主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 13.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 76.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 18% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.3倍
- 水準トレンド
- 0.82倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループ(当社及び子会社3社(2026年3月31日現在)により構成)においては、ITを用いて顧客のビジネスモデルの変革を促し、経営環境の急速な変化への対応を支援するシステムソリューション・サービスを事業としております。 当社グループは、システムソリューション・サービスの単一事業であるため、受託型ビジネスの「Sier向け事業」「プライム向け事業」、企画型ビジネスの「サービス提供事業」という3つの事業スタイルに区分しております。受託型ビジネスとは、お客様に応じたシステムソリューションをオーダーメイドで開発するビジネス、企画型ビジネスとは、当社開発ソフトウェアやIP(ノウハウ・技術を含む)を活用し、…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針 当社グループは、経済・社会を支えるインフラを担う基幹産業として、顧客の競争力強化、情報社会の更なる発展に貢献していくことを使命と考えております。 基本方針 「顧客第一主義」 全ての判断基準はお客様にとっての価値とし、お客様の視点で思考することを基本と致します。「重点主義」 企業には人、モノ、金と時間の4つの要素があります。これらを最大限に活かすために、…
大株主FY2026 有報
- 1株式会社野村総合研究所20.20%
- 2キューブシステム従業員持株会9.29%
- 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7.64%
- 4﨑山 收6.01%
- 5日本マスタートラスト信託銀行株式会社(役員報酬BIP信託口・75824口)3.31%
- 6小貫 明美2.55%
- 7内田 敏雄1.31%
- 8佐藤 俊郁1.26%
- 9日本マスタートラスト信託銀行株式会社(株式付与ESOP信託口・80049口)1.07%
- 10﨑山 美歌0.96%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 185億円
- 前年比 +0.8%
- 純利益
- 16億円
- 前年比 +24%
- EPS
- 103.37円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 200億円
- 前年比 +8.1%
- 営業利益
- 18億円
- 前年比 +15.5%
- 純利益
- 15億円
- 前年比 -4.1%
- EPS / 配当
- 98.83円
- 配当 46円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、専ら株式の価格変動や配当によって利益を得る等の資産運用を目的とするものを「純投資目的である投資株式」、重要な取引先である顧客および金融機関との中長期的な関係強化または、同業他社の情報収集を目的としたものを「純投資目的以外の目的である投資株式」として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a. 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容2026年2月25日開催の定時取締役会において、継続保有するうえでの中長期的な経済合理性や取引先との総合的な関係の維持・強化の観点から保有効果等を勘案し、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名20百万円
- 社内取締役3名1.54億円
- 社外役員 (一括)7名45百万円
役員一覧
- 内田 敏雄常勤監査役198,980株
- 中西 雅洋代表取締役社長執行役員33,800株
- 小髙 実取締役常務執行役員26,600株
- 栃澤 正樹取締役21,700株
- 三井田 由香子監査役
- 斎藤 毅文取締役
- 椎野 孝雄取締役
- 永田 英恵取締役
- 福嶋 美里監査役
- 野中 達雄常勤監査役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 84億円 | 1.2億円 | 7.85円 | 17円 | 3% |
| 2013 | 92億円 | 3.4億円 | 22.51円 | 22円 | 8.4% |
| 2014 | 112億円 | 3.9億円 | 25.77円 | 22円 | 9.1% |
| 2015 | 125億円 | 5.9億円 | 39.75円 | 14円 | 13.2% |
| 2016 | 126億円 | 6.3億円 | 43.22円 | 14円 | 13.5% |
| 2017 | 129億円 | 5.5億円 | 39.15円 | 14円 | 11.6% |
| 2018 | 136億円 | 5.7億円 | 40.59円 | 16円 | 11.4% |
| 2019 | 143億円 | 6億円 | 43.25円 | 16円 | 11.4% |
| 2020 | 147億円 | 5.3億円 | 38.69円 | 18円 | 9.6% |
| 2021 | 148億円 | 8.4億円 | 62.11円 | 20円 | 14% |
| 2022 | 161億円 | 9.4億円 | 69.82円 | 23円 | 13.8% |
| 2023 | 163億円 | 9.9億円 | 70.35円 | 50円 | 11.8% |
| 2024 | 180億円 | 11億円 | 70.39円 | 35円 | 10.8% |
| 2025 | 184億円 | 13億円 | 83.81円 | 40円 | 12% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他61.1%
- その他法人20.8%
- 金融機関14.0%
- 証券会社2.5%
- 外国法人等1.6%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- (株)北海道キューブシステムシステムソリューション・サービス連結 100%
- CUBE SYSTEM VIETNAM CO.,LTD.システムソリューション・サービス連結 100%
- 上海求歩信息系統有限公司システムソリューション・サービス連結 100%
- (株)野村総合研究所コンサルティング、ITソリューション、IT基盤サービス持分
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 西日本ソリューション事業本部・大阪府 / 名古屋オフィス・愛知県 / 福岡オフィス・福岡県 / 北海道キューブシステム本社・北海道 / SYSTEMVIETNAM CO.,LTD.本社 / 上海求歩信息系統有限公司本社
費用内訳FY2026 有報
- その他販管費9.5億円
- 給料手当7.6億円
- 地代家賃3.8億円
- 業務委託・手数料3.3億円
- 役員報酬・賞与1.7億円
- 賞与・引当金87百万円
- 役員報酬・賞与7百万円
- 退職給付費用-7百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは14%(業種中央値 11.1%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項 1. 基本方針当社グループは、IT企業として顧客・株主をはじめとするステークホルダーに対し、高い技術力と創造力をもって新たな価値提供を行うことにより、持続的な成長と企業価値の向上を図っていきます。当社の役員報酬は、そのために必要となる優秀な経営人材を確保し、期待する成果に対して適切なインセンティブとして機能することを目的としています。 2. 報酬の水準役員報酬の水準は、経済・社会の情勢および同業他社の水準、役位間のバランスを考慮し、実績、在任年数および期待価値により決定することとしています。 3. 報酬体系執行役員を兼務する取締役に対する報酬は、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 物品の製造: 物品の販売: 役務の提供等:Aデジタル庁
2335 キューブシステム を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。