主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 12.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 61.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月24日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.4倍
- 水準トレンド
- 0.92倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、丸大食品株式会社(当社)、連結子会社23社及び関連会社１社により構成されており、加工食品事業及び食肉事業を主な事業としているほか、これらに関連する保険代行事業等のサービス業務などを行っております。 当社グループの事業における当社、連結子会社及び関連会社の位置付けは、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。なお、当連結会計年度より、「加工食品事業」セグメントのうち「調理加工食品部門」の一部を「ハム・ソーセージ部門」へ集計するよう変更しております。詳細は、「（セグメント情報等）１ 報告セグメントの概要 (3) 報告セグメントの変更等に関する事項」をご参照ください。…
セグメント別売上構成
- 加工食品事業67.3%1,605億円
- 食肉事業32.6%778億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。(1) 経営の基本方針 ① 社是 至誠通天 [至誠通天とは] 人生を送る上で、悪いことは予告なしに突然に起こってくるが、よい結果は、ある日突然にうまれてくるものではない。毎日毎日頭を打ち、すねを打ちながら精一杯前へ前へと進んでいけば、自分の誠意はいつか必ず天に通じて、よい結果がむくわれてくるものである。（創業社長小森敏之氏のことば） ② 経営理念 日々の活動に精一杯の真心を込め、誠意を尽くすことにより、社会に貢献します。 ③ 経営方針・未来像 丸大食品グループは美味しさと健康を追求し、安全、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）9.93%
- 2丸大共栄会8.23%
- 3兼松株式会社4.87%
- 4公益財団法人小森記念財団4.28%
- 5住友生命保険相互会社3.51%
- 6株式会社三井住友銀行3.22%
- 7三井住友信託銀行株式会社3.14%
- 8農林中央金庫2.62%
- 9株式会社日本カストディ銀行（信託口）1.59%
- 10ＳＭＢＣ日興証券株式会社1.37%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 2,384億円
- 前年比 +1.5%
- 純利益
- 98億円
- 前年比 +78.3%
- EPS
- 399.89円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 2,450億円
- 前年比 +2.8%
- 営業利益
- 80億円
- 前年比 +6.6%
- 純利益
- 64億円
- 前年比 -34.6%
- EPS / 配当
- 263.51円
- 配当 80円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】 ① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、専ら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式（政策保有株式）に区分しておりますが、純投資目的である投資株式の保有は行わず、純投資目的以外の目的である投資株式（政策保有株式）のみ保有しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式（政策保有株式）についてＡ 政策保有株式の保有方針当社は、研究開発・製造・物流・販売・サービス・資金調達のすべての過程においてさまざまな企業との協力が必要であると考えています。その観点から、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役2名12百万円
- 社内取締役6名1.89億円
- 社外役員 (一括)5名28百万円
役員一覧
- 佐 藤 勇 二代表取締役社長10,200株
- 福 島 成 樹専務取締役食肉事業部長 品質保証部担当4,500株
- 池 田 知 功取締役ハムソー事業部長2,400株
- 中 根 正 人常勤監査役700株
- 森 本 芳 史取締役経理部長400株
- 中 野 由 里取締役
- 東 俊 明常勤監査役
- 淵 﨑 正 弘取締役
- 西 村 元 昭監査役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 2,041億円 | 39億円 | 30.28円 | 9円 | 6% |
| 2013 | 2,070億円 | 20億円 | 15.63円 | 8円 | 3% |
| 2014 | 2,137億円 | 17億円 | 13.29円 | 7円 | 2.5% |
| 2015 | 2,223億円 | 18億円 | 69.43円 | 7円 | 2.6% |
| 2016 | 2,295億円 | 26億円 | 19.85円 | 7円 | 3.7% |
| 2017 | 2,324億円 | 33億円 | 25円 | 8円 | 4.4% |
| 2018 | 2,396億円 | 18億円 | 14.08円 | 8円 | 2.4% |
| 2019 | 2,430億円 | 15億円 | 57.48円 | 35円 | 1.9% |
| 2020 | 2,458億円 | 17億円 | 65.04円 | 35円 | 2.2% |
| 2021 | 2,230億円 | 4.1億円 | 16.31円 | 30円 | 0.5% |
| 2022 | 2,186億円 | -3.8億円 | -14.88円 | 30円 | -0.5% |
| 2023 | 2,220億円 | -50億円 | -198.77円 | 20円 | -7% |
| 2024 | 2,288億円 | -94億円 | -377.73円 | 20円 | -14.4% |
| 2025 | 2,350億円 | 55億円 | 222.06円 | 50円 | 8.6% |
| 2026 | 2,384億円 | 98億円 | 399.89円 | 70円 | 13.8% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他48.8%
- 金融機関19.6%
- その他法人17.5%
- 外国法人等11.4%
- 証券会社2.6%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- トーラク㈱加工食品事業連結 100%
- ホルンマイヤー㈱加工食品事業連結 100%
- ㈱マルシンフーズ加工食品事業連結 100%
- ㈱マーベストトレーディング食肉事業連結 100%
- ㈱ミートサプライ食肉事業連結 100%
- ㈱丸大サービスその他連結 100%
- ㈱丸大フードサプライ加工食品事業・食肉事業連結 100%
- 中四国丸大食品㈱加工食品事業連結 100%
- 中部丸大食品㈱加工食品事業連結 100%
- 丸大フード㈱加工食品事業・食肉事業連結 100%
- 丸大ミート㈱食肉事業連結 100%
- 九州丸大食品㈱加工食品事業連結 100%
- 信越丸大食品㈱加工食品事業連結 100%
- 八幡食品㈱加工食品事業連結 100%
- 北海道丸大食品㈱加工食品事業連結 100%
- 安曇野食品工房㈱加工食品事業連結 100%
- 戸田フーズ㈱加工食品事業連結 100%
- 東北丸大食品㈱加工食品事業連結 100%
- ㈱梅屋加工食品事業連結 92.7%
- ㈱パイオニアフーズ加工食品事業連結 63.1%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
北海道工場・北海道 / 岩手工場・岩手県 / 新潟工場・新潟県 / 関東工場・栃木県 / 茨城工場・茨城県 / 横須賀工場・神奈川県 / 静岡工場・静岡県 / 松阪工場・三重県 / 高槻工場・大阪府 / 広島工場・広島県 / 唐津工場・佐賀県 / 東北北海道営業部・宮城県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当57億円
- 研究開発費7.1億円
- 賞与・引当金4.7億円
- 退職給付費用2.4億円
- 貸倒引当金繰入額8百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは13.6%（業種中央値 6.7%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2025年６月26日開催の第77回定時株主総会の議案において、「取締役の報酬額改定の件」及び「取締役に対する業績連動型株式報酬等の額及び内容決定の件」が決議され、当社の新たな取締役の個人別の報酬等の内容についての決定方針を定めております。当該議案は、当社の事業規模、役員報酬体系や支給基準、現在の役員の員数及び今後の動向等を総合的に判断しつつ、独立社外取締役が過半数で構成される指名報酬委員会で審議し、取締役会にて決定しており、相当であると判断しております。当該定時株主総会終結時点の取締役の員数は６名（うち、社外取締役は２名）です。…
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