株式コード

stocks/9713

ロイヤルホテル

スタンダードサービス業[ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
6.1%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
60.6%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 20% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.7倍
水準トレンド
0.80倍
25営業日で1.5倍以上
2
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループは当社及び連結子会社7社で構成され、内外顧客の宿泊・料理飲食・貸席等を中心とするホテル事業を経営する会社、及びホテル附帯事業を経営する会社で構成され、当社がその子会社の経営指導を実施しながら事業活動の展開をしております。その主な事業内容と当社グループの事業に係わる主な会社の位置づけについては、次のとおりであります。 ホテル事業 ホテル事業の経営当社(リーガグラン京都、リーガプレイス京都 四条烏丸)及び㈱リーガロイヤルホテル広島、㈱リーガロイヤルホテル小倉、㈱リーガロイヤルホテル東京、㈱東京ロイヤルホテル、㈱リーガプレイス肥後橋、㈱芝パークホテルの7社は9ホテルを経営しております。なお、…

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針当社グループは、「誇りうるナンバーワンホテルグループの創造を通じ、社会に貢献すること」を経営の基本理念としております。そしてお客様に「感動と満足を提供するホテルとなること」を目指して、「新規需要の開拓」と「マーケット毎の施策推進」を戦略の柱に、多様なお客様のニーズに対応した商品(サービス)を開発して事業の発展を図ることで「最高級のホテルとしてのブランド」を確立し、お客様・株主・従業員などすべての利害関係者が求める「企業価値」を高めていくことを基本方針としております。…

中期経営計画・IR資料(ロイヤルホテル公式IR)古い順・最後が最新

大株主FY2026 有報

  • 1Blossoms Holding HK Limited(常任代理人 株式会社三井住友銀行デットファイナンス営業部長)23.59%
  • 2アサヒビール株式会社12.74%
  • 3森トラスト株式会社12.69%
  • 4サントリーホールディングス株式会社6.67%
  • 5株式会社三井住友銀行2.71%
  • 6関電不動産開発株式会社2.66%
  • 7大阪瓦斯株式会社1.90%
  • 8株式会社竹中工務店1.79%
  • 9日本生命保険相互会社1.05%
  • 10三井住友ファイナンス&リース株式会社0.86%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
293億円
前年比 +16.3%
純利益
12億円
前年比 -32.7%
EPS
69.95円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
320億円
前年比 +9.3%
営業利益
12億円
前年比 +3.2%
純利益
9億円
前年比 -23.1%
EPS / 配当
50.31円
配当 6

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資を純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式(a)保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、個別銘柄ごとに、取引関係、保有に伴う便益(時価評価額、配当利回り等)やリスクが資本コストに見合っているかを精査しております。…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役218百万円
  • 社内取締役51.23億円
  • 社外役員 (一括)941百万円

役員一覧

  • 蔭 山 秀 一取締役会長4,300
  • 荻 田 勝 紀代表取締役 副社長執行役員 事業運営本部担当(兼)事業運営本部長3,000
  • 植 田 文 一代表取締役社長2,900
  • 田 沼 直 之取締役 執行役員 リーガロイヤルホテル東京副担当2,300
  • 福 田 和 師取締役 常務執行役員 経営企画本部担当(兼)経営企画本部長500
  • 西 村 賢 二常勤監査役300
  • 中 村 俊 郎取締役
  • 國 部  毅取締役
  • 尾 崎  裕取締役
  • 岡 本 浩 和取締役
  • 松 下 正 幸取締役
  • 松 本 浩監査役
  • 白 井  文取締役
  • 黒 田 淳監査役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012468億円-75億円-73.59円
2013454億円5.5億円5.4円7%
2014454億円5.6億円54.84円7%
2015447億円27億円263.09円27.6%
2016415億円-4.2億円-4.14円3.6%
2017411億円27億円26.61円21.4%
2018411億円21億円203.02円13.7%
2019409億円29億円283.97円16.3%
2020376億円7.3億円71.02円3.7%
2021156億円-93億円-911.34円
2022165億円-48億円-469.73円
2023264億円133億円1,252.77円76%
2024207億円9億円55.3円5円4.6%
2025252億円17億円109.25円5円8.4%
2026293億円12億円69.95円6円5.2%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • その他法人45.1%
  • 個人・その他25.9%
  • 外国法人等24.0%
  • 金融機関3.9%
  • 証券会社0.9%
  • 外国個人0.1%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • ロイヤルホスピタリティサービス㈱ホテル事業連結 100%
  • ㈱リーガプレイス肥後橋ホテル事業連結 100%
  • ㈱リーガロイヤルホテル東京ホテル事業連結 100%
  • ㈱東京ロイヤルホテルホテル事業連結 100%
  • ㈱芝パークホテルホテル事業連結 79.1%
  • ㈱リーガロイヤルホテル小倉ホテル事業連結 77.1%
  • ㈱リーガロイヤルホテル広島ホテル事業連結 75.3%
  • Blossoms Holding HK Limited投資事業持分

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

リーガグラン京都・京都府 / リーガプレイス京都 四条烏丸・京都府 / 住友クラブ食堂・大阪府 / リーガロイヤルホテル広島 リーガロイヤルホテル広島・広島県 / リーガロイヤルホテル小倉 リーガロイヤルホテル小倉・福岡県 / ㈱リーガロイヤルホテル東京リーガロイヤルホテル東京・東京都 / ㈱芝パークホテル芝パークホテル・東京都 / パークホテル東京・東京都 / ㈱リーガロイヤルホテル広島リーガロイヤルホテル広島・広島県 / ㈱リーガロイヤルホテル小倉リーガロイヤルホテル小倉・福岡県 / ㈱リーガプレイス肥後橋リーガプレイス肥後橋・大阪府 / ㈱芝パークホテルパークホテル東京・東京都

費用内訳FY2026 有報

  • 地代家賃47億円
  • その他販管費16億円
  • 業務委託・手数料14億円
  • 福利厚生費12億円
  • 賞与・引当金8.6億円
  • 減価償却費5.2億円
  • 退職給付費用2.5億円
  • 役員報酬・賞与56百万円
  • 退職給付費用8百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは5%(業種中央値 9.1%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①取締役の個人別の報酬等の額又はその決定方針に関する事項(a)取締役の個人別の報酬等の額又はその決定方針の決定の方法当社の取締役の報酬等の額の決定権限を有しているのは取締役会であり、その権限の内容及び裁量の範囲は、株主総会で決議された取締役報酬の総額の限度内で支給することとしております。当社の役員の報酬等に関する株主総会の決議年月日は2006年6月29日であり、決議の内容は、取締役の報酬額を20名以内に対し年額400百万円以内(但し、使用人兼務取締役の使用人分給与は含まないものとする。)、監査役の報酬額を5名以内に対し年額96百万円以内とするものであります。取締役の個人別の報酬等の額は、取締役会に先立ち、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許27認定3

認定・届出

  • DX認定制度経済産業省
  • 前払式支払手段(第三者型)発行者登録金融庁
  • 物品の製造: 物品の販売: 役務の提供等:Aデジタル庁

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