主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 10.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 65.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 47% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.5倍
- 水準トレンド
- 0.53倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、「当社」、「子会社4社」及び「その他の関係会社1社」で構成されており、屋根事業及び建材事業を主な事業として取り組んでおります。当社グループの事業における当社グループ各社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。 [屋根事業]長尺屋根工事、R-T工事、ハイタフ工事、ソーラー工事、塗装工事及び長尺成型品販売を行っております。 屋根事業で使用する材料については、主に、その他の関係会社の「日本製鉄(株)」の製品を、その他の関係会社の子会社の「日鉄鋼板(株)」にて表面処理加工を行い、その他の関係会社の子会社の「日鉄物産(株)」を通じて仕入れております。…
セグメント別売上構成
- 屋根事業88.4%314億円
- 建材事業11.4%40億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当事業年度末現在において、当社が判断したものであります。 (企業理念)我々は一、 快適で環境に優しい屋根空間を創造し、社会に貢献します。一、 現場力を磨き、専門性を活かした高品質の建築作品とサービスを提供します。一、 誠実と勤勉を旨とし、自ら熟慮を重ねて信頼に応えるよう行動します。一、 人を育て、人を活かし、活力に溢れる企業であり続けます。 (経営方針、経営環境及び対処すべき課題等)建設業界におきましては、新築需要の減少、人手不足等に起因する前工程の遅延、建設コスト高騰による建設計画の中止・延期などが引き続き懸念される中、中東情勢の影響による資材調達懸念、…
大株主FY2026 有報
- 1日本製鉄株式会社32.31%
- 2日鉄物産株式会社6.66%
- 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)2.94%
- 4光通信株式会社1.91%
- 5JPモルガン証券株式会社1.64%
- 6THE BANK OF NEW YORK MELLON 140040(常任代理人 株式会社みずほ銀行)1.30%
- 7BMYM SA/NV FOR BNYM FOR BNY GCM CLIENT ACCOUNTS M LSCB RD1.08%
- 8DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1.02%
- 9モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社0.90%
- 10上田八木短資株式会社0.86%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 471億円
- 前年比 +3.7%
- 純利益
- 26億円
- 前年比 -10.1%
- EPS
- 137.21円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 470億円
- 前年比 -0.1%
- 営業利益
- 35億円
- 前年比 -7.4%
- 純利益
- 25億円
- 前年比 -7.4%
- EPS / 配当
- 127.09円
- 配当 64円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】1)投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式はありません。 2)保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式①保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容営業取引の関係強化を目的に株式を保有しております。保有効果の具体的な記載はできませんが、保有先との取引状況や関係性等を具体的に精査し、保有の意義・合理性を検証しております。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名17百万円
- 社内取締役7名1.78億円
- 社外役員 (一括)4名61百万円
役員一覧
- 青 木 栄 一代表取締役社長13,438株
- 江 口 真 木取締役社長付8,353株
- 湧 川 正 朗監査役(常勤)3,668株
- 長 野 光 博取締役 常務執行役員 技術本部長3,082株
- 今 野 徹 哉取締役常務執行役員総務部長1,642株
- 福 田 貴 之取締役常務執行役員営業本部長1,461株
- 三 代 元 之取締役
- 堀 江 秀 明監査役(常勤)
- 渡 辺 匡 也監査役(非常勤)
- 花 里 利 一取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 295億円 | 71百万円 | 1.82円 | 1.5円 | 0.7% |
| 2013 | 291億円 | 1.1億円 | — | 3円 | 1.1% |
| 2014 | 330億円 | 12億円 | — | 5円 | 11.4% |
| 2015 | 347億円 | 15億円 | — | 7.5円 | 13.2% |
| 2016 | 366億円 | 20億円 | 52.43円 | 15円 | 15.6% |
| 2017 | 355億円 | 17億円 | 452.23円 | 130円 | 12.2% |
| 2018 | 350億円 | 24億円 | 621.86円 | 180円 | 15.2% |
| 2019 | 361億円 | 19億円 | 504.12円 | 150円 | 11.2% |
| 2020 | 340億円 | 12億円 | 320.6円 | 100円 | 6.7% |
| 2021 | 322億円 | 17億円 | 437.12円 | 130円 | 8.7% |
| 2022 | 348億円 | 16億円 | 427.58円 | 130円 | 8% |
| 2023 | 398億円 | 24億円 | 615.27円 | 185円 | 10.8% |
| 2024 | 429億円 | 26億円 | 672.6円 | 200円 | 10.8% |
| 2025 | 454億円 | 29億円 | 762.84円 | 380円 | 11.3% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- その他法人44.0%
- 個人・その他36.9%
- 外国法人等11.6%
- 証券会社4.0%
- 金融機関3.5%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 日本製鉄(株)鉄鋼及び化学製品の製造販売並びに建設工事持分 32.44%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 深谷製作所・埼玉県 / 長田野製作所・京都府 / 江別製作所・北海道 / 光製作所・山口県
費用内訳FY2026 有報
- 賞与・引当金7.2億円
- 研究開発費4億円
- 福利厚生費3.7億円
- 福利厚生費2.7億円
- 退職給付費用2.5億円
- 地代家賃2.3億円
- その他販管費2億円
- 役員報酬・賞与1.8億円
- 減価償却費69百万円
- 退職給付費用39百万円
- 賞与・引当金8百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは9.7%(業種中央値 10.6%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】1)役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役会の決議により取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針(以下、決定方針という。)を定めております。取締役の報酬は、企業業績と企業価値の持続的な向上に対する動機づけとして十分に機能するよう株主利益と連動した報酬体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては業務執行上の各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針としております。業績連動報酬に係る指標としては、前事業年度の経常利益及び当期純利益とし、取締役が兼任する執行役員の役位別基準報酬の下限-20%~上限25%の範囲で連動して決定しております。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
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