新規上場銘柄
Chordia Therapeutics(190A) は2024年以降に新規上場した銘柄です(英数字混在コードは 2024年1月以降の新規上場銘柄に付与)。上場間もないため通期決算が限定的です。下記の情報源をご参照ください。
- 売上高
- —
- 営業利益
- -18億円
- 純利益
- -18億円
事業内容・経営方針は、下のセクションで整理しています。
主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- -73.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 90.8%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 44% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月30日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.5倍
- 水準トレンド
- 0.56倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月30日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 (1)事業の概要①ビジネスモデル 当社は、新規抗がん薬の市販を目指して研究開発を行う創薬ベンチャー企業です。医療ニーズ(アンメットメディカルニーズ)の高いがん領域で、新しい作用を有する低分子の画期的医薬品(ファーストインクラス)の研究開発が主要な事業の内容です。当社がマネジメントと研究業務(探索研究、前臨床研究、臨床研究)、特に候補化合物の探索、評価、最適化、臨床試験に集中し、外部協力先が得意な業務、中でも基礎研究、原薬及び製剤の製造、流通・販売などは各外部協力先に委託するという形を取ってビジネスを進めております。 創薬事業においては様々な専門性の高い作業や過程があり、また長い開発期間と多額の研究開発費用が必要です。…
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社の経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当事業年度末現在において当社が判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針 当社は、「日本発」「世界初」のこれまでにない新しい抗がん薬を、一日でも早く患者様のもとに届けることで、『Tomorrow is Another Day~明日に希望を感じる社会の実現』を目指しています。2030年には日本発の研究開発型の製薬会社に成長していくことをビジョンとして掲げ、アンメットメディカルニーズの高いがん領域に特化して事業を進めています。特に、…
中期経営計画・IR資料(Chordia Therapeutics公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1武田薬品工業株式会社15.59%
- 2New Life Science1号投資事業有限責任組合10.51%
- 3日本グロースキャピタル投資法人6.97%
- 4イノベーション京都2016投資事業有限責任組合6.75%
- 5MEDIPAL Innovation投資事業有限責任組合6.10%
- 6三菱UFJライフサイエンス1号投 資事業有限責任組合4.30%
- 7京大ベンチャーNVCC2号投資事業有限責任組合3.72%
- 8楽天証券株式会社2.65%
- 9株式会社メディパルホールディングス1.89%
- 10山田祥美1.55%
最新の決算(短信)
第2四半期 (中間期)決算短信
今期実績
- 売上収益
- —
- 純利益
- -6.3億円
- 前年比 -35.14%
- EPS
- -8.95円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- —
- 営業利益
- -20億円
- 純利益
- -20億円
- EPS / 配当
- -28.41円
- 配当 0円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 該当事項はありません。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式 該当事項はありません。 ③ 保有目的が純投資目的である投資株式 該当事項はありません。
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員3名19百万円
- 社内取締役1名24百万円
- 社外取締役1名4百万円
役員一覧
- 三宅 洋代表取締役900,000株
- 中村 学取締役
- 嶋内 明彦取締役
- 橋本 阿友子取締役(監査等委員)
- 石井 幸佑取締役(常勤監査等委員)
- 西方 ゆかり取締役(常勤監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2020 | — | -9.8億円 | -6,884.75円 | — | — |
| 2021 | 8億円 | -5.3億円 | -3,016.58円 | — | — |
| 2022 | — | -18億円 | -39.78円 | — | — |
| 2023 | 25億円 | 2.2億円 | 3.96円 | — | 5.1% |
| 2024 | — | -18億円 | -31.11円 | — | — |
| 2025 | — | -18億円 | -26.03円 | — | — |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 個人・その他65.7%
- その他法人27.7%
- 証券会社5.2%
- 外国法人等0.7%
- 外国個人0.4%
- 金融機関0.3%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・神奈川県 / 東京事務所・東京都
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは-54.1%(業種中央値 2.7%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針当社は役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関しては「取締役の個人別の報酬等の内容についての決定に関する方針」を定めて、経営環境や他社の水準等を考慮の上、役位・職責に応じて設定しております。また、当社の取締役の報酬には、株式の市場価格や会社業績を示す指標として算定される業績連動報酬を導入できる方針としておりますが、現時点では運用はしておりません。各取締役の報酬額については、株主総会の決議により定められた報酬限度額の範囲内において、経営状況や財務状況、経済情勢等を考慮の上、取締役会の決議にて決定し、ストック・オプションの付与については、各取締役の職責に応じ、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。