主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 15.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 53.9%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 18% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月16日 〜 2026年7月27日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.8倍
- 水準トレンド
- 0.82倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 0日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月27日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社、連結子会社15社、持分法適用関連会社2社、持分法非適用非連結子会社8社、持分法非適用関連会社4社で構成され、設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を主な事業内容としております。 当社グループの事業に係る位置付けおよび事業のセグメントとの関連は、次のとおりであります。 なお、セグメントと同一の区分であります。設備工事事業 当社は空調設備の技術を核として、その設計・施工を主な事業としており、TMES㈱(連結子会社)は、設備の保守メンテナンス、設備総合管理等を行っております。また、持分法適用関連会社である日本設備工業㈱は、空調・給排水設備の設計・施工を行っております。一方、海外においては、…
セグメント別売上構成
- 設備工事事業98.0%4,154億円
- 設備機器の製造・販売事業2.0%84億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境および対処すべき課題等】 文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであり、その実現を約束する趣旨のものではありません。 <経営環境および対処すべき課題等>■政治・地政学 イラン情勢による原油・天然ガス価格の高騰、世界的なインフレ再加速と景気後退や米国経済による関税引き上げ政策による輸入減少・物価上昇が懸念されます。また、足許インバウンド需要の頭打ちによる景気転換の兆しがあります。■産業・経済 物価上昇とコスト増(原油・原材料価格の高騰)により企業の生産コストを圧迫、実質賃金の伸び悩みにより消費者の購買力が低下、…
中期経営計画・IR資料(高砂熱学工業公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)10.60%
- 2日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)6.74%
- 3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)5.73%
- 4第一生命保険株式会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)4.62%
- 5株式会社日本カストディ銀行(信託口)4.52%
- 6高砂熱学従業員持株会4.20%
- 7高砂共栄会3.92%
- 8株式会社京王閣1.50%
- 9MSCO CUSTOMER SECURITIES(常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社)1.35%
- 10株式会社みずほ銀行(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)1.34%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 4,239億円
- 前年比 +11.1%
- 純利益
- 375億円
- 前年比 +35.6%
- EPS
- 285.73円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、保有目的が純投資目的である投資株式はもっぱら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資株式、純投資目的以外の目的である投資株式は純投資目的である投資株式以外の投資株式としております。なお、当事業年度において保有目的が純投資目的である投資株式に該当する株式はありません。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員2名30百万円
- 社内取締役4名80百万円
- 社外取締役3名63百万円
役員一覧
- 小島 和人代表取締役社長社長執行役員193,000株
- 神谷 忠史取締役専務執行役員技術本部長兼関係会社担当79,000株
- 久保田 浩司代表取締役副社長執行役員営業本部長兼研究開発本部管掌兼カーボンニュートラル事業本部管掌兼コーポレート統括部管掌67,000株
- 山田 博隆取締役監査等委員40,000株
- 森野 正敏取締役28,000株
- 内野 州馬取締役1,000株
- 森本 英香取締役1,000株
- 日岡 裕之取締役監査等委員0株
- 関 葉子取締役0株
- 髙木 敦取締役0株
- 榊原 一夫取締役監査等委員
- 若松 弘之取締役監査等委員
