主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 30.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 34.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.2倍
- 水準トレンド
- 0.93倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社と連結子会社７社 国内子会社：株式会社大戸屋、海外子会社：香港大戸屋有限公司、OOTOYA ASIA PACIFIC PTE. LTD.、AMERICA OOTOYA INC.、OOTOYA NJ L.L.C.、M OOTOYA (THAILAND) CO., LTD.、THREE FOREST (THAILAND) CO., LTD.で構成されており、国内及び海外において、主に一般消費者に対し定食、弁当の販売を行う直営事業及びフランチャイズ事業を行っております。 なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、…
セグメント別売上構成
- 国内直営事業60.8%191億円
- 国内フランチャイズ事業26.6%84億円
- 海外直営事業9.8%31億円
- 海外フランチャイズ事業1.0%3.1億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1）経営環境 当連結会計年度におけるわが国経済は、個人消費の持ち直し及び雇用情勢の改善等により景気は緩やかに回復しているものの、金融資本市場の変動の影響や中東情勢の影響による燃料油・石油製品の供給不安等により、先行き不透明な状況が続いております。 外食産業におきましては、客単価の上昇等により需要は堅調を維持している一方で、食材価格や人件費の高騰によるコストの増加が継続しており、経営環境は依然として厳しい状況が続いております。 このような状況下、…
中期経営計画・IR資料（大戸屋ホールディングス公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1株式会社コロワイド46.72%
- 2株式会社日本アクセス0.69%
- 3住友商事株式会社0.59%
- 4ブルドックソース株式会社0.51%
- 5大戸屋従業員持株会0.39%
- 6日本ハム株式会社0.37%
- 7東京海上日動火災保険株式会社0.28%
- 8BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE（常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行）0.20%
- 9BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNY GCM CLIENT ACCOUNTS M LSCB RD（常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行）0.20%
- 10BNP PARIBAS FINANCIAL MARKETS（常任代理人 BNPパリバ証券株式会社）0.17%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 370億円
- 前年比 +17.9%
- 純利益
- 12億円
- 前年比 +0.7%
- EPS
- 170円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 380億円
- 前年比 +2.7%
- 営業利益
- 22億円
- 前年比 +4.9%
- 純利益
- 14億円
- 前年比 +13.5%
- EPS / 配当
- 192.94円
- 配当 20円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、投資株式について保有目的により以下のとおりと考えております。ａ．保有目的が純投資目的である投資株式・専ら株式価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式。・保有目的が純投資目的である投資株式は保有しておりません。また今後も保有する予定はありません。 ｂ．保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式・当社と継続的な取引関係が存在している又は今後取引が予定されている会社の株式。・保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式は保有しておりません。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名8百万円
- 社内取締役4名1.13億円
- 社外役員 (一括)5名19百万円
役員一覧
- 蔵人 賢樹代表取締役社長15,000株
- 橋澤 順取締役経営管理本部長4,000株
- 日下 好広取締役1,000株
- 三森 智仁取締役
- 下村 治取締役（監査等委員）
- 大場 睦子取締役（監査等委員）
- 小濵 直人取締役
- 山田 奈央子取締役
- 田村 吉央取締役（監査等委員）
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 187億円 | 2.7億円 | 45.66円 | 30円 | 10.9% |
| 2013 | 204億円 | 2.6億円 | 43.89円 | 40円 | 7.8% |
| 2014 | 232億円 | 2億円 | 27.86円 | 20円 | 4.8% |
| 2015 | 246億円 | 2.7億円 | 38.03円 | 25円 | 6.3% |
| 2016 | 260億円 | 3.1億円 | 42.4円 | 25円 | 6.8% |
| 2017 | 256億円 | 3.6億円 | 49.64円 | 30円 | 7.7% |
| 2018 | 263億円 | 2億円 | 28.39円 | 25円 | 4.4% |
| 2019 | 257億円 | 55百万円 | 7.64円 | 25円 | 1.2% |
| 2020 | 246億円 | -11億円 | -158.47円 | 25円 | -29.2% |
| 2021 | 161億円 | -47億円 | -659.27円 | — | — |
| 2022 | 188億円 | 19億円 | 249.49円 | — | 80.6% |
| 2023 | 238億円 | 2.8億円 | 23.75円 | 5円 | 8% |
| 2024 | 279億円 | 14億円 | 179.14円 | 5円 | 33.5% |
| 2025 | 314億円 | 12億円 | 161.66円 | 10円 | 26.4% |
| 2026 | 370億円 | 12億円 | 170円 | 20円 | 28.7% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- その他法人49.8%
- 個人・その他48.3%
- 外国法人等1.1%
- 証券会社0.3%
- 金融機関0.3%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 株式会社大戸屋国内直営事業及び国内フランチャイズ事業連結 100%
- AMERICA OOTOYA INC.海外直営事業連結 100%
- OOTOYA ASIA PACIFIC PTE. LTD.海外直営事業連結 100%
- 香港大戸屋有限公司海外直営事業連結 100%
- M OOTOYA(THAILAND)CO., LTD.海外直営事業連結 72%
- THREE FOREST (THAILAND) CO., LTD.その他連結 49%
- OOTOYA NJ L.L.C.海外直営事業連結
- 株式会社コロワイド飲食店の経営等持分
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
計本部及び山梨事務所・神奈川県 / て経営いたしております。また、店舗以外に本部事務所 / 店舗・東京都 / 店舗・神奈川県 / 店舗・埼玉県 / 店舗・千葉県 / 札幌エスタ店他４店舗・北海道 / 仙台ロフト店・宮城県 / イオンモール高崎店・群馬県 / 福田屋宇都宮店他２店舗・栃木県 / 和戸通り店他３店舗・山梨県 / ポーラ名古屋店・愛知県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当83億円
- 地代家賃23億円
- 賞与・引当金64百万円
- 退職給付費用48百万円
- 役員報酬・賞与15百万円
- 貸倒引当金繰入額-2百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは27%（業種中央値 8%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項（役員の報酬等の額の決定に関する方針）取締役（監査等委員である取締役を除く）の報酬については、株主総会において決議された報酬総額の限度内とし、役位に対応する個人別報酬額については取締役会決議及び「役員規程」に基づき、代表取締役社長蔵人賢樹に報酬額の具体的内容の決定を委任しています。なお、代表取締役は、その権限を適切に行使するため、個人別の報酬等の額について「指名報酬諮問委員会」に諮問し答申を得るものとし、該当答申の内容を踏まえて報酬枠の範囲内において個人別の報酬等の額を決定します。譲渡制限付株式報酬については、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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