新規上場銘柄
マテリアルグループ(156A) は2024年以降に新規上場した銘柄です（英数字混在コードは 2024年1月以降の新規上場銘柄に付与）。上場間もないため通期決算が限定的です。下記の情報源をご参照ください。
- 売上高
- 63億円
- 営業利益
- 8.3億円
- 純利益
- 4.7億円
事業内容・経営方針は、下のセクションで整理しています。
主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 21.6%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 55.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 17% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月16日 〜 2026年7月27日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.8倍
- 水準トレンド
- 0.83倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月27日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社９社で構成され、マーケティングコミュニケーション（注１）領域において、PR発想/ストーリーテリング（注２）をコアとして顧客のブランドの成長を支援する専門事業集団です。当社グループは、中核子会社と位置づけている株式会社マテリアルが属するPRコンサルティング事業を中心に、デジタルマーケティング事業、PRプラットフォーム事業の３つの事業を展開しております。昨今のデジタル化の進展、それに伴うコミュニケーションの機会・手段の多様化・複雑化によって、ブランドが各ステークホルダー（注３）から選ばれるためのマーケティングコミュニケーションの複雑性が増しており、…
セグメント別売上構成
- PRコンサルティング事業84.6%53億円
- デジタルマーケティング事業11.1%7億円
- PRプラットフォーム事業4.3%2.7億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりです。なお、文中の将来に関する事項は、本有価証券報告書（以下、本書という）提出日現在において当社グループが判断したものであります。 (1）経営の基本方針 当社グループは、「Switch to Red.」（個性に情熱を灯し、価値観や常識を変え、世界を熱くする。）をビジョンに、「Switch the Materials to Red.」（すべての個性に情熱を灯し、可能性を最大化する。）をミッションに掲げております。また当該ビジョン・ミッションを実現するために５つのバリューを設定し、…
中期経営計画・IR資料（マテリアルグループ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1戦略PR投資事業有限責任組合32.43%
- 210X Investment Ltd.10.46%
- 3野村信託銀行株式会社（投信口）5.73%
- 4Retweet and Share Ltd.2.72%
- 5BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG(FE－AC)（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行）2.22%
- 6青﨑 曹1.14%
- 7MSIP CLIENT SECURITIES（常任代理人 モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社）1.02%
- 8JP JPMSE LUX RE UBS AG LONDON BRANCH EQ CO（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行）0.96%
- 9JPモルガン証券株式会社0.93%
- 10上田八木短資株式会社0.88%
最新の決算（短信）
直近の決算短信 PDF （274KB） PDF （274KB）
今期実績
- 売上収益
- 44億円
- 前年比 +45.2%
- 純利益
- 4億円
- 前年比 +66%
- EPS
- 41.26円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 90億円
- 前年比 +42.6%
- 営業利益
- 12億円
- 前年比 +38.2%
- 純利益
- 6.1億円
- 前年比 +30.5%
- EPS / 配当
- 63.55円
- 配当 26.1円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、関係会社株式を除く保有株式のうち、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式価値の変動又は配当金の受け取りによって利益確保を目的としている投資を純投資目的、それ以外を純投資目的以外と区分いたします。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容保有方針については、取引先等との取引・協業関係の維持・強化を通じて当社の企業価値の増大に資すると認められる株式を保有することとしております。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員2名8百万円
- 社内取締役2名69百万円
役員一覧
- 青﨑 曹代表取締役CEO110,185株
- 吉田 和樹取締役CFO66,243株
- 中田 正樹取締役（監査等委員）1,800株
- 喜多 慎一郎取締役
- 山口 さやか取締役（監査等委員）
- 市川 雄介取締役（監査等委員）
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2020 | 2.1億円 | 1億円 | 12.01円 | — | 30.6% |
| 2021 | 2.8億円 | 11百万円 | 1.33円 | — | 2.5% |
| 2022 | 42億円 | 2.1億円 | 24.12円 | — | 25.9% |
| 2023 | 47億円 | 4.4億円 | 44.56円 | — | 36.1% |
| 2024 | 53億円 | 7.1億円 | 73.1円 | 25.06円 | 41.1% |
| 2025 | 63億円 | 4.7億円 | 48.32円 | 26円 | 22.4% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他69.1%
- 外国法人等17.5%
- 金融機関7.0%
- 証券会社3.5%
- その他法人2.8%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- キャンドルウィック株式会社PRコンサルティング事業連結 100%
- 株式会社マテリアルPRコンサルティング事業連結 100%
- 株式会社マテリアルデジタルデジタルマーケティング事業連結 100%
- 株式会社ルームズPRコンサルティング事業連結 100%
- 株式会社CONNECTED MATERIALPRプラットフォーム事業連結 100%
- 株式会社PRASPRプラットフォーム事業連結 100%
- 株式会社Bridgeデジタルマーケティング事業連結 51%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / マテリアル本社・東京都 / ルームズ本社・東京都 / 本社・東京都 / マテリアルデジタル本社・東京都 / Bridge本社・東京都 / CONNECTED MATERIAL本社・東京都 / PRAS本社・東京都 / マテリアル事務所・大阪府 / ルームズ本社・事務所・東京都 / 事務所・東京都 / マテリアルデジタル事務所・大阪府
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当11億円
- 地代家賃3.3億円
- 減価償却費54百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは22.1%（業種中央値 10.4%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2022年４月28日開催の取締役会において、取締役（監査等委員である取締役を除く。）の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議し、2024年11月27日開催の取締役会にてその内容を一部変更して決議しております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役（監査等委員である取締役を除く。）の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が取締役会で決議された決定方針と整合していることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。取締役（監査等委員である取締役を除く。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。