主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- -2.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 46.7%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 31% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.8倍
- 水準トレンド
- 0.69倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社１社（株式会社食文化研究所）により構成され、一般家庭への夕食材料等の宅配による小売を主要業務とし、フランチャイズ加盟会社・その他の企業への食材の販売など、すべて同一セグメントに属する「食品事業」を営んでおります。当該事業に係る当社及び子会社の位置付けは、次のとおりであります。 食品の小売 株式会社ショクブンは、夕食材料等の宅配及び業務用食材の販売などの業務を行っております。 また、フランチャイズ（FC）加盟会社へのメニュー企画等の提供及び経営指導なども行っております。 夕食材料等の宅配は、中部圏では愛知県、岐阜県、三重県、関西圏では滋賀県、京都府、大阪府で一般家庭向けに行っております。…
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 （１）経営方針社 是私たちは大地の恵みに感謝をし、食文化と健康づくりに貢献します。経営の基本 私たちは「安全で安心な食材」により、お客さまに「健康とおいしさ」をお届けし、常にお客さまを第一に考え、顧客満足度の高いサービスを提供します。 これらの実現のために、役員及び社員が一体となり、感謝の気持ちを忘れず、前向きで明るい企業風土づくりに励み行動し、企業価値を高めることによって、株主様や社会に貢献する企業として永久に存在していることが大事であると認識しております。 （２）目標とする経営指標当社は、…
大株主FY2025 有報
- 1株式会社神明ホールディングス50.43%
- 2ショクブン取引先持株会7.70%
- 3愛知スズキ販売株式会社0.59%
- 4株式会社トーカン0.44%
- 5オリックス株式会社0.44%
- 6東京海上日動火災保険株式会社0.43%
- 7丸進青果株式会社0.36%
- 8佐伯 高史0.34%
- 9テーブルマーク株式会社0.32%
- 10株式会社松屋栄食品本舗0.31%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 60億円
- 前年比 -0.8%
- 純利益
- -32百万円
- EPS
- -2.11円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的に従って、保有する投資株式を純投資目的とそれ以外に区分する。純投資目的とは、専ら株価の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とした投資株式を指す。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式１．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容保有の合理性を検証し、保有目的が失われたと判断されたものにつきましては、速やかに売却を行ってまいります。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名2百万円
- 社内取締役4名37百万円
- 社外役員 (一括)5名8百万円
役員一覧
- 林 一 伸取締役（監査等委員）6,000株
- 加 藤 康 洋取締役事業推進本部長兼購買調達部長1,000株
- 吉 田 朋 春代表取締役社長
- 寺 地 孝 之取締役
- 恒 川 穣取締役
- 永 井 聖 子取締役（監査等委員）
- 荒 木 正 史取締役（監査等委員）
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 105億円 | 95百万円 | 8.42円 | 7円 | 2.8% |
| 2013 | 96億円 | -21百万円 | -1.73円 | 7円 | -0.6% |
| 2014 | 93億円 | 1.1億円 | 9.48円 | 7円 | 3.2% |
| 2015 | 91億円 | -3.1億円 | -27.12円 | 8円 | -11.1% |
| 2016 | 89億円 | 26百万円 | 14.04円 | 8円 | 1.4% |
| 2017 | 88億円 | -1.5億円 | 10.57円 | 12円 | -8.8% |
| 2018 | 80億円 | -8.1億円 | -83.97円 | 6円 | -63.7% |
| 2019 | 71億円 | -3.8億円 | -39.83円 | — | -61.3% |
| 2020 | 67億円 | 90百万円 | 9.39円 | — | 19.9% |
| 2021 | 68億円 | 1.9億円 | 19.32円 | — | 13.8% |
| 2022 | 69億円 | 2.2億円 | 14.37円 | 5円 | 9.2% |
| 2023 | 70億円 | 2.7億円 | 17.41円 | 5円 | 10.4% |
| 2024 | 64億円 | -16百万円 | -1.03円 | 5円 | -0.6% |
| 2025 | 61億円 | -70百万円 | -4.56円 | 2.5円 | -2.8% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他50.6%
- その他法人48.7%
- 金融機関0.4%
- 証券会社0.2%
- 外国法人等0.1%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- ㈱食文化研究所食品事業連結 100%
- ㈱神明ホールディングスグループ全体の経営企画、経営管理業務持分
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・愛知県 / 愛知支社・愛知県 / 三重支社・三重県 / 岐阜支社・岐阜県 / 大阪支社・大阪府 / 京滋支社・京都府 / ㈱食文化研究所本社・愛知県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当11億円
- 福利厚生費1.9億円
- 減価償却費1.3億円
- 地代家賃1.1億円
- 販売促進費98百万円
- 賞与・引当金34百万円
- 研究開発費26百万円
- 退職給付費用-26百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは-2.8%（業種中央値 8.4%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針を定めており、その内容は、当社の取締役の報酬は企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして機能する報酬体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とするものとしております。また、当社の取締役の報酬は固定報酬のみとしております。また、その決定方法は、担当業務、各期間の業績、貢献度および世間水準等を総合的に勘案して決定しております。報酬の金額については前年度売上、当期純利益の目標達成度に応じて基本金額の80％～120％の範囲内で個人別の報酬額を決定するものとしております。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。