主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 26.2%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 54.9%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 16% 上回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月24日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.9倍
- 水準トレンド
- 1.16倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 5日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、株式会社ジンズホールディングス（当社）、連結子会社９社及び非連結子会社３社により構成されており、主要な事業内容は眼鏡小売であります。なお、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。当社グループの事業にかかる位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。…
セグメント別売上構成
- 国内アイウエア事業78.9%767億円
- 海外アイウエア事業21.1%206億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは、市場環境の変化に対し組織的に対応し、かつ、グローバルでの成長を確実なものとするため、ブランドビジョンを「Magnify Life‐まだ見ぬ、ひかりを」（未知の可能性に光を当て人々の生き方を豊かに広げる）とし、このブランドビジョンを実践していく上での行動指針（Attitude）を「Progressive」、「Inspiring」、「Honest」と定めております。当社グループでは、社内及び顧客との間で「MagnifyLife‐まだ見ぬ、ひかりを」を共有し、…
大株主FY2025 有報
- 1田中 仁34.28%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7.29%
- 3合同会社マーズ5.08%
- 4株式会社ジュピター2.54%
- 5株式会社ヴィーナス2.54%
- 6株式会社日本カストディ銀行(信託口)1.78%
- 7THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.61%
- 8上遠野 俊一1.47%
- 9株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口）1.26%
- 10MORGAN STANLEY & CO. LLC（常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社）1.23%
最新の決算（短信）
2026年８月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)
今期実績
- 売上収益
- 505億円
- 前年比 +12.7%
- 純利益
- 34億円
- 前年比 -10.3%
- EPS
- 145.36円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、純投資目的である株式と、純投資目的以外の目的である投資株式（政策保有目的の株式）を以下のように区分しております。 （純投資目的である株式） 株式の価値変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的に保有する株式 （純投資目的以外の株式） 当社グループの持続的な成長と企業価値の向上に資するため、取引の維持・強化など事業活動上の必要性を目的に政策的に保有する株式 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役2名4.02億円
- 社外役員 (一括)6名57百万円
役員一覧
- 田中 仁代表取締役会長CEO8,104,500株
- 田中 亮代表取締役社長COO200,666株
- 古谷 昇取締役20,000株
- 國領 二郎取締役1,466株
- 太田 諭哉取締役(監査等委員)533株
- 林 千晶取締役333株
- 有村 正俊取締役(監査等委員)99株
- 大井 哲也取締役(監査等委員)
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 226億円 | 11億円 | 52.69円 | 10円 | 18.9% |
| 2013 | 366億円 | 34億円 | 142.61円 | 40円 | 32.4% |
| 2014 | 362億円 | 12億円 | 51.93円 | 10円 | 10.1% |
| 2015 | 407億円 | 19億円 | 79.35円 | 16円 | 14.4% |
| 2016 | 462億円 | 20億円 | 82.61円 | 25円 | 13.6% |
| 2017 | 505億円 | 28億円 | 115.44円 | 36円 | 16.9% |
| 2018 | 549億円 | 31億円 | 129.17円 | 48円 | 16.6% |
| 2019 | 619億円 | 39億円 | 161.4円 | 50円 | 18.4% |
| 2020 | 603億円 | 17億円 | 71.49円 | 25円 | 8.4% |
| 2021 | 639億円 | 33億円 | 141.07円 | 45円 | 17.3% |
| 2022 | 669億円 | 7.5億円 | 32.17円 | 17円 | 3.7% |
| 2023 | 733億円 | 18億円 | 75.5円 | 38円 | 8.4% |
| 2024 | 830億円 | 47億円 | 200.17円 | 61円 | 19.7% |
| 2025 | 972億円 | 83億円 | 356.89円 | 109円 | 29.1% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他56.4%
- 外国法人等19.0%
- 金融機関11.9%
- その他法人11.8%
- 証券会社0.8%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 株式会社ジンズ日本におけるアイウエアの企画・生産・流通・販売連結 100%
- 株式会社ヤマトテクニカル日本におけるアイウエアの製造・販売連結 100%
- JINS ASIA HOLDINGS Limitedアジアにおけるアイウエア事業の統括連結 100%
- JINS CAYMAN Limitedアジアにおけるアイウエア事業の統括連結 100%
- JINS Eyewear US, Inc.米国におけるアイウエアの販売連結 100%
- JINS Hong Kong Limited香港におけるアイウエアの販売連結 100%
- JINS US Holdings, Inc.米国におけるアイウエア事業の統括連結 100%
- 台灣睛姿股份有限公司台湾におけるアイウエアの販売連結 100%
- 睛姿(上海)企業管理有限公司中国におけるアイウエア事業の統括及びアイウエアの販売連結 100%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社等・群馬県 / 東京本社・東京都 / 柏倉庫・千葉県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当175億円
- 地代家賃145億円
- 広告宣伝費44億円
- 減価償却費29億円
- 研究開発費57百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは29.1%（業種中央値 8.4%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項（取締役（監査等委員である取締役を除く。以下本項において「取締役」という。）の個人別の報酬等の内容についての決定に関する方針）当社は、取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しています。取締役の個人別の報酬等の内容についての決定に関する方針の概要は次のとおりであります。 a．基本方針当社の取締役の報酬は、透明性・客観性を担保するため、適正な水準とすることを基本方針とする。なお、報酬の総額は、株主総会の決議により定められた額の範囲内とする。 b．各報酬制度の内容社内取締役社内取締役（社外取締役でない者をいい、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- ＤＸ認定制度経済産業省
- ＤＸ認定制度経済産業省
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