主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 26.4%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 9.8%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 16% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.5倍
- 水準トレンド
- 0.84倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び連結子会社（クリアルパートナーズ株式会社、CREAL ASIA Pte Ltd、クリアルホテルズ株式会社、ステイシー新大阪合同会社、臼木証券株式会社、クリアルアセットマネジメント株式会社、鎌倉青山合同会社）並びに関連会社（株式会社ティーエーティー）の計９社で構成されており、「不動産投資を変え、社会を変える」というグループミッションを実現すべく、DX(注１)を活用した資産運用プラットフォーム事業を展開しております。当社グループが展開する資産運用プラットフォーム事業は不動産への投資、資金調達、物件仕入れ、運用、…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、本書提出日現在において当社が判断したものであり、その達成を保証するものではありません。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは、「不動産投資を変え、社会を変える」というグループミッションを掲げております。魅力的な資産運用の手段である不動産投資について、投資の機会が一部の富裕層や機関投資家に限定され、また管理手法や業務プロセスには依然として非効率な状況にあるという社会課題に対して、当社グループは不動産投資プロセスにDXを推し進めることにより、不動産投資を変え課題を解決いたします。具体的には、当社では、…
中期経営計画・IR資料（クリアル公式IR）古い順・最後が最新
- 2025決算説明資料2025/08/15 [Delayed]FY2026/3 Q1 Financial Results Presentation Material（3MB）
- 2026決算説明資料2025/11/14 Fiscal Year Ending March 2026 Q2 Financial Results Presentation Material（2MB）
- 2026決算説明資料2026/02/13 Fiscal Year Ending March 2026 Q3 Financial Results Presentation Material（3MB）
- 2026決算説明資料2026/05/15 Fiscal Year Ending March 2026 Full Year Financial Results Presentation Material（2MB）
- 2026決算説明資料2026/05/15 適時開示 2026年3月期 通期決算説明資料（3MB）
- 2091決算説明資料2025/08/14 2026年3月期第1四半期決算説明資料（3MB）最新
大株主FY2026 有報
- 1徳山 明成(常任代理人 みずほ証券株式会社)24.76%
- 2SBIホールディングス株式会社19.38%
- 3横田 大造6.59%
- 4株式会社日本カストディ銀行（信託口）6.30%
- 5金子 好宏5.29%
- 6櫻井 聖仁5.14%
- 7日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）3.09%
- 8清板 大亮1.55%
- 9日本証券金融株式会社1.54%
- 10太田 智彬1.44%
最新の決算（短信）
2026/05/21 （Correction） "Consolidated Financial Results for the Fiscal Year Ended March 31, 2026 (Under Japanese GAAP)"（270KB）
今期実績
- 売上収益
- 378億円
- 前年比 -9.6%
- 純利益
- 19億円
- 前年比 +43.5%
- EPS
- 60.56円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- —
- 営業利益
- 33億円
- 前年比 +11.8%
- 純利益
- 21億円
- 前年比 +8.3%
- EPS / 配当
- 58.23円
- 配当 8円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社グループでは、純投資目的としての株式保有は行わない方針であり、保有する株式は営業上の関係強化等を目的として、純投資目的以外で保有する株式となります。なお、純投資目的とは株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることのみを目的とする場合とし、それ以外の目的で保有する株式は全て純投資目的以外の株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式該当事項はありません。 ③ 保有目的が純投資目的である投資株式該当事項はありません。
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役5名79百万円
- 社外監査役3名16百万円
- 社外取締役4名18百万円
役員一覧
- 徳山 明成取締役会長7,241,500株
- 横田 大造代表取締役社長1,983,000株
- 金子 好宏取締役副社長1,593,000株
- 太田 智彬取締役435,000株
- 山中 雄介取締役124,500株
- 佐藤 知紘監査役109,500株
- 村上 未来取締役45,000株
- 本多 一徳監査役（常勤）23,000株
- 定形 哲取締役
- 広野 清志監査役
- 谷 美由紀取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018 | 1.9億円 | 64百万円 | 51,491.87円 | — | 91.4% |
| 2019 | 3.6億円 | 1.4億円 | 11,093.01円 | 4310円 | 98% |
| 2020 | 38億円 | 1.5億円 | 39.03円 | 4230円 | 57.1% |
| 2021 | 71億円 | 50百万円 | 12.44円 | — | 8.5% |
| 2022 | 106億円 | 1.7億円 | 40.36円 | — | 18.1% |
| 2023 | 164億円 | 3.4億円 | 65.98円 | — | 16.2% |
| 2024 | 210億円 | 6.5億円 | 111.42円 | — | 18.9% |
| 2025 | 418億円 | 14億円 | 227.23円 | 30円 | 30.2% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他41.5%
- 外国個人22.6%
- その他法人21.1%
- 金融機関11.2%
- 外国法人等2.1%
- 証券会社1.6%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- クリアルパートナーズ株式会社不動産管理業連結 100%
- クリアルホテルズ株式会社ホテル運営業連結 100%
- ステイシー新大阪合同会社ホテル運営業連結 100%
- 臼木証券株式会社証券業連結 100%
- CREAL ASIA Pte Ltd不動産関連業連結 100%
- 株式会社ティーエーティ―ホテル運営業持分 22.22%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
クリアル㈱本社・東京都 / クリアル㈱駒込店舗・東京都 / クリアル㈱住吉店舗・東京都 / クリアル㈱王子レジデンス・東京都 / クリアルホテルズ㈱レイサー沖縄那覇美栄橋・沖縄県 / クリアルホテルズ㈱レイサー沖縄那覇泊ふ頭・沖縄県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当16億円
- その他販管費13億円
- 広告宣伝費8.1億円
- 業務委託・手数料2.9億円
- 福利厚生費2.8億円
- 賞与・引当金2.1億円
- 給料手当1.6億円
- 役員報酬・賞与1.4億円
- 減価償却費32百万円
- 減価償却費12百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは23.2%（業種中央値 9.2%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役の報酬等に関する手続きの客観性及び透明性を確保することにより、コーポレート・ガバナンス体制のより一層の充実を図るため、取締役会が任意に設置する諮問機関として、指名報酬委員会を設置しております。同委員会は、過半数が社外取締役の委員３名で構成されております。当該指名報酬委員会の審議を経て、2025年６月25日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針（以下、決定方針という。）を決議しております。イ．基本方針当社の取締役（業務執行取締役）の報酬は、中長期的な企業価値の持続的な向上を図るため、また、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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