主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 12.1%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 77.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.9倍
- 水準トレンド
- 0.93倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 7日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社及び連結子会社16社の計17社により構成されており、熱絶縁工事を中心とする建設工事事業及びボイラ事業の事業活動を展開しております。 各事業における当社及び関係会社の位置付け等は次のとおりであります。 なお、次の2事業は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(1)建設工事事業(16社) 当社と国内及びアジア地域等での現地法人を含めた連結子会社で構成されており、国内外での材料等の製造及び施工において、熱絶縁工事、建材工事(クリーンルーム)、冷凍冷蔵低温設備工事等、幅広い需要先のニーズに対応しています。…
セグメント別売上構成
- 建設工事事業88.9%589億円
- ボイラ事業11.1%73億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1)経営方針当社グループは、近年「エネルギー」と「エコロジー」の豊かな共存こそが企業に課せられた重要なテーマといわれるなかで、「顧客の創造と信頼の確保」、「社会への貢献」、「未来への挑戦」の3つの経営理念に基づき、コア事業である断熱工事・技術を通じてエネルギーの有効利用に貢献するとともに、事業領域の拡大を図り、燃焼技術を基礎としたボイラの製造・据付、クリーンルーム内装工事、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)9.44%
- 2NIPPON ACTIVE VALUE FUND PLC(常任代理人 香港上海銀行東京支店)7.90%
- 3公益財団法人富本奨学会5.64%
- 4大同生命保険株式会社5.51%
- 5株式会社三井住友銀行4.18%
- 6明星工業取引先持株会4.18%
- 7日本生命保険相互会社4.10%
- 8株式会社日本カストディ銀行(信託口)3.26%
- 9株式会社三菱UFJ銀行2.93%
- 10第一生命保険株式会社2.83%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 603億円
- 前年比 -9%
- 純利益
- 55億円
- 前年比 -35%
- EPS
- 116.92円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 610億円
- 前年比 +1.2%
- 営業利益
- 70億円
- 前年比 -8.8%
- 純利益
- 56億円
- 前年比 +1.9%
- EPS / 配当
- 122円
- 配当 65円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、投資株式について、専ら株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。純投資目的以外の目的である投資株式に関しては、取引先・金融機関との長期的な関係の維持・強化を図り、企業価値の向上に資すると判断される企業の株式を保有することとしております。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名13百万円
- 社内取締役6名1.34億円
- 社外取締役4名24百万円
役員一覧
- 篠原 基嗣取締役執行役員支店統括部長兼技術統括部長兼品質・安全管理部担当兼調達部担当兼浜松工場担当15,000株
- 栁瀬 徹次代表取締役社長14,000株
- 藤野 景三取締役執行役員営業統括部長兼工事統括部長兼タングープロジェクトダイレクター14,000株
- 都木 裕取締役執行役員管理本部長兼総務部長兼経営企画室長兼関連会社担当12,000株
- 髙瀬 善久取締役(監査等委員)5,000株
- 上村 恭一取締役(監査等委員)
- 岸田 光正取締役(監査等委員)
- 西村 強取締役(監査等委員)
- 髙橋 理恵子(現姓:田中)取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 372億円 | 21億円 | 37.36円 | 6円 | 7.7% |
| 2013 | 416億円 | 21億円 | 37.18円 | 6円 | 7.1% |
| 2014 | 438億円 | 22億円 | 41.17円 | 8円 | 7.2% |
| 2015 | 469億円 | 42億円 | 77.68円 | 8円 | 12.3% |
| 2016 | 454億円 | 39億円 | 73.83円 | 10円 | 10.7% |
| 2017 | 517億円 | 39億円 | 75.45円 | 14円 | 9.9% |
| 2018 | 551億円 | 44億円 | 84.04円 | 26円 | 10.1% |
| 2019 | 528億円 | 51億円 | 97.41円 | 30円 | 10.8% |
| 2020 | 531億円 | 47億円 | 91円 | 30円 | 9.5% |
| 2021 | 505億円 | 46億円 | 89.74円 | 30円 | 8.8% |
| 2022 | 484億円 | 38億円 | 74.63円 | 30円 | 6.9% |
| 2023 | 559億円 | 47億円 | 94円 | 36円 | 8.2% |
| 2024 | 604億円 | 62億円 | 126.06円 | 55円 | 10.2% |
| 2025 | 663億円 | 85億円 | 174.68円 | 60円 | 12.8% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 金融機関36.7%
- 個人・その他31.4%
- 外国法人等19.8%
- その他法人11.1%
- 証券会社0.9%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- (株)よしみねボイラ事業連結 100%
- 明星建工(株)建設工事事業連結 100%
- MEISEI INTERNATIONAL PTE.LTD.建設工事事業連結 100%
- 日本ケイカル(株)建設工事事業連結 66.7%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
金額本社・大阪府 / 東京本部・東部支店・東京都 / 近畿・中部支店・大阪府 / 西部支店・広島県 / 浜松工場・中央研究所・静岡県 / 本社・大阪府 / 大阪工場・大阪府 / よしみね中部事業所・三重県 / 広島工場・広島県 / 本社工場・静岡県
費用内訳FY2026 有報
- 福利厚生費3.9億円
- 賞与・引当金3億円
- 減価償却費1.4億円
- 退職給付費用67百万円
- 役員報酬・賞与52百万円
- 減価償却費25百万円
- 株式報酬18百万円
- 退職給付費用15百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは7.9%(業種中央値 10.6%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針は、次のとおりであります。当社の役員の報酬等に関する株主総会の決議年月日は2015年6月25日であり、決議の内容は、取締役(監査等委員を除く。)は年額3億3千万円以内(ただし、使用人兼務取締役の使用人分給与は含まない。定款で定める取締役の員数は12名以内とする。本有価証券報告書提出日現在は4名。)、監査等委員である取締役は年額7千万円以内(定款で定める監査等委員である取締役は5名以内とする。本有価証券報告書提出日現在は5名。)とするものであります。当社は2021年6月24日付で、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 競争参加資格法務省
- 競争参加資格法務省
- 競争参加資格法務省
1976 明星工業 を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。