主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 30.4%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 44.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.5倍
- 水準トレンド
- 1.04倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 0日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、大手自動車製造業向けの人材サービス等を提供する「モーター・エナジー事業」、大手半導体製造業向けの人材サービス等を提供する「セミコンダクター事業」、地域密着型の人材サービス等を提供する「エージェント事業」、大手製造業の構造改革に伴う人材の受け入れ、人材サービス等を提供する「ネクストキャリア事業」の４つの事業を柱とした、モノづくり領域における人材サービスを提供しております。なお、当連結会計年度より、報告セグメントを従来の「マニュファクチャリング事業」「エリア事業」「ソリューション事業」「日系人材事業」「ベトナム事業」から、…
セグメント別売上構成
- エリア事業34.5%672億円
- マニュファクチャリング事業33.9%659億円
- Vietnam Business15.0%292億円
- ソリューション事業11.3%221億円
- Nikkei Japanese Origin HRBusiness5.3%103億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは、「はたらく意欲を持ったすべての人にスキルアップやキャリア形成の機会が等しく提供され、公正に処遇される社会の実現」を企業目的として、グループミッションである「はたらく力で、イキイキをつくる。」を実現するため、「はたらく人」と「企業」双方を顧客として捉える「ツインカスタマー戦略」を推進し、事業展開しております。2030年に向けた長期経営ビジョンとして「これからのはたらき方のプラットフォームになる」を掲げております。これを実現するため、…
大株主FY2026 有報
- 1若山 陽一22.89%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）13.08%
- 3株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口）5.56%
- 4株式会社Lei Hau‘oli4.60%
- 5株式会社日本カストディ銀行（信託口）4.54%
- 6モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社1.64%
- 7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.58%
- 8ＵＴグループ社員持株会1.33%
- 9JPモルガン証券株式会社1.23%
- 10MLI FOR CLIENT GENERAL OMNI NON COLLATERAL NON TREATY-PB（常任代理人 BOFA証券株式会社）1.09%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 1,669億円
- 前年比 -14.3%
- 純利益
- 71億円
- 前年比 -20.6%
- EPS
- 12.37円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 1,700億円
- 前年比 +1.9%
- 営業利益
- 100億円
- 前年比 -5.8%
- 純利益
- 61億円
- 前年比 -14.3%
- EPS / 配当
- 10.7円
- 配当 10.23円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方保有目的が取引先との取引関係強化、地域貢献等を目的とした株式を純投資目的以外の投資株式、保有目的が株式値上がりの利益等による利益確保を目的とした株式を純投資目的の投資株式に区分しております。なお、当社が所有する株式は全て、純投資目的以外の投資株式であります。 ② ＵＴエージェント株式会社における株式の保有状況当社及び連結子会社のうち、投資株式の貸借対照表計上額（投資株式計上額）が最も大きい会社（最大保有会社）であるＵＴエージェント株式会社については以下のとおりであります。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役2名60百万円
- 社外役員 (一括)5名27百万円
役員一覧
- 若山 陽一取締役会長(代表取締役)9,031,178株
- 外村 学取締役社長(代表取締役)17,299株
- 井垣 太介取締役(監査等委員)(非常勤)
- 島 宏一取締役(監査等委員)(非常勤)
- 林 貴子取締役(監査等委員)(非常勤)
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 241億円 | 8.8億円 | 4,259.78円 | 2500円 | 30.9% |
| 2013 | 279億円 | 9.2億円 | 22.63円 | 2600円 | 31.7% |
| 2014 | 308億円 | 9.4億円 | 23.96円 | 13.5円 | 32.2% |
| 2015 | 365億円 | 12億円 | 30.29円 | — | 35.3% |
| 2016 | 441億円 | 15億円 | 40.4円 | — | 39.3% |
| 2017 | 576億円 | 20億円 | 57.19円 | — | 41.9% |
| 2018 | 818億円 | 35億円 | 91.19円 | — | 48.6% |
| 2019 | 1,011億円 | 50億円 | 123.07円 | 61.93円 | 45.5% |
| 2020 | 1,012億円 | 45億円 | 111.71円 | — | 32.5% |
| 2021 | 1,151億円 | 43億円 | 106.53円 | 66円 | 25.3% |
| 2022 | 1,568億円 | 31億円 | 77.81円 | 24円 | 16.2% |
| 2023 | 1,706億円 | 38億円 | 94.92円 | — | 18% |
| 2024 | 1,670億円 | 64億円 | 160.41円 | 96.15円 | 25.4% |
| 2025 | 1,947億円 | 90億円 | 225.32円 | 134.98円 | 31.7% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他43.5%
- 金融機関24.2%
- 外国法人等21.6%
- その他法人5.7%
- 証券会社4.9%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ＵＴ ＭＥＳＣ株式会社製造業向けの人材派遣・請負事業連結 100%
- ＵＴエイム株式会社製造業向けの人材派遣・請負事業連結 100%
- ＵＴスリーエム株式会社製造業向けの人材派遣・請負事業連結 100%
- ＵＴハートフル株式会社オフィスサービス事業（特例子会社）連結 100%
- ＵＴライフサポート株式会社社内福利厚生事業連結 100%
- ＵＴパートナーズ株式会社製造業向けの人材派遣・請負事業連結 100%
- ＵＴコネクト株式会社製造業向けの人材派遣・請負事業連結 100%
- ＵＴ東芝株式会社製造業向けの人材派遣、プリンティング・情報処理サービス事業連結 80%
- ＵＴハイテス株式会社製造業向けの人材派遣・請負事業連結 51%
- ＦＵＪＩＴＳＵ ＵＴ株式会社製造業向けの人材派遣・請負事業連結 51%
- ＵＴ エフサス・クリエ株式会社製造業向けの人材派遣・請負事業連結 51%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社等・東京都 / 本社・東京都 / 熊本オフィス・熊本県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当63億円
- 給料手当49億円
- その他販管費29億円
- 業務委託・手数料22億円
- 減価償却費15億円
- 福利厚生費15億円
- 賞与・引当金14億円
- 減価償却費4億円
- 役員報酬・賞与1.6億円
- 役員報酬・賞与10百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは25.3%（業種中央値 10.2%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針の内容及び決定方法当社は、取締役（監査等委員である取締役を除く。以下(4)①から③において同じ）の個人別の報酬等の決定方針を2024年５月24日開催の取締役会において決議しており、その概要は以下のとおりです。a．基本方針当社の取締役のうち業務執行取締役の報酬は、役員報酬規程に基づき、同規程において定めた格付テーブルを基準とする基本報酬と業績連動報酬並びに非金銭報酬により構成されるものとする。業務執行取締役の金銭報酬は、固定報酬としての基本報酬と、業績連動報酬により構成され、社外取締役の金銭報酬については、独立性・客観性を保つ観点から基本報酬のみを支払うこととし、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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