主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 11.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 52.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 37% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.8倍
- 水準トレンド
- 0.63倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社のグループは、当社及び連結子会社19社で構成されており、食品を中心としたスーパーマーケット事業を主力事業としております。 当社グループの位置づけは、以下のとおりであります。 なお、当社グループの報告セグメントは「小売事業」のみであり、セグメント情報の開示情報としての重要性が乏しいため、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の記載を省略しております。セグメントの名称会社名主要な事業内容小売事業大黒天物産㈱スーパーマーケット事業、…
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 （1）会社の経営の基本方針 当社グループは、会社の設立に当たって、その存在意義を明確にしようと掲げたのが、「豊かさの追求」であります。 当社が存在することによって、多くの人々を豊かにできる会社にしたいと考えております。出店した地域のお客様が豊かになり、多くのお客様に支持されることで会社が豊かになり、さらには従業員、株主、取引先の人々も豊かになる。そのためには、「自分を変え、会社を変え、…
中期経営計画・IR資料（大黒天物産公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1七福神株式会社41.08%
- 2大賀 昭司8.13%
- 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）7.18%
- 4大賀 昌彦5.19%
- 5JP MORGAN CHASE BANK 385840（常任代理人 株式会社みずほ銀行）2.96%
- 6BBH（LUX） FOR FIDELITY FUNDS － JAPAN ADVANTAGE POOL（常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行）2.17%
- 7公益財団法人大黒天財団2.16%
- 8株式会社日本カストディ銀行（信託口）1.93%
- 9NORTHERN TRUST CO.（AVFC） RE FIDELITY FUNDS（常任代理人 香港上海銀行）1.19%
- 10野村信託銀行株式会社（投信口）1.17%
最新の決算（短信）
2026年５月期 決算短信〔日本基準〕（連結）
今期実績
- 売上収益
- 3,192億円
- 前年比 +9%
- 純利益
- 36億円
- 前年比 -46.8%
- EPS
- 265.32円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 3,441億円
- 前年比 +7.8%
- 営業利益
- 74億円
- 前年比 +39.7%
- 純利益
- 47億円
- 前年比 +30.4%
- EPS / 配当
- 350.44円
- 配当 39円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、次のとおりとしております。 (1）純投資目的である投資株式株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式 (2）純投資目的以外の目的である投資株式(1）の株式以外で、政策的に必要と判断し保有する株式 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容（保有方針） 当社グループは、持続的な成長及び中長期的な企業価値の向上を図るため、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名7百万円
- 社内取締役6名84百万円
- 社外役員 (一括)4名15百万円
役員一覧
- 大賀 昌彦代表取締役社長720,000株
- 大賀 友貴取締役経営企画室長116,000株
- 大村 昌史専務取締役経営戦略室長4,000株
- 井上 博司取締役情報システム室長2,000株
- 難波 洋一取締役経理部長兼人事部長兼管理部門担当0株
- 今岡 正一監査役
- 寺尾 耕治監査役
- 武藤 章人常勤監査役
- 福田 正彦取締役
- 野田 尚紀取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 976億円 | 24億円 | 170.75円 | 18円 | 15% |
| 2013 | 1,146億円 | 25億円 | 175.43円 | 18円 | 13.5% |
| 2014 | 1,248億円 | 25億円 | 179.99円 | 20円 | 12.3% |
| 2015 | 1,331億円 | 27億円 | 192.5円 | 22円 | 11.8% |
| 2016 | 1,451億円 | 34億円 | 240.93円 | 25円 | 13.2% |
| 2017 | 1,554億円 | 36億円 | 252.82円 | 25円 | 12.3% |
| 2018 | 1,640億円 | 33億円 | 233.17円 | 25円 | 10.3% |
| 2019 | 1,835億円 | — | — | 25円 | 0.9% |
| 2020 | 2,121億円 | 37億円 | 267.5円 | 27円 | 10.8% |
| 2021 | 2,216億円 | 55億円 | 396.21円 | 29円 | 14.2% |
| 2022 | 2,242億円 | 56億円 | 403.3円 | 29円 | 12.8% |
| 2023 | 2,422億円 | 31億円 | 223.73円 | 29円 | 6.5% |
| 2024 | 2,701億円 | 63億円 | 452.64円 | 33円 | 12% |
| 2025 | 2,929億円 | 68億円 | 486.03円 | 39円 | 11.7% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- その他法人42.7%
- 個人・その他32.3%
- 外国法人等13.8%
- 金融機関10.5%
- 証券会社0.8%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- マミーズ㈱小売事業連結 100%
- ㈱小田商店小売事業連結 100%
- ㈱恵比寿天小売事業連結 100%
- ㈱西源小売事業連結 100%
- 瀬戸内メイプルファーム㈱小売事業連結 100%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社他・岡山県 / 本社他・岡山県 / ㈱西源・長野県 / ㈱西源・長野県 / 瀬戸内メイプルファーム㈱・岡山県 / 瀬戸内メイプルファーム㈱・岡山県 / ㈱小田商店・広島県 / ㈱小田商店・広島県 / マミーズ㈱・福岡県 / マミーズ㈱・福岡県 / ㈱恵比寿天・岡山県 / ㈱恵比寿天・岡山県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当250億円
- その他販管費132億円
- 地代家賃81億円
- 減価償却費63億円
- その他販管費57億円
- 賞与・引当金6.2億円
- 退職給付費用87百万円
- 貸倒引当金繰入額-2億円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは11.6%（業種中央値 8.4%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項イ．取締役及び監査役の報酬等についての株主総会の決議に関する事項当社取締役の固定報酬の限度額は、2015年８月25日開催の第29回定時株主総会において年間報酬総額の上限を３億円以内（うち、社外取締役分２千万円以内。ただし、使用人兼務取締役の使用人分の給与は含まない。）と決議いただいております。当該株主総会終結時点の取締役の員数は、５名（うち社外取締役は１名）であります。また、取締役（社外取締役を除く）については、2019年８月21日開催の第33回定時株主総会において、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
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