主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 9.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 79.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 29% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.3倍
- 水準トレンド
- 0.71倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社、連結子会社９社（国内５社、海外４社）、持分法非適用非連結子会社４社（海外４社）、持分法適用関連会社１社（国内１社）により構成されており、「Manuals＆Knowledge事業」を提供しております。 当社と主な関係会社の事業内容及び当該事業に係る位置付けにつきましては、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分です。 ［Manuals＆Knowledge事業］ 情報を必要とする人へ“必要な時に、必要とする情報を、最適な方法で”届け、ユーザーエクスペリエンス（顧客体験価値）の最大化を図るために、お客さま企業の商材・市場・会社を深く理解し、お客さまのニーズに合わせて情報を体系化することで、…
セグメント別売上構成
- マーケティング事業89.7%156億円
- システム開発事業10.3%18億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末（2025年９月30日）現在において、当社グループが判断したものであります。将来に関する事項は不確実性を内包しておりますので、将来生じる実際の結果と差異を生じる可能性があります。 （１）経営方針 当社グループは、お客さま企業の製品・業務を深く理解し、情報を必要とする人のニーズに合わせて情報を体系化することで、情報を必要とする人へ“必要な時に、必要とする情報を、最適な方法で”届け、関わる皆さまの心動かす価値を提供する、社会全体の情報価値向上サイクルの実現をめざしております。…
中期経営計画・IR資料（シイエム・シイ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1佐々 香予子24.42%
- 2光通信ＫＫ投資事業有限責任組合無限責任組合員光通信株式会社6.59%
- 3株式会社ササコーポレーション6.18%
- 4シイエム・シイ従業員持株会4.74%
- 5佐々 幸恭2.96%
- 6株式会社三菱ＵＦＪ銀行2.78%
- 7株式会社新居浜鉄工所1.93%
- 8株式会社三井住友銀行1.85%
- 9龍山 真澄1.74%
- 10鷲尾 美里1.70%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 102億円
- 前年比 +14.6%
- 純利益
- 14億円
- 前年比 +44.5%
- EPS
- 109.61円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、純投資以外の目的で保有する上場株式について、事業戦略上の重要性のある取引先との関係構築・維持・強化などを目的とし、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役2名13百万円
- 社内取締役3名84百万円
- 社外役員 (一括)5名28百万円
役員一覧
- 佐々 幸恭代表取締役社長383,540株
- 近藤 幸康取締役執行役員、ＣＯＯ、ＣＩＯ55,100株
- 杉原 修巳取締役執行役員、ＣＦＯ、管理本部長25,400株
- 大武 健一郎取締役（非常勤）20,200株
- 保々 雅世取締役（非常勤）600株
- 児堀 もゆる監査役（非常勤）500株
- 野路 英幸監査役（非常勤）400株
- 田村 富美子取締役（非常勤）200株
- 佐藤 正慶監査役（常勤）
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 150億円 | 5.3億円 | 236.34円 | 70円 | 6.3% |
| 2013 | 142億円 | 5.2億円 | 233.05円 | 70円 | 5.9% |
| 2014 | 160億円 | 9.1億円 | 133.04円 | 80円 | 9.6% |
| 2015 | 173億円 | 10億円 | 143.57円 | 85円 | 9.6% |
| 2016 | 165億円 | 7.7億円 | 325.08円 | 85円 | 6.9% |
| 2017 | 169億円 | 9.4億円 | 397.09円 | 85円 | 8% |
| 2018 | 181億円 | 13億円 | 188.74円 | 36円 | 10.5% |
| 2019 | 193億円 | 13億円 | 188.68円 | 40円 | 9.7% |
| 2020 | 171億円 | 14億円 | 193.27円 | 50円 | 9.2% |
| 2021 | 173億円 | 16億円 | 118.93円 | 54円 | 10.4% |
| 2022 | 179億円 | 20億円 | 150.56円 | 30円 | 12% |
| 2023 | 185億円 | 18億円 | 132.97円 | 38円 | 9.7% |
| 2024 | 195億円 | 21億円 | 156.72円 | 44円 | 10.5% |
| 2025 | 183億円 | 22億円 | 164.12円 | 52円 | 10.2% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他77.4%
- その他法人12.9%
- 金融機関7.8%
- 外国法人等1.6%
- 証券会社0.3%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 株式会社メインManuals＆Knowledge事業連結 100%
- 株式会社CMC SolutionsManuals＆Knowledge事業連結 100%
- 株式会社CMCエクスマニコムManuals＆Knowledge事業連結 100%
- 株式会社CMCエクスメディカManuals＆Knowledge事業連結 100%
- CMC Group Europe B.V.Manuals＆Knowledge事業連結 100%
- Maruboshi (Thailand) Co., Ltd.Manuals＆Knowledge事業連結 99.5%
- 広州国超森茂森信息科技有限公司Manuals＆Knowledge事業連結 93.5%
- 府中自動車株式会社Manuals＆Knowledge事業連結 70%
- CMC GROUP ASIA CO., LTD.Manuals＆Knowledge事業連結 49%
- 株式会社フィットManuals＆Knowledge事業持分 33.6%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・愛知県 / 中川事業所・愛知県 / 多治見事業所・岐阜県 / 東京事業所・東京都 / CMC GROUPNAGOYA BASE・愛知県 / 賃貸不動産・愛知県 / CMCエクスマニコム・東京都
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当12億円
- 役員報酬・賞与3.8億円
- 賞与・引当金1.5億円
- 役員報酬・賞与76百万円
- 退職給付費用56百万円
- 退職給付費用5百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは10%（業種中央値 10.4%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の役員報酬限度額は、2025年12月12日（有価証券報告書提出日）現在、以下のように決議されております。取締役：年額250百万円監査役：年額40百万円上記は2007年12月20日開催の第46期定時株主総会において決議されております。（同定時株主総会終結時の取締役の員数６名、監査役の員数１名）また、取締役の役員報酬限度額である年額250百万円のうち、社外取締役を除く取締役に対する譲渡制限付株式報酬限度額は年額55百万円としており、2017年12月22日開催の第56期定時株主総会において決議されております。（同定時株主総会終結時の取締役の員数６名、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- ＤＸ認定制度経済産業省
- ＤＸ認定制度経済産業省
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