主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 8.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 60.2%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 2.4倍
- 水準トレンド
- 1.09倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 7日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社および当社の関係会社は、主としてスパイスを原料とする食料品の製造・加工会社を中心に、原材料・商品の供給および販売等を担当する会社をもって構成されており、当社および主な関係会社の位置づけは次のとおりであります。なお、当連結会計年度から、報告セグメントを変更しております。変更の内容については、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項 セグメント情報等」に記載のとおりであります。 (1) 国内事業各種香辛料、即席カレー、チューブ製品、レトルトカレー等の製造・販売のほか、関連する原材料の調達を行っております。当社が製造・販売を行うほか、下記の活動を行っております。…
セグメント別売上構成
- 食料品事業89.0%1,074億円
- 調理済食品11.0%133億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社および連結子会社（以下、「当社グループ」といいます。）が判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは、日々の活動の拠りどころとして、理念とビジョンを掲げております。この理念とビジョンのもと、従業員一人ひとりが同じ方向に向かって活動していくことで、組織力を高め、いかなる環境においても持続的に成長し、お客様の健康としあわせに貢献し続ける企業になることを目指しております。 ・創業理念「美味求真」お客様に喜んでいただくために、ただひたすら真っすぐに“本物のおいしさ”を追い求めます。 ・企業理念「食卓に、…
大株主FY2026 有報
- 1山崎兄弟会9.93%
- 2株式会社三菱ＵＦＪ銀行4.49%
- 3農林中央金庫4.49%
- 4株式会社きらぼし銀行4.05%
- 5セコム損害保険株式会社2.92%
- 6日本生命保険相互会社2.70%
- 7大日本印刷株式会社2.48%
- 8株式会社日本カストディ銀行（信託口）2.21%
- 9第一生命保険株式会社2.06%
- 10株式会社常陽銀行1.82%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 1,290億円
- 前年比 +4.5%
- 純利益
- 84億円
- 前年比 +11.2%
- EPS
- 347.9円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 1,345億円
- 前年比 +4.2%
- 営業利益
- 107億円
- 前年比 +3.7%
- 純利益
- 81億円
- 前年比 -3.7%
- EPS / 配当
- 335.05円
- 配当 60円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、取引先との安定的・中長期的な取引関係の維持・強化により、当社の中長期的な企業価値向上に資すると判断し保有した株式を純投資目的以外の目的の株式とし、それ以外の株式は純投資目的の投資株式として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法ならびに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容保有目的が純投資目的以外の目的である株式については、取引先との安定的・中長期的な取引関係の維持・強化により、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名15百万円
- 社内監査役1名4百万円
- 社内取締役7名1.75億円
- 社外役員 (一括)6名39百万円
役員一覧
- 池村 和也代表取締役社長13,262株
- 田口 裕司専務取締役営業グループ管掌兼ハーブ事業部担当兼マーケティング企画室担当6,931株
- 小島 和彦常務取締役開発生産グループ担当兼品質保証室担当6,631株
- 加治 正人取締役管理サポートグループ担当4,865株
- 横井 実取締役上席執行役員経営企画室担当 兼業務改革推進室担当 兼管理サポートグループ担当兼情報統括担当役員4,865株
- 西邨 正敏取締役監査等委員3,300株
- 山﨑 崇弘取締役執行役員海外事業管掌兼管理サポートグループ財経管理室担当兼法務・ガバナンス室担当3,265株
- 大嶽 佐由美取締役
- 松家 元取締役監査等委員
- 瀧野 敏子取締役
- 葛山 康典取締役監査等委員
- 鵜高 利行取締役監査等委員
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,274億円 | 13億円 | 186.55円 | 14円 | 4.7% |
| 2013 | 1,254億円 | 17億円 | 248.61円 | 14円 | 5.9% |
| 2014 | 1,240億円 | 21億円 | 295.86円 | 42円 | 6.7% |
| 2015 | 1,219億円 | 20億円 | 144.83円 | 70円 | 6.1% |
| 2016 | 1,331億円 | 17億円 | 249.35円 | 70円 | 4.9% |
| 2017 | 1,379億円 | 27億円 | 422.97円 | 70円 | 7.7% |
| 2018 | 1,424億円 | 39億円 | 611.96円 | 80円 | 10.1% |
| 2019 | 1,452億円 | 43億円 | 339.96円 | 60円 | 10.3% |
| 2020 | 1,126億円 | 55億円 | 431.92円 | 44円 | 12% |
| 2021 | 1,143億円 | 67億円 | 523.78円 | 46円 | 12.9% |
| 2022 | 1,180億円 | 62億円 | 492.16円 | 50円 | 10.8% |
| 2023 | 1,207億円 | 41億円 | 332.28円 | 54円 | 6.6% |
| 2024 | 1,264億円 | 67億円 | 555.89円 | 66円 | 9.9% |
| 2025 | 1,235億円 | 76億円 | 313.04円 | 80円 | 9.9% |
| 2026 | 1,290億円 | 84億円 | 347.9円 | 50円 | 9.6% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他42.0%
- 金融機関28.1%
- その他法人20.2%
- 外国法人等8.1%
- 証券会社1.6%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ヱスビースパイス工業㈱食料品事業連結 100%
- ㈱ヱスビーサンキョーフーズ食料品事業連結 100%
- ㈱ヱスビー興産食料品事業連結 100%
- エスビーガーリック食品㈱食料品事業連結 100%
- ㈱大伸食料品事業連結 100%
- S&B FOODS SINGAPORE PTE.LTD.食料品事業連結 100%
- S&B INTERNATIONAL CORPORATION食料品事業連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
東松山工場・埼玉県 / 上田工場・長野県 / 宮城工場・宮城県 / 本社・東京都 / 八丁堀ハーブテラス・東京都 / 板橋スパイスセンター・東京都 / エスビーガーリック食品㈱ 高田工場・新潟県 / ヱスビースパイス工業㈱埼玉工場・埼玉県 / ㈱ヱスビーサンキョーフーズ・静岡県
費用内訳FY2026 有報
- その他販管費100億円
- 給料手当52億円
- 荷造運送費36億円
- 広告宣伝費34億円
- 販売促進費18億円
- 研究開発費14億円
- 賞与・引当金7.7億円
- 退職給付費用5.3億円
- 減価償却費4.5億円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは9.6%（業種中央値 6.9%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項イ．取締役（監査等委員である取締役を除く。）の基本報酬に関する方針及び報酬等の決定に関する事項当社は、2024年６月27日開催の取締役会において、取締役（監査等委員である取締役を除く。）の個人別報酬等の内容に係る決定方針を決議しておりますが、2025年６月27日開催の第112期定時株主総会において、取締役に当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを付与するとともに、取締役と株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的として、取締役（社外取締役を除く。以下「対象取締役」という。）に対し、新たに譲渡制限付株式報酬制度を導入し、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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