主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 8.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 66.3%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月24日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.9倍
- 水準トレンド
- 0.89倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループ(当社および当社の関係会社)は、当社(株式会社ブルボン)および連結子会社4社、持分法適用関連会社1社、非連結子会社6社で構成しております。各事業における当社および子会社の位置付けなどは、次のとおりであります。 [ 食料品事業 ]当社は、「菓子」「飲料・食品・冷菓・その他」の製造、販売を行っております。連結子会社の波路梦(長興)食品有限公司は、中国国内向けの菓子のほか、日本および海外向けの菓子の製造、販売を行っており、波路梦(上海)商貿有限公司は、中国での菓子、飲料、食品等の販売および輸入品の販売を行っております。株式会社レーマンは、チョコレートおよび洋菓子の製造、販売を行っております。…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針当社グループは、「利害相反する人を含めて、集団の生存性を高める」を経営理念としております。これは、自集団のみの生存性を高めれば良いということではなく、当社グループを取り巻く七媒体(消費者、流通、国・県・市町村、株主、金融機関、取引先、従業員)の全てとともに響き合って生存性を高めることを基本としております。消費者が望む革新的商品やサービスを継続的に提供することを使命とし、…
中期経営計画・IR資料(ブルボン公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1公益財団法人ブルボン吉田記念財団10.81%
- 2吉田興産株式会社9.10%
- 3ブルボン柏湧共栄会7.19%
- 4株式会社第四北越銀行4.89%
- 5吉田 康4.85%
- 6北日本興産株式会社3.79%
- 7吉田 暁弘3.76%
- 8吉田 匡慶2.98%
- 9吉田 和代2.92%
- 10吉田 篤司2.90%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 1,203億円
- 前年比 +6%
- 純利益
- 59億円
- 前年比 +6.2%
- EPS
- 244.61円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、短期的な利益獲得目的や、運用による中長期的な利益獲得を目的とした投資株式を純投資目的とし、株主としての権利獲得、提携または協力関係の構築、および株式の相互持合い等を通して会社の中長期的経営に貢献することを目的とした投資株式を純投資目的以外の投資株式としています。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役3名24百万円
- 社内取締役13名1.91億円
- 社外役員 (一括)7名49百万円
役員一覧
- 吉田 康取締役会長(代表取締役)1,173,000株
- 吉田 匡慶取締役社長(代表取締役)経営企画研究本部長741,000株
- 浅野 和男常務取締役国内経営計画推進担当6,000株
- 佐藤 一也常勤監査役3,000株
- 吉川 実専務取締役(代表取締役)製造保証本部長2,000株
- 川上 悦男社外監査役非常勤2,000株
- 諸橋 文弘取締役製造保証本部副本部長2,000株
- 中野 隆常務取締役人智財本部長1,000株
- 坂井 裕次取締役開発開拓本部製品開発統括部長1,000株
- 横田 昇取締役人智財本部人事企画部長1,000株
- 髙橋 久宣取締役開発開拓本部チャネル営業部長1,000株
- 井手 規秀常務取締役開発開拓本部長兼国際経営計画推進担当0株
- 小林 修取締役製造保証本部製造管理部長0株
- 日浦 安夫常勤監査役0株
- 間島 孝弘取締役人智財本部財務管理部長0株
- 上杉 奈保美社外取締役非常勤
- 今井 賢一郎社外監査役非常勤
- 佐々木 広介社外取締役非常勤
- 尾関 幸美社外取締役非常勤
- 櫻井 孝男社外取締役非常勤
- 河端 和雄社外取締役非常勤
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,030億円 | 8.6億円 | 35.84円 | 13円 | 2.6% |
| 2013 | 1,024億円 | 5億円 | 20.79円 | 13円 | 1.5% |
| 2014 | 1,038億円 | 4.1億円 | 16.79円 | 13円 | 1.2% |
| 2015 | 1,049億円 | 20億円 | 81.06円 | 16円 | 5.6% |
| 2016 | 1,096億円 | 26億円 | 107.9円 | 17円 | 7.1% |
| 2017 | 1,129億円 | 37億円 | 152.03円 | 19円 | 9.3% |
| 2018 | 1,177億円 | 37億円 | 152.25円 | 21円 | 8.6% |
| 2019 | 1,176億円 | 31億円 | 129.77円 | 22円 | 6.9% |
| 2020 | 1,176億円 | 19億円 | 78.08円 | 23円 | 4% |
| 2021 | 1,184億円 | 32億円 | 131.84円 | 24円 | 6.5% |
| 2022 | 945億円 | 34億円 | 140.47円 | 25円 | 6.5% |
| 2023 | 974億円 | 11億円 | 45.64円 | 26円 | 2.1% |
| 2024 | 1,037億円 | 31億円 | 127.85円 | 27円 | 5.6% |
| 2025 | 1,135億円 | 56億円 | 231.17円 | 37円 | 9.4% |
| 2026 | 1,203億円 | 59億円 | 244.61円 | 42円 | 9.2% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他58.5%
- その他法人31.2%
- 金融機関7.3%
- 証券会社1.8%
- 外国法人等1.3%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- エチゴビール株式会社酒類の製造・販売連結 100%
- 株式会社レーマン食料品の製造・販売連結 100%
- 波路梦(上海)商貿有限公司食料品の販売連結 100%
- 波路梦(長興)食品有限公司食料品の製造・販売連結 100%
- 株式会社マルキン食料品の製造・販売持分 25%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・新潟県 / 〕試作センター・新潟県 / 〔7〕統合研修センター・新潟県 / 〕柏崎工場・新潟県 / 〕新潟工場・新潟県 / 〕上越工場・新潟県 / 〕長岡工場・新潟県 / 〕新潟南工場・新潟県 / 〕村上工場・新潟県 / 〕新発田工場・新潟県 / 〕五泉工場・新潟県 / 〕魚沼工場・新潟県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当49億円
- 広告宣伝費20億円
- 販売促進費6.7億円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは9.2%(業種中央値 6.9%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2021年2月24日開催取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を「役員報酬規程」として決議しており、取締役の報酬等については、株主総会の決議による報酬総額の限度内において会社業績、経済情勢等を考慮し、「役員報酬規程」に定める方針および支給基準に基づいて取締役会において決定するものとしております。取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法および決定された報酬等の内容が当該「役員報酬規程」と整合していることを確認しており、決定方法に沿うものであると判断しております。監査役4名の報酬について、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 物品の製造: 物品の販売:Aデジタル庁
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