主要指標
基準株価: 3,915円(2026-06-17 終値)
- PER株価収益率。株価÷1株利益。一般に低いほど割安とされる
- 14.4倍
- PBR株価純資産倍率。株価÷1株純資産。1倍が解散価値の目安
- 2.63倍
- ROE自己資本利益率。純利益÷自己資本。資本効率の指標
- 18.3%
- 配当利回り1株配当÷株価(直近通期実績ベース)
- 2.96%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 58.2%
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び子会社16社で構成され、商品販売事業として空調機器や制御機器、設備機器を中心とした機器販売と、販売した機器の保守やスポットメンテナンスを行っており、工事事業として計装工事、管工事ほか各種工事の設計・施工(工事に付随する制御システム等の販売も含む)と、施工工事に対する保守やスポットメンテナンスを行っております。 当社グループの事業に係る位置づけ及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。商品販売事業 機器販売……主に当社、東テク北海道㈱及びアーチバック㈱にて、空調機器・制御機器・設備機器・発電機等を販売しております。保守・メンテナンス……主に当社、…
セグメント別売上構成
- 商品販売事業58.1%907億円
- 工事事業41.8%652億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営環境及び経営方針国内の建設投資は堅調で受注環境は良好であるものの、資源高や人材不足を起因とする供給面での制約は一層強まっており、当社グループを取り巻く経営環境も、当面の間は不透明な状況が続くと見込まれます。かかる見通しの下、当社グループは、引き続きコア事業である商品販売事業と工事事業に注力することを基本戦略に据えた上で、カーボンニュートラル社会への貢献を通じた既存事業の強化、保守事業の拡大による底堅い収益基盤の構築、…
配当方針FY2025 有報
【配当政策】当社は株主の皆様に対する利益還元を経営の重要政策と位置づけており、効果的な業務運営による収益力の向上、財務体質の強化を図りながら業績に裏付けられた成果の配分を行うことを基本方針としております。その具体的な指標として連結配当性向40%を目安におき、業績に応じた継続的かつ安定的な配当を実施することとしております。当社の剰余金の配当につきましては、原則として中間配当及び期末配当の年2回を基本方針としており、決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。当事業年度の配当につきましては、依然として厳しい経営環境にはあるものの、配当性向と業績等を勘案し株主各位への安定的利益還元という観点に立って普通配当を1株当たり116円(うち中間配当金24円)といたしました。これにより、連結配当性向は42.6%となります。なお、期末配当には創業70周年記念配当7円が含まれております。…
大株主FY2025 有報
- 1日本レイ株式会社12.78%
- 2ダイキン工業株式会社7.26%
- 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)6.73%
- 4BBH FOR FIDELITY LOW-PRICED STOCK FUND(PRINCIPAL ALL SECTOR SUBPORTFOLIO)(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)5.25%
- 5株式会社みずほ銀行4.86%
- 6東テクグループ従業員持株会4.50%
- 7草野 和幸2.85%
- 8株式会社日本カストディ銀行(信託口)2.76%
- 9昭和鉄工株式会社2.74%
- 10住友商事株式会社2.29%
最新の決算(短信)
- 売上収益
- 1,700億円
- 前年比 +9%
- 純利益
- 131億円
- 前年比 +17.3%
- EPS
- 319.18円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、専ら株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、持続的な成長と社会的価値、経済的価値を高めるため、業務提携、製品の安定調達など経営戦略の一環として、また、取引先及び地域社会との良好な関係を構築し、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名23百万円
- 社内取締役4名3.18億円
- 社外役員 (一括)4名43百万円
役員一覧
- 草野 和幸取締役東テクグループ会長1,176,000株
- 小山 馨代表取締役社長143,000株
- 長尾 克己取締役会長67,000株
- 斎藤 政賢取締役31,000株
- 中溝 敏郎取締役監査等委員6,000株
- 荒田 和人取締役監査等委員3,000株
- 久保田 征良取締役監査等委員
- 宇佐美 敦子取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 602億円 | 5.3億円 | 39.15円 | 13円 | 4.4% |
| 2013 | 666億円 | 11億円 | 81.41円 | 18円 | 8.4% |
| 2014 | 709億円 | 13億円 | 97.92円 | 19円 | 9% |
| 2015 | 769億円 | 16億円 | 121.38円 | 22円 | 10.1% |
| 2016 | 774億円 | 23億円 | 169.98円 | 34円 | 12.7% |
| 2017 | 860億円 | 28億円 | 206.02円 | 42円 | 13.6% |
| 2018 | 926億円 | 31億円 | 228.72円 | 52円 | 13.1% |
| 2019 | 1,037億円 | 40億円 | 295.71円 | 67円 | 14.9% |
| 2020 | 1,171億円 | 48億円 | 349.43円 | 80円 | 15.6% |
| 2021 | 1,097億円 | 48億円 | 351.29円 | 84円 | 13.5% |
| 2022 | 1,101億円 | 47億円 | 345.82円 | 139円 | 11.8% |
| 2023 | 1,267億円 | 52億円 | 382.29円 | 162円 | 12% |
| 2024 | 1,407億円 | 70億円 | 170.36円 | 205円 | 14.2% |
| 2025 | 1,560億円 | 112億円 | 272.06円 | 116円 | 19.5% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- その他法人33.4%
- 個人・その他29.4%
- 金融機関18.7%
- 外国法人等17.6%
- 証券会社0.9%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・本店・東京都 / 営業所及び研修施設等・宮城県 / 太陽光発電施設・三重県 / 保養所・静岡県 / 日本ビルコン㈱本社・東京都 / 平井工場・東京都 / 関西支社・大阪府 / 東テク北海道㈱本社・北海道 / 北日本計装㈱本社・青森県 / 鳥取ビルコン㈱本社・鳥取県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当95億円
- 賞与・引当金32億円
- 福利厚生費28億円
- 退職給付費用3.5億円
- 減価償却費2.1億円
- 役員報酬・賞与59百万円
- 退職給付費用30百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは19.5%(業種中央値 7.8%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2022年6月24日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容についての決定方針を決議し、2023年6月28日開催の取締役会において、対象者を「取締役」としている部分を「取締役(監査等委員である取締役を除く。)」と変更することを決議しております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。当事業年度末日時点における取締役の報酬等の内容にかかる決定方針は次のとおりです。…
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株主優待
yutai/9960※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。