぐ」を企業理念に、世界の様々な国と地域で育まれた食文化を担い、伝道師の役割を果たすことを使命としております。この企業理念を実現するために、「ホスピタリティ」「本物志向」「チャレンジスピリッツ」「グローバル」をキーワードとして、国内のみならず、海外においてもレストラン事業を行っており、…
中期経営計画・IR資料（ＷＤＩ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1Soken Corp.24.17%
- 2清水 洋二10.18%
- 3清水 謙2.47%
- 4WDI従業員持株会1.16%
- 5JPモルガン証券株式会社1.08%
- 6サントリー株式会社0.96%
- 7麒麟麦酒株式会社0.64%
- 8孫 正義0.58%
- 9宮内 義彦0.58%
- 10森 佳子0.58%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 345億円
- 前年比 +8%
- 純利益
- 2.4億円
- 前年比 -74.6%
- EPS
- 37.67円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 360億円
- 前年比 +4.3%
- 営業利益
- 15億円
- 前年比 +17.8%
- 純利益
- 3.5億円
- 前年比 +48.4%
- EPS / 配当
- 55.86円
- 配当 17円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方当社は専ら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする場合を「純投資目的である投資株式」、それ以外を目的とする場合を「純投資目的以外の目的である投資株式」として区分します。②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式該当事項はありません。③保有目的が純投資目的である投資株式区分当事業年度前事業年度銘柄数（銘柄）貸借対照表計上額の合計額（千円）銘柄数（銘柄）貸借対照表計上額の合計額（千円）非上場株式－－－－非上場株式以外の株式1143,3301165,000 区分当事業年度受取配当金の合計額（千円）売却損益の合計額（千円）評価損益の合計額（千円）非上場株式－－－非上場株式以外の株式－－－
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役4名1.51億円
- 社外役員 (一括)6名27百万円
役員一覧
- 清水 洋二取締役会長586,740株
- 清水 謙代表取締役社長154,400株
- 佐々木 智晴取締役管理本部本部長10,900株
- 堀内 順取締役10,500株
- 中谷 巌取締役2,000株
- 松尾 欣治常勤監査役
- 田島 弓子監査役
- 藤本 幸一監査役
- 阿部 佳取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 161億円 | 94百万円 | 14.89円 | 8円 | 7.6% |
| 2013 | 177億円 | 70百万円 | 10.99円 | 6円 | 5.4% |
| 2014 | 203億円 | 1.1億円 | 17.5円 | 6円 | 7.8% |
| 2015 | 237億円 | 1.4億円 | 22.3円 | 8円 | 8.6% |
| 2016 | 276億円 | 4.6億円 | 72.94円 | 10円 | 23.5% |
| 2017 | 272億円 | 3.3億円 | 51.6円 | 12円 | 14.4% |
| 2018 | 287億円 | 72百万円 | 11.42円 | 12円 | 3.1% |
| 2019 | 298億円 | 3.9億円 | 62.25円 | 15円 | 16% |
| 2020 | 299億円 | -6.2億円 | -98.28円 | — | -27.5% |
| 2021 | 158億円 | 17億円 | 266.18円 | 8円 | 61.1% |
| 2022 | 192億円 | 7.3億円 | 114.64円 | 13円 | 18.7% |
| 2023 | 262億円 | 9.4億円 | 149.56円 | 12円 | 21.2% |
| 2024 | 310億円 | 11億円 | 168.36円 | 15円 | 20.6% |
| 2025 | 320億円 | 9.3億円 | 148.77円 | 17円 | 15.6% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他68.5%
- 外国法人等25.1%
- その他法人4.3%
- 証券会社2.0%
- 外国個人0.1%
- 金融機関0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 株式会社WDI JAPAN日本連結 100%
- P.T. WDI Indonesiaアジア連結 100%
- WDI International,Inc.北米ミクロネシア連結 100%
- WDI UK Ltd.欧州連結 100%
- 株式会社Wolfgang's Steakhouse JAPANその他連結 50%
- 株式会社W Teppan Ginza 1chomeその他持分 50%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社等・東京都 / WDI JAPAN本社等・東京都 / 丸の内店・東京都 / 六本木店・東京都 / シグニチャー青山店・東京都 / 大阪店・大阪府 / 福岡店・福岡県 / 東京ドーム ラクーア店・東京都 / 新宿店・東京都 / 梅田茶屋町店・大阪府 / 横浜店・神奈川県 / 京都店・京都府
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当93億円
- 地代家賃31億円
- 減価償却費7.4億円
- 賞与・引当金2.2億円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは2.9%（業種中央値 8%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。また、当該事業年度の取締役の個人別の報酬等の内容の決定に当たっては、株主総会でご承認いただいた報酬限度内で取締役会決議により代表取締役社長に一任するに当たり、決定方針に記載の内容を十分に尊重して決定するよう要請した上で一任しており、その内容は決定方針に沿うものであると判断しております。取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針の内容は次のとおりです。ａ．基本方針取締役の報酬は、固定報酬としての基本報酬及び非金銭報酬としての株式報酬により構成するものとする。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。