主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 6.6%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 30.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.1倍
- 水準トレンド
- 0.88倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(クリエイト株式会社)、連結子会社４社(ダイドレ株式会社、ダイポリシステム株式会社、クリテック株式会社、株式会社ハネイシ)により構成されており、管工機材等の販売を主な事業としております。各事業における当社及び関係会社の位置付け等は次のとおりであります。 (管工機材)パイプ・継手・バルブ等の管工機材商品の販売を主たる業務としております。ダイドレ株式会社は、主に排水継手・排水器具・マンホール等のトーロー印商品を製造しており、当社はトーロー印商品の総販売代理店として販売しております。 (施工関連)工事の請負等であります。 (物流関連)一般運送事業であります。 事業の系統図は、…
セグメント別売上構成
- 管工機材99.0%369億円
- Logistics Related0.8%2.8億円
- 施工関連0.3%1.1億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、本書提出日現在において当社グループが判断したものであります。 （1）会社の経営の基本方針 当社グループは、社是である「和を以て尊しと為す」を創業以来大切に想い、グループ理念として『安全安心で快適な「環境」と「信頼」をお届けする』を掲げています。 暮らしや産業、公共の社会基盤を支えることを使命と考え、管工機材と住宅設備資材等を販売することを通して、安全かつ快適な暮らしができる社会づくりに貢献することを経営の基本方針としています。 この基本方針のもと、持続的な企業価値の向上を図り、全てのステークホルダーの「信頼と期待」に応えていく企業活動を実践してまいります。…
中期経営計画・IR資料（クリエイト公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1クリエイト取引先持株会20.43%
- 2福井道夫11.62%
- 3クリエイト従業員持株会9.33%
- 4福井珠樹7.13%
- 5吉成隆則1.96%
- 6岡部バルブ工業株式会社1.94%
- 7新東鋳造株式会社1.60%
- 8髙木敏幸1.58%
- 9坂口明1.29%
- 10宇山泰宏0.94%
最新の決算（短信）
2026年３月期 決算短信[日本基準](連結)
今期実績
- 売上収益
- 373億円
- 前年比 +2.1%
- 純利益
- 3.6億円
- 前年比 -25%
- EPS
- 93.71円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式価値の変動又は株式配当による利益享受を目的とするものを純投資目的である投資株式とし、取引関係・提携関係の維持・強化等を目的とするものを純投資目的以外の目的である投資株式として区分しています。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式当社及び連結子会社のうち、投資株式の貸借対照表計上額(投資株式計上額)が最も大きい会社(最大保有会社)である当社について、以下のとおりです。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 全役員4名17百万円
- 社内取締役5名1.44億円
役員一覧
- 吉 成 隆 則取締役81,000株
- 柴 田 勝専務取締役22,000株
- 五 十 嵐 昭 彦代表取締役社長19,000株
- 山 田 一 彦取締役（監査等委員）16,000株
- 瀧 澤 紘 二取締役3,000株
- 三 輪 宏取締役0株
- 大 西 由 紀取締役（監査等委員）0株
- 隈 元 暢 昭取締役（監査等委員）0株
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 248億円 | 3百万円 | 0.83円 | 8円 | 0.1% |
| 2013 | 255億円 | 1.5億円 | 39.07円 | 9円 | 4.6% |
| 2014 | 281億円 | 1.1億円 | 29.19円 | 10円 | 3.3% |
| 2015 | 283億円 | 1.4億円 | 36.81円 | 12円 | 4% |
| 2016 | 286億円 | 1.2億円 | 29.96円 | 12円 | 3.2% |
| 2017 | 300億円 | 1.1億円 | 28.41円 | 12円 | 3% |
| 2018 | 311億円 | 2.4億円 | 62.61円 | 14円 | 6.5% |
| 2019 | 321億円 | 2.5億円 | 62.84円 | 14円 | 6.2% |
| 2020 | 320億円 | 1.7億円 | 43.48円 | 10円 | 4.1% |
| 2021 | 296億円 | -1.1億円 | -27.5円 | — | -2.6% |
| 2022 | 315億円 | 1.8億円 | 46.05円 | 12円 | 4.2% |
| 2023 | 349億円 | 4.2億円 | 106.6円 | 24円 | 9.1% |
| 2024 | 359億円 | 1.4億円 | 36.79円 | 26円 | 2.9% |
| 2025 | 366億円 | 4.9億円 | 124.44円 | 38円 | 9.5% |
| 2026 | 373億円 | 3.7億円 | 93.71円 | 40円 | 6.7% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他88.2%
- その他法人10.8%
- 金融機関0.7%
- 証券会社0.2%
- 外国法人等0.1%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- クリテック㈱電気、土木、管工事の請負、設計、施工、監理連結 100%
- ダイドレ㈱排水継手、器具等の製造連結 100%
- ダイポリシステム㈱配管資材の組立加工及び加工製品の販売連結 100%
- ㈱ハネイシ運送業連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・大阪支店・大阪府 / 札幌営業所・北海道 / 函館営業所・北海道 / 盛岡営業所・岩手県 / 厚木営業所・神奈川県 / 金沢営業所・石川県 / 京都営業所・京都府 / 加古川営業所・兵庫県 / 松山営業所・愛媛県 / 北九州営業所・福岡県 / 熊本営業所・熊本県 / 仙台倉庫・宮城県
費用内訳FY2026 有報
- その他販管費21億円
- 給料手当20億円
- 地代家賃5.9億円
- 荷造運送費5.4億円
- 賞与・引当金2.4億円
- 退職給付費用1.1億円
- 減価償却費75百万円
- 減価償却費10百万円
- 役員報酬・賞与8百万円
- 退職給付費用3百万円
- 貸倒引当金繰入額-1百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは6.7%（業種中央値 7.9%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①基本方針当社グループの持続的成長及び中長期の企業価値向上への貢献意欲を一層高め、業務執行の監督・監査によるコーポレート・ガバナンス向上を担う優秀な人財を確保することを目的とし、当社役員に求められる役割と責務に見合った報酬水準並びに報酬体系とする。②報酬の構成金銭で支払う固定報酬（月例報酬）と業績連動報酬（賞与及び株式報酬（PSU））のほか、譲渡制限付株式報酬（RS）によって構成しております。なお、監査等委員である取締役の報酬は、独立性の観点から原則金銭で支払う固定報酬のみとしております。③取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項当社は、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を定めており、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達（受注）
- 2025/08/25最高裁判所806万円
執務椅子の購入等
- 2025/06/24厚生労働省556万円
職業安定局第１・第２会議室会議用机及び椅子の購入
- 2023/05/23防衛省88万円
執務室内壁の撤去等に係る役務
- 2022/12/13防衛省112万円
供試体等の解体及び廃棄
- 2022/11/01防衛省43万円
構造物の解体及び廃棄
認定・届出
- 物品の製造：B 物品の販売：A 役務の提供等：A 物品の買受け：Aデジタル庁
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。