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 2,155億円 | 43億円 | 55.23円 | 25円 | 5.2% |
| 2013 | 2,484億円 | 22億円 | 28.74円 | 25円 | 2.5% |
| 2014 | 2,374億円 | 40億円 | 53.24円 | 25円 | 4.4% |
| 2015 | 2,436億円 | 52億円 | 69.28円 | 25円 | 5.2% |
| 2016 | 2,513億円 | 67億円 | 89.4円 | 28円 | 6.4% |
| 2017 | 2,602億円 | 87億円 | 117.83円 | 36円 | 8.2% |
| 2018 | 2,899億円 | 118億円 | 160.41円 | 50円 | 10.3% |
| 2019 | 3,198億円 | 126億円 | 173.29円 | 52円 | 10.4% |
| 2020 | 3,209億円 | 132億円 | 186.49円 | 56円 | 10.8% |
| 2021 | 2,752億円 | 101億円 | 145.56円 | 56円 | 8% |
| 2022 | 3,027億円 | 115億円 | 169.38円 | 60円 | 8.7% |
| 2023 | 3,388億円 | 122億円 | 184.69円 | 63円 | 8.9% |
| 2024 | 3,634億円 | 196億円 | 295.68円 | 129円 | 12.8% |
| 2025 | 3,817億円 | 276億円 | 416.15円 | 167円 | 16% |
| 2026 | 4,239億円 | 375億円 | 285.73円 | 115円 | 19.2% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他29.6%
- 金融機関29.0%
- 外国法人等21.9%
- その他法人17.7%
- 証券会社1.8%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- TMES㈱設備工事事業連結 100%
- ヒューコス㈱その他連結 100%
- 日本ピーマック㈱設備機器の製造・販売事業連結 100%
- タカサゴエンジニアリングメキシコ,S.A.de C.V.設備工事事業連結 100%
- タカサゴシンガポールPte.Ltd.設備工事事業連結 100%
- タカサゴベトナムCo.,Ltd.設備工事事業連結 100%
- 高砂建築工程(中国)有限公司設備工事事業連結 100%
- 高砂熱学工業(香港)有限公司設備工事事業連結 100%
- インテグレーテッド・クリーンルーム・テクノロジーズ Pvt.Ltd.設備工事事業連結 96.55%
- タイタカサゴCo.,Ltd.設備工事事業連結 57.18%
- タイタカサゴホールディングスCo.,Ltd.-連結 49%
- T.T.E.エンジニアリング(マレーシア)Sdn.Bhd.設備工事事業連結 30%
- TTEマレーシアホールディングスSdn.Bhd.-連結
- 日本設備工業㈱設備工事事業持分 34.01%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 高砂熱学イノベーションセンター・茨城県 / T-BaseⓇ・埼玉県 / TMES㈱本社・東京都 / 日本ピーマック㈱本社・工場・神奈川県 / 有限公司
費用内訳FY2026 有報
- その他販管費170億円
- 賞与・引当金36億円
- 減価償却費30億円
- 地代家賃29億円
- 貸倒引当金繰入額9.3億円
- 退職給付費用5億円
- 減価償却費3.1億円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは18.8%(業種中央値 10.2%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①当社の役員の個人別の報酬等の額またはその算定方法に係る決定方針に関する事項(a)当該方針の決定の方法当社の監査等委員を除く取締役の個人別の報酬等については、当社の事業を中長期的に成長させ、当社の企業価値ひいては株主共同の利益を継続的かつ持続的に向上していくことを目的として、コーポレート・ガバナンスを巡る動向や外部専門機関による調査データ、他社の報酬水準等を考慮の上、健全なインセンティブ(動機付け)の一つとして機能する報酬制度とする方針を取締役会の決議により決定しております。また、監査等委員である取締役の個人別の報酬等については、株主総会の決議により決定した監査等委員である取締役の報酬等の総額の最高限度額の範囲内で、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達(受注)
- 2026/06/09参議院8,350万円
TV中継センター空調設備その他改修工事
- 2025/10/08参議院1,650万円
分館ほか給水ポンプユニット改修工事
- 2025/02/07国土交通省253万円
冷凍機用温水ポンプモータ他交換空調機故障調査作業
- 2025/01/10参議院3.1億円
分館ほか中央監視制御設備改修工事(24)
- 2024/01/29参議院1.4億円
本館暖房用ボイラー改修工事
認定・届出
- DX認定制度経済産業省
- DX認定制度経済産業省
- 競争参加資格法務省
- DX認定制度経済産業省
- 競争参加資格法務省
- 競争参加資格法務省
- 物品の製造: 物品の販売:D 役務の提供等:Dデジタル庁
